そのような海外プロジェクトがたくさんあるコンサルティング業界で海外赴任したい・海外駐在員になりたいと考える人も増えています。

そこで本記事では、コンサルティング業界の海外駐在・海外勤務のリアルを、元海外赴任者であり、コンサルティング業界のキャリア支援にも携わってきた筆者の経験から解説します。

結論、コンサルティング業界は、数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務・海外出張のチャンスが多い上に、高年収・市場価値にもつながりやすいです。コンサルティング業界で海外勤務を目指すのは、とてもオススメできるキャリアです。

一方、数年間などの「まとまった期間」での海外駐在・海外赴任のしやすさは、商社やメーカーと比べると劣ります。

とはいえ、経験を積んだ後の市場価値・選べるキャリアの幅広さは、コンサルティング業界が勝ります。コンサル業界での海外駐在・海外勤務経験は、その後のキャリアの大きな武器になります。

本記事を読めば、コンサルティング業界の海外駐在・海外転勤事情はもちろん、コンサルで海外赴任を目指すことがとても良いキャリア形成になることがわかります。

コンサルティング業界で海外駐在・海外勤務になるパターン

まずはコンサルティング業界で海外駐在・海外勤務など、海外と仕事ができるプロジェクトパターンをまとめてお伝えします。結論、大きく3つあります。

1. 国内企業の海外進出を支援する

コンサルティング業界で特に多いケースは「国内企業の海外進出の支援」です。

冒頭でもお伝えした通り、コンサルティング業界のクライアントは、世界を舞台に事業をしている大手グローバル企業が多いです。

そのような大手グローバル企業が、海外進出・事業拡大を進めていくために、外部のコンサルティングファームに仕事を依頼するケースがとても増えています。

このような国内企業の海外進出プロジェクトに参画した際には、日本にいながら海外と仕事をしたり、海外に数ヶ月〜最大1年間などのスパンで海外勤務し、現地でプロジェクトを進めていくことがあります。

このパターンの場合は、短期での海外勤務、あるいは長期での海外出張というイメージに近いです。

2. 海外プロジェクトに直接参画する

特定業界で専門的な知識や経験をお持ちの方であれば、海外のプロジェクトに直接参画することもあります。

国内企業の海外進出プロジェクトより、さらに高い専門知識・語学力などが求められるため、新人レイヤーではなく、中堅〜ベテランの方が参画することが傾向としては多くなります。

こちらも期間としては数ヶ月〜最大1年程度が多いです。

3. 海外オフィスへ海外駐在・海外赴任する

海外オフィスへ正式に海外駐在・海外転勤することも、コンサルティングファームの一部では行われています。

例えば会計系のコンサルティングファームであるPwCは「海外勤務制度」を整えています。スタッフを積極的に海外に送り出す制度であり、期間は2〜3年程度、常時30〜40名は海外勤務をされているようです。

一方で、商社やメーカーと比べると、このような数年単位で赴任するこのパターンは、全体としての数はかなり少ないことが実態です。

とはいえ、PwCのように、海外赴任・海外勤務制度が整っているコンサルティングファームも中にはあります。そのような会社にピンポイントで入社すれば、数年間などまとまった期間を海外駐在員として赴任することも可能です。

海外駐在・海外勤務を目指す人がコンサルに入るメリット

海外駐在・海外勤務を目指す場合、コンサルティング業界は最大1年間など短期〜中期の海外勤務プロジェクトは頻繁にありますが、逆に2年〜3年などまとまった期間の海外赴任は少ないです。

それでも、海外駐在・海外勤務を目指すなら、コンサルティング業界に入るメリットは大きいです。その理由は次の通りです。

1. 市場価値の高いスキルや経験を積める

コンサルティング業界に入る一番のメリットは、市場価値の高いスキルや経験が積めることです。

コンサルの仕事は頭脳を使うものであり、事業推進を行うための戦略作成・市場調査などの上流工程に加えて、資料作成・プレゼンテーション・問題解決能力など、社会人としてのビジネス戦闘力を高められる環境です。

商社やメーカーと比べても、社会人としてのビジネススキルを磨ける機会がかなりあるため、市場価値やスキルの習得ならコンサルが特におすすめです。

2. 選べるキャリアの選択肢が増える

市場価値の高いスキルや経験を積める結果として、選べるキャリアの選択肢も増えます。

筆者は人材業界でキャリア支援を長く経験してきたのでわかりますが、コンサル出身者はコンサルティング業界だけでなく、あらゆる業界で求められています。

例えば、ある大手メーカーの求人の募集要項には「コンサルティングファーム出身者歓迎」と書かれているほど、コンサル出身者は指名が入りやすいんですよね。

これがメーカーや商社になると、正直、選択肢は多くありません。「商社出身者を歓迎」と募集要項に書かれている求人は、筆者自身、商社が商社の経験者を採用するケース以外はほとんど見たことがありません。

このように、コンサルティング業界で実績とスキルを積むことは、あなたの人生に「選択の自由」を与えてくれます。

3. 日本で働く場合の年収水準も高い

コンサルティング業界の良いところは、日本で働く場合の年収水準も高いことです。

日本にいながら国内企業の海外進出プロジェクトを支援し、スキルや実績を積みながら、年収800〜年収1,000万円以上を得ることも、コンサルなら実現できます。

経験が積めるものの、給料が安いベンチャー・スタートアップとは全く違いますから、この点もコンサルをおすすめできる大きな理由です。

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法をまとめます。

1. 海外赴任・海外勤務チャンスのあるコンサル会社へ入社する

コンサルで海外赴任・海外勤務を目指すなら、まずは海外勤務制度のあるコンサル会社へ入社しないことには何も始まりません。

ですから、まずはコンサルティングファームの中でも、海外勤務や海外赴任のチャンスがあるコンサルティング会社へ就職・転職を目指しましょう。

基本的に数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務プロジェクトは、マッキンゼー・アクセンチュア・デロイトなどの大手コンサルティングファームであればチャンスは多いです。

海外勤務プロジェクトが多いコンサルティングファームの探し方

一番確実かつ早いのは、コンサルに強い転職エージェントに登録し、仕事を紹介してもらうことです。

コンサルティングファームと接点を持つ転職エージェントに登録すれば、今この瞬間にどれくらいの社員が海外プロジェクトに関わっているか、大まかな数値感を聞くことができます。

実態がわかれば、あとはそこに頑張って入社するだけですから、まずは現状を知りにいくことがファーストステップです。

コンサルティング業界に強い転職エージェント

転職エージェントを使うことが良いとはいえ、具体的にどこを使ったらいいのか、ほとんどの人はわからないと思います。

ですので参考までに、業界内で評判がよく、求人の質も高い転職エージェントを4つ厳選すると次の通りです。

この4つが特におすすめです。

すでに年収600万円を超えていて、コンサルティングファームにチャレンジしたい方は、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つには必ず登録しておきましょう。

doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトは、いずれもハイクラス人材の転職支援に特化したサービスです。大手コンサルティングファームなど、質の高い厳選された企業がこの3つに集まっています。

いずれもも完全無料ですぐに登録でき、登録すれば、活躍次第で将来的に海外赴任のチャンスがあるコンサル会社を紹介してもらえます。

また、コンサルに強い転職サービスに、コトラハイクラス転職支援があります。

コトラは、コンサル・金融業界を中心に転職支援を行っているサービスです。他の転職サービスと比べて、コンサル業界を深く理解したコンサルタントがサポートしてくれます。コトラなら、将来的にグローバルプロジェクトで活躍できるコンサル求人を紹介してもらえるでしょう。

以上の方法で、まずはコンサルティングファームへ入社することを目指していきます。

2. スキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙う

実際にコンサル会社に入れたら、そこでスキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙うことです。

スキル・経験は仕事の中で身につけていけますが、語学力はご自身で身につける必要があります。語学力に関してはコンサルに就職・転職する際にも役立ちますから、今のうちに身につけておくことがおすすめです。

その場合は「海外赴任前に英会話を圧倒的に伸ばせる英会話スクール7選【元駐在員が厳選】」でまとめている英語コーチング・パーソナルスクールを利用すると、最短2ヶ月でビジネス英語を習得できます。お金はかかりますが、身につけた英語力は一生モノです。

まとめ

まとめると、コンサルティング業界は数年間などまとまった海外赴任のチャンスは少ないですが、数ヶ月〜最大1年間といった海外勤務は頻繁にあります。

コンサルはスキルと実績を積んで市場価値を高められる業界ですし、他の業界と比べて年収水準も高いです。意欲がある方であれば、コンサルで海外勤務・海外赴任を目指すことはとてもオススメできるキャリアです。

「何から行動すればいいかわからない」という方は、まずは海外勤務のチャンスがあるコンサル会社がどこか知ることが最初のステップです。

その場合はコンサルに強い転職サービスに登録し、あなたの経歴で入社できる可能性のある会社を診断してもらいましょう。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職エージェントを通じた情報収集は一つもリスクはありません。完全無料で登録・利用でき、現職にバレることも一切ない仕組みです。安心して登録に進んでみてください。

関連：海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在・勤務できる仕事や方法を紹介

ですが、結論、あなたが海外駐在・海外勤務を目指すなら、外資系企業という選択は近道になるどころか、むしろ”遠回り”になってしまいます。

この記事では、海外赴任を実際に経験し、外資系企業の転職支援をしてきた筆者の経験から、外資系企業の海外赴任・海外勤務のリアルをわかりやすく解説します。

この記事を読めば、外資系企業の海外赴任・海外転勤のリアルはもちろん、どのようなルートであれば海外駐在・海外転勤を実現していけるかがわかりますよ。

関連：海外駐在中でも転職活動はできる！駐在員向け転職エージェント・サイトや進め方

外資系企業での海外駐在・海外勤務が難しい3つの理由

結論、外資系企業での海外駐在・海外勤務は狭き門であり、実現することが難しいです。

外資系企業で海外駐在・海外勤務が難しい理由は大きく3つあります。

1. 外資系企業にとって、日本は数ある支社の一つに過ぎない

外資系企業にとって、日本の拠点というのは、世界に数ある支社に一つに過ぎません。

そして、本国ではない支社の人材は、海外赴任のチャンスを得ることは基本的に難しいです。

これは逆の立場で考えると非常にわかりやすいので、少し解説しますね。例えば、日本のトヨタ自動車は海外にたくさんの拠点を持っていますが、どこかの拠点に海外赴任するのは、本国の社員である「日本人」がほとんどです。

逆に、トヨタ自動車のアフリカで働いている、現地の外国人社員が、日本に海外駐在できるかというと、よほどの事情がない限り難しいです。

これと全く同じで、海外に本国を持つ外資系企業の場合、海外赴任のチャンスがあるのは「本国の社員」の話であり、支社の一つに過ぎない「日本人」にはチャンスがほとんど回ってこないんですよね。

加えて、外資系企業にとって日本法人とは、海外のマーケットではなく、日本のマーケット開拓を進めるために拠点が置かれています。日本のマーケット開拓を進めることが目的ですから、海外勤務のチャンスが少ないことは、日本法人の目的から言っても当たり前のことなのです。

このような理由で、外資系企業だと、海外駐在・海外勤務は構造上しにくいのが実態です。

外資系企業で海外赴任・海外勤務が可能な3つの方法

外資系企業で海外赴任・海外勤務は実現しづらいですが、とはいえ、不可能というわけではありません。

外資系企業で海外駐在・海外勤務できる方法は大きく3つあります。

1. 海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業に入社する

外資系企業は海外赴任・海外勤務のチャンスがそもそも少ないですが、中には海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業もあります。

海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業の採用選考を重点的に受け、入社を目指すことで、入社後に海外駐在できる可能性を掴むことが可能です。

実際に私が海外赴任していたときに、会計系の外資系企業で海外駐在・海外勤務をされている方がいました。話を聞いてみると、その会社は外資系企業ではありますが、海外赴任・海外勤務の制度が整っており、日本法人の社員でも、各国へ駐在機会が与えられていたんですよね。

このように、外資系企業の中でも、探せば海外赴任・海外勤務のチャンスがある会社は存在しています。

とはいえ「外資系企業で海外勤務できる会社なんてどこかわからない」と感じてしまうでしょう。その場合は、外資系企業のグローバル求人に強い転職エージェントに登録し、相談してみることがおすすめです。

参考までに、私が実際に使って満足度が高く、業界内でも評判の良い転職エージェントをまとめると次の通りです。

あなたが年収600万円を超えるなら、ハイクラス層の転職支援に特化したエージェントがおすすめです。

代表的なハイクラス向けの転職サービスは、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つです。いずれも大手外資系・グローバル企業のハイクラス求人を取り扱っています。

年収600万円を超えている方や、大手企業に勤めていて「我こそは」という方は、この3社に無料登録し、相談してみることがおすすめです。

特に「doda X」には、大手外資系・ハイクラス求人が集まっています。まずはdoda Xに登録し、そのあと残り2つに登録することがおすすめです。

関連：外資系・グローバルに強い転職エージェント7選【転職の専門家が解説】

2. 海外企業の現地採用求人に直接応募する

海外企業の現地採用求人に直接応募することも、外資系企業で海外で働ける方法の一つです。

外資系企業の日本法人所属から海外赴任することは難しいですが、直接外資系企業の海外法人に所属してしまえば、海外で仕事ができます。

とはいえ、この方法は海外駐在と比べると待遇面はどうしても劣ります。あまり裕福な暮らしではできません。とはいえ、行きたい国を選んで直接応募できるため、働く国のコントロールはしやすいメリットがあります。

待遇面を重視するか、行きたい国を重視するかで、この方法を選ぶかどうかは変わってきます。

3. 日本で大きな実績をあげ、本国の目に止まるようにする

これはケースとしては少なくなりますが、日本で大きな実績をあげ、本国にも響き渡るような活躍をすれば、海外法人へ赴任するチャンスを得られる可能性があります。

とはいえ、このパターンはやはり狭き門のため、基本的には海外赴任・海外勤務の輩出者が多い外資系企業に入社することが一般的です。

外資系企業よりも海外駐在・海外勤務しやすい方法は？【日系企業に入ること】

ここまで外資系企業の海外駐在・海外勤務事情をお伝えしましたが、実は外資系企業よりも海外駐在しやすい方法があります。

それは日系のグローバル企業に入り、そこで海外駐在・海外勤務のチャンスを狙うことです。

先ほどトヨタ自動車の例を出しましたが、トヨタ自動車のように世界中に拠点を持っている日系企業であれば、海外赴任・海外勤務のチャンスはたくさんあります。

事実、日本から海外赴任している人のほとんどは、外資系企業ではなく「日系企業の人」なんですよね。

私が海外赴任していたときも、現地にいた海外駐在員のほとんどは日系大手グローバル企業や、大手企業のサプライヤー（下請け会社）の方々でした。逆に外資系では、会計系コンサルティングファームなど一部の業界・会社の方だけでした。

ですから、あなたに「どうしても外資系が良い」という強いこだわりがないなら、日系グローバル企業の中で、海外駐在・海外勤務制度が整った会社を目指すことがおすすめです。

その場合も、前述した以下3つの転職エージェントは力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

まとめ

まとめると、外資系企業は海外駐在・海外勤務のチャンスはあまり多くありません。外資系企業で海外転勤を目指すなら、海外赴任制度の整った外資系企業を目指すことが正しいルートです。

一方で、あなたに外資系企業に対する強いこだわりがないなら、日系大手企業をはじめ、日系グローバル企業を目指すことがおすすめです。理由はシンプルで、日系企業の方が海外駐在・海外転勤が圧倒的にしやすいからです。

外資系企業・日系企業のどちらであっても、下記3つの転職サービスが力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。現職にバレない仕組みになっているので、安心して登録・利用ができます。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職サービスを利用した情報収集自体は、得られることはたくさんある一方、リスクは一つもありません。

だからこそ、あなたに残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

「海外転勤の直前でも、短期間で英会話を伸ばせる英会話スクールが知りたい」

こんな風に悩んでいませんか？

初めての海外赴任。特に「英語」に関しては、海外赴任前の悩みのつきものです。現地で困らないためにも、海外駐在する前に、できる限り英会話を話せるようになっておきたいところですよね。

そこで本記事では、元海外駐在員の私が、各スクールの取材・体験を行った上で、海外赴任前に英会話を一気に伸ばせる英会話スクール7選をご紹介します。

結論からお伝えすると、次の通りです。

迷ったらこのスクールから選ぶと、海外駐在員に必要な英語力を準備できますよ。

今回ご紹介するスクールなら、海外赴任前の短期間でも、英会話を一気に高めることができますよ。

中でも迷ったら、少ない時間で効率的に英語力を伸ばせる「ENGLISH COMPANY（イングリッシュカンパニー）」か、コスパ重視の「STRAIL（ストレイル）」を選んでおけば間違いありません

本記事を読んで、海外赴任前に英会話を圧倒的に伸ばし、万全の状態で海外赴任に臨みましょう。

海外赴任前の英会話スクール・教室の選び方

海外赴任前に英会話スクール選びのポイントは以下の通りです。

1. 海外赴任に必要な英会話が身につくか（オーダーメイドカリキュラムなど）
2. 海外転勤前の短期間でも通えるか（1〜3ヶ月など）
3. 海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するか

それぞれ解説しますね。

1. 海外赴任に必要な英会話が身につくか（オーダーメイドカリキュラムなど）

一番重要なことは、海外赴任に必要な英会話が身につくかということです。

海外赴任に必要な英語力は、海外で生活を送るための日常英会話はもちろん、仕事の中でも使うビジネス英語ももちろん必要です。

つまり、単に英会話を学ぶだけでは足りずに、海外駐在の各シーンで使う英語を学ぶことが、駐在前の英会話スクール選びでは特に大事なんですよね。

その点で「オーダーメイド」でカリキュラムを設計してくれる英会話スクールの場合、海外赴任に必要な英語を、集中的に学んでいくことができるスクールです。

ですから、できるだけ「オーダーメイド」のスクールを選ぶと、本当に必要な学習に絞って、効率的に英語力を高めることができますよ。

2. 海外転勤前の短期間でも通えるか（1〜3ヶ月など）

「海外赴任の辞令」は会社によりますが、一般的に「3ヶ月ほど前」に言われることが多いです。

ですから、仮に海外赴任の3ヶ月前に辞令があった場合、約3ヶ月以内の短期で受講でき、かつ3ヶ月で英語力が上がるスクールを選ぶことが必要です。

その視点で英会話スクールを見ていくと、中には半年間、1年間で通うようなスクールもあります。こういったスクールは当然ながら、海外駐在前の受講はできません。

その点英会話スクールの中には、2ヶ月短期間で、海外駐在に必要な英会話を一気に学ベるスクールも存在します。

そういった短期間で、かつ英語力が上がっている実績もあるスクールなら、短期間であっても、本当に必要な学習をし、英語力を高めることができます。

3. 海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するか

海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するかどうかも、必ず見ておきたいポイントです。

なぜなら、海外駐在員が実際に利用しているスクールは、駐在前のスケジュールの忙しさはもちろん、海外駐在に必要な英語指導にも慣れているからです。

私自身も駐在員として赴任しましたが、他の駐在員も見ていると、だいたい同じような英会話スクールに通っていました。つまり、駐在員が利用するスクールは、ある程度絞られていくということです。

以上が、海外赴任前に英会話スクールを選ぶポイントです。本記事では、ここまで述べた基準を満たしたスクールを紹介していきます。

海外赴任前・海外転勤前に選ぶべき英会話スクール7選

ここからは、元海外駐在員で、これまで英会話スクールを20社以上体験・取材した経験をもとに、海外赴任前に最適な英会話教室を7つ紹介します。

なお、今回紹介する英会話スクールは、どこも無料体験レッスンを受けることができます。

今回ご紹介する英会話スクールは評判・口コミの良いスクールに絞っていますが、最終的にあなたに合っているかは、実際に利用してみないとわかりません。

特に「講師との相性」や「システムの使いやすさ」は、人によって好みも変わってくるポイントです。

ですので、もし気になるスクールが見つかったら、無料体験レッスンを複数スクールで利用してから、最終的に一社に絞ることをおすすめします。

1. ENGLISH COMPANY

ENGLISH COMPANYは、3ヶ月短期集中のスクールです。

ENGLISH COMPANYは「海外駐在前に使える時間が少なく、限られた時間で、英語力を最大まで高めたい方」に最もおすすめです。

なぜなら、ENGLISH COMPANYは少ない時間で大きな成果を出す「時短学習」に徹底的にこだわっているからです。

ENGLISH COMPANYを運営するスタディーハッカー社は大学受験予備校が母体であり、講師は海外での英語経験が豊富なだけでなく、英語習得の学問を深く学んでいる専門家集団となっています。

後述するPROGRITをはじめ、多くの英会話スクールが取り入れている、英語学習のスタンダード「第二言語習得研究」の先駆けは、実はENGLISH COMPANYです。他社も真似したくなる英語学習のリーディングサービスが「ENGLISH COMPANY」という位置付けなんですよね。

「海外赴任に向けて、今のあなたに足りない英語力はここだから、駐在までにこの学習をすれば良い」という課題や学習法を見極める力が長けているので、他スクールだと1日3時間で得られる成果を、たった半分の1日1.5時間でも目指せるスクールです。

海外駐在前の限られた時間を使い、効率的に英語力を伸ばすなら、ENGLISH COMPANYは最もおすすめです。

2. STRAIL（ストレイル）

前述したENGLISH COMPANYには、コンサルティングに特化したSTRAIL（ストレイル）というサービスもあります。

STRAILの特徴を一言で言うと、ENGLISH COMPANYの核となる学習方法・講師サポートを残しつつ、受講費用を約半額に抑えた「超高密度トレーニング」を提供していること。

レッスン回数などはENGLISH COMPANYより減るものの、海外駐在前に英語に困らないために確実にやっておくべきことに絞って学習できます。

英語習得の専門家による指導のもと、リーズナブルに少ない学習時間で効率よく英語力を伸ばしたい方にはSTRAILは非常におすすめです。

海外駐在に向けて、低価格で高品質のクオリティを求めるなら、STRAILを選んでおけばまず間違いないでしょう。

3. PROGRIT

PROGRITは、海外赴任前に利用している人が特に多い、パーソナルコーチング型の英会話スクールです。教室に通う「通学」か、あるいはオンライン完結の「オンライン」の両方があります。

PROGRITの特徴は、完全オーダーメイドカリキュラムで、海外駐在に必要な英語を最短2ヶ月で習得できること。

PROGRITでは専属の日本人コンサルタントがつき、海外赴任に向けて、何をどのように、どれくらい学習すればいいか、学習カリキュラムを完全オーダーメイドで設計してくれます。

学習の設計だけでなく、日々の学習に関しても、毎日きめ細やかにサポートしてくれることが特徴です。短期間で英語力を高められるよう、専用のツールを用いてコミュニケーションを取りつつ、学習をしていきます。

加えて、学習内容は「応用言語学 第二言語習得論」という科学的理論に基づき、本当に学習効果が高い方法だけを取り入れることも特徴です。

このように、PROGRITの学習は無駄がないんですよね。他のスクールだと、どうしても無駄な学習も紛れてくることが多いです。その点PROGRITは、オーダーメイドかつ理論的なカリキュラムなので、時間のない海外赴任前でも、本当に英語力を伸ばせる学習に集中することができます。

このように学習内容が優れているので、各界の著名人もPROGRITを多く利用しています。例えばサッカーの本田圭佑選手、メルカリの山田社長などは、PROGRITの受講者・愛用者であり、PROGRITを高く評価しています。

一方で認識しておくべきことは、PROGRITでは英会話レッスンは行わないことです。

「えっ、英会話をせずに英語を話せるようになるの？」と思うかもしれませんが、問題ありません。PROGRITでは、英語を話せるようになるには、英会話レッスンよりも、他にやることがあると考えているからです。事実、PROGRIT受講生の多くは、英語を話せるようになっています。

とはいえ、全く英会話の練習がないと、さすがに駐在した時に不安だと思います。PROGRITではどうしても英会話レッスンがしたい場合、オンライン英会話を組み入れるカリキュラムも作ってくれるとのことです。なので、全く英会話レッスンができない心配はありません。

名だたる著名人からもお墨付きのPROGRITは、海外駐在前の英会話スクールなら最適です。最短2ヶ月という受講期間さえ問題なければ、迷ったらPROGRITを選びましょう。

PROGRIT公式サイトを見る

4. ライザップイングリッシュ

ライザップイングリッシュは、ジムで有名なライザップが運営する英語コーチングスクールです。ライザップも最短2ヶ月の短期集中で、海外駐在に必要な英語を習得していきます。

ライザップの特徴は、英会話のアウトプットに比重を置いたスクールであることです。前述したPROGRITでは英会話レッスンを戦略的に取り入れていませんが、ライザップではネイティブとの英会話レッスンもどんどん取り入れながら、英語の習得を目指します。

そのため、海外駐在前にたくさん英語をアウトプットして現地赴任に備えたい、そんな方はライザップが合っていますよ。

学習内容は完全オーダーメイドなので、海外赴任に必要な英語に絞って学習できる点も嬉しいところです。日々の学習は、ライザップの十八番でもある「徹底した進捗管理」が毎日あるので、駐在前に忙しく挫折したいと思っても、挫折させてくれません（笑）

だからこそ、「強制的にやらざるを得ない環境を作り、海外赴任前に英会話を話せるようになりたい」、そんな方は、ライザップイングリッシュを選ぶと間違いないですよ。

ライザップ公式サイトを見る

5. LIBERTY ENGLISH ACADEMY

LIBERTY ENGLISH ACADEMYは、独自メソッドの学習法が世界でも評価されている英語学校です。

LIBERTY ENGLISH ACADEMYでは「グラマーテーブル」というメソッドを用いて学習します。このグラマーテーブルは、TESOL教育（英語を第二言語とする方への英語教授法）の最高峰であるコロンビア大学ティーチャーズカレッジで認められた画期的なメソッドです。

世界的にも評価された「独自メソッドの学習法」と、高い目標を実現するための「サクセスコーチング」という手厚い個別指導を組み合わせて、短期で高い英語力の習得を目指していきます。

「スピード」「効率性」「品質」それぞれを高い水準で満たしたスクールであるため、短期で海外駐在に向けた英語力を伸ばしたい方におすすめです。

なお、コースがいろんな種類がありますが、あなたの希望にあうコースは「無料カウンセリング」に参加すると無料で提案をもらえます。検討してみたい方は、まずは無料カウンセリングに参加してみることがおすすめです。

LIBERTY ENGLISH ACADEMY公式サイトを見る

6. トライズ

トライズは、今回ご紹介する英会話スクールの中では唯一「長期型」のスクールです。

受講期間は「1年間」なので、海外赴任が決まった人ではなく、早くても1年後以降に駐在の可能性がある人に最適です。

トライズ最大の特徴は、あらゆる英会話スクールの中で、最もハードな学習を通じ、最も高いレベルの英語力習得を目指す点です。

トライズの学習は、1年間で1,000時間の学習を行います。この1,000時間という数字は、数多くの英語学習者をトライズで分析し、「複雑な議論を英語でできるレベルになるために、本当に必要な勉強時間」として定めている時間です。

ほとんどの英会話スクールは、1,000時間もの学習を行いません。例えば前述したPROGRIT、ライザップはどちらも1日3時間が目安で、期間は2〜3ヶ月です。つまり、学習時間は180〜270時間となります。

トライズは約6倍以上の学習量をこなすので、学習はかなりハードです。でもその分、海外赴任の際、現地の外国人と英語でバリバリ商談をしたり、本当に高レベルの英語力を習得できるのが、トライズ最大の価値です。

具体的な学習は完全オーダーメイドで、海外赴任の目的に合わせて、学習内容をオリジナルで設計してくれます。

日々の学習は、日本人コンサルタントとネイティブ講師がそれぞれ担当でつきます。日本人コンサルタントとは週次で学習進捗の振り返りを行い、ネイティブ講師とは週3回の英会話レッスンがあります。

海外赴任直前の受講はできないものの、1年間時間を取れるのであれば、トライズ以上に、本気で英語を習得できる環境はありません。

海外赴任に向けて、本気で英語力を高めておきたいなら、トライズは最適な環境です。

トライズ公式サイトを見る

7. ベルリッツ

ベルリッツは、ビジネス英語に強い大手英会話スクールです。

特徴は「海外駐在など、ビジネス英語に強い外国人講師が多いこと」です。

ベルリッツは海外駐在を控えた人を始め、ビジネスパーソンの受講者が多いです。そのため、講師は「海外ビジネス経験が豊富な外国人」を中心に構成されています。

ビジネス経験が豊富なので、海外赴任をした際に必要なビジネス英語はもちろん、現地でよく使う表現・フレーズも、すぐ使えるレベルで習得していけることが特徴です。

受講スタイルは教室（個室）でのマンツーマンコースのほか、在宅でオンライン受講もできます。また、受講期間も1ヶ月以内もできるので、海外転勤前に短期で英語を高めたい場合にもベルリッツは最適です。

また、外国人講師だけでなく、安心の日本人カウンセラーも学習をサポートしてくれるので、ビジネス英語初心者でも安心の環境です。

ベルリッツ公式サイトを見る

まとめ

最後に、海外赴任・海外駐在をする前に、最低限の英語力は必ず身につけておくことをお勧めします。

私は海外駐在員として、これまで多くの国・企業で駐在員として赴任する方を見てきました。

その中で、英語ができないまま赴任してきた人は、赴任後の仕事の立ち上がりが遅く、仕事に慣れるまでに相当の時間を要していました。もちろん現地のスタッフからは、信頼を得ることはあまりできていなかったです。

海外駐在員というのは、現地のスタッフからすれば、本国から来たエリートです。「どんな人なんだ？」という目線で見られることは当然で、とある国の駐在員は「歩いている時の指先まで観察されるような気分だ」とも言っていました。

海外のビジネスシーンでは、英語ができることは当然です。ですが、日本人はあまりに英語ができないので、海外に出ると苦労します。

とはいえ現実問題として、海外赴任直前で、英語をペラペラにすることは困難です。それでも、現地でコミュニケーションに困らないレベルであれば、赴任前の1〜3ヶ月でも対策が可能です。

海外赴任前に英語の準備をしておくかどうかで、現地に行ってからの英語力の伸びは圧倒的に変わります。だからこそ、海外赴任前のなんとか時間を作り、英語を短期集中で対策しておくことを推奨します。

その一手間の準備をしておくだけで、良い海外駐在のスタートを切ることができますよ。最高の駐在員生活を送るためにも、英語の準備を、早速今日から始めましょう！

「海外赴任から途中帰任して帰りたい」

「海外赴任を辞めて退職したい」

異国の地で暮らし、日々責任を感じながら仕事をする「海外赴任」を辞めたいと思う駐在員はたくさんいます。

でも、海外駐在員という責任ある立場で赴任している以上、簡単に辞めることはできない。しかも、辞めたところで、次のキャリアに就けるような専門性もないと、悩んでいるのではないでしょうか。

先に結論からお伝えすると、海外駐在員が辛くて帰りたいなら、途中帰任して帰ることは問題ないです。

むしろ、海外駐在員は転職先の選択肢があるので、退職を考えるなら、年齢がネックになる前に、早めに行動した方が良いです。

そこで今回は、転職支援を200社以上してきて、海外駐在員にも数多くお会いしてきた立場から、以下のことを解説します。

本記事を読めば、海外駐在員を辞めたいという自分を客観的に捉え、現実的な行動に移すことができるようになりますよ。

海外駐在員が海外赴任が辛い・疲れた・帰りたい・途中帰任・退職したいと思う理由

海外駐在員が、海外赴任を辞めたい、疲れた、辛いと思う理由は次の通りです。

1. 日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさ、孤独感

海外駐在員となると、簡単に日本に帰ることはできないですよね。

ですから、日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさや、孤独感を感じている駐在員はとても多いです。

特に海外駐在員の場合、家族で来ておらず、単身赴任で着任されている方も多いです。子供の成長を間近で見れないのは、いくら仕事のためとはいえ、悲しいですよね。

また、海外駐在員になると、年を取った親ともなかなか会うことができなくなります。海外駐在員となると30〜50代の方が多いですが、その頃に親はもう60〜80代近いはずです。

親と残り会える回数も、実は数えるくらいしかないかもしれません。だからこそ、近くで暮らし、親孝行をしたい気持ちもありますよね。

もちろん、海外駐在員といっても、韓国や台湾など、日本と物理的距離が近ければ、週末に帰ることもできます。ですが、北米や南米、ヨーロッパやアフリカに駐在となると、週末にフラッと帰ることは現実的に厳しいです。

ですから、日本の家族や恋人・友人に会えないというのは、海外駐在員が日本に帰りたいと切実に感じる場面ですし、実際に多くの海外駐在員が、辛さ、寂しさを感じている大きな理由です。

2. 仕事がハードすぎてきつい、疲れたからギブアップしたい

海外赴任する国や会社によりますが、海外駐在員の仕事がハードすぎることも、海外駐在員をもうギブアップして辞めたいと感じる一つです。

例えば国でいうと、アメリカやタイなどは貿易の中心国ですから、商社やメーカー駐在員の仕事が忙しいケースも多いです。

また、こういった国には「海外出張者」もかなりの人が訪れるので、出張者のアテンドで平日夜は飲み会、休日はゴルフ等が続くこともよくあります。

出張者のアテンドばかり入ってしまうと、プライベートの時間が潰れてしまい、ずっと仕事をしている感覚にもなりがちですよね。

もちろん、その分待遇が良いメリットはあるものの、あなたの人生は「仕事のため」にあるわけではありません。「本当にこのままでいいのかな」と思い、海外駐在員を辞めたいという感情が芽生える駐在員の方も多く存在します。

一方で、仕事量が少ない国に赴任している駐在員や、海外出張者が来ないエリアの駐在員であれば、このあたりの不満は少ないケースも多いです。忙しい国の駐在員限定の悩みですね。

3. 海外特有の人間関係が合わない

海外駐在員として生活していると、海外特有の人間関係が合わず、辛い思いをすることもあります。

特に多いのは「現地の日本人コミュニティに馴染めないこと」。

海外駐在員であれば日々実感していると思いますが、海外駐在をすると「日本人駐在員のつながり・コミュニティ」は存在するものです。

しかも駐在員というのは、日本人で集まることが基本的に多いので、現地の日本人と相性が合わない場合、メンタル不調につながり、駐在員生活自体が辛くなる最大のデメリットがあります。

ですから、日本人コミュニティにうまく馴染めなかったり、人間関係をうまく作っていけていない場合は、海外駐在生活自体が全く楽しくなく、むしろ辛いと感じてしまうことも多いです。

4. 現地の生活習慣や文化、食事が合わない

現地の生活習慣や文化、食事が合わない点も、海外赴任を辞めたい、辛いと感じる理由の一つです。

海外は、使われている言葉も違えば、文化も全く異なる国です。現地の言葉が全くできない状態で現地へ赴任すると、思うようにコミュニケーションが取れず、最初のストレスは本当に大きいですよね。

日本では当たり前のような常識が、海外だと全く通用しない場面もよくあります。時間通りに物事が進まないことが当たり前ですし、仕事で依頼したことが全く守られない場面も多くありますよね。

加えて、発展途上国の場合、美味しい日本食を食べれないことも、辛さを感じる場面の一つですよね。

日本食は海外でも広まってきてはいるものの、日本で食べる日本食と、海外で食べる日本食はやっぱり味が違います。

このように、現地の生活習慣や文化、食習慣に馴染めないことも、駐在員で悩んでいる方が多く存在します。

海外駐在員が海外赴任を辞めたい・途中帰任や退職したいと思ったときの現実的な対処法

海外駐在員が海外赴任を辞めたい、途中帰任や退職したいと思った時の「現実的な対処法」は次の5つです。

1. 今の状態で悩みを解決できないかを考える

まず最初に考えるべきことは、今の状態で悩みを解決できないかを考えることです。

もし海外駐在員を辞めることなく、問題を解決できれば、それに越したことはないですよね。

ですから、今あなたが辛いと思っている原因、日本に帰りたいと思っている原因を、いま一度紙に書き出してみましょう。その上で、それぞれの原因が、駐在員として海外にいながら解決できないかを考えてみることをおすすめします。

例えば、日本にいる家族や友人、恋人に会えない孤独感や寂しさを感じているなら、定期的に電話をする時間を設ける、次に帰国する際の予定を立てて楽しみにしておくなど、物事の捉え方を変える方法があります。

または、現地の人間関係が合わない場合は、自分自身のその問題がないか、自分の責任として捉え、日々の行動を変えてみることもおすすめです。人間関係って、意外と自分自身に問題があるケースも多いです。自責で捉えて行動を変えるだけでも、改善されることはよくあります。

このように、海外駐在員として現地にいながら、今の辛さを改善できないかをまず考えてみましょう。

2. 別の国やエリアへ異動できないか、今の会社に打診する

今の赴任先に問題がある場合は、別の国やエリアに異動できないか、今の会社に打診することもおすすめです。

例えば中国に赴任していて、中国の環境がどうしても合わない場合、台湾や韓国など、他の国へ異動させてもらうことです。

多くの会社では、アジア、米州、欧州中近東アフリカなど、エリアごとに本部を持っていることが多いです。ですので、本部内の異動であれば、本部長の許可が取れれば、異動できるケースも意外とあります。

ですから、今の赴任先ならではの固有の問題があるなら、異動を申し出ることは良いと思いますよ。

3. 途中帰任させてもらえないか、今の会社に打診する

海外駐在員だと今の悩みを改善できない場合は、日本に途中帰任ができないか、今の会社に打診することが次の方法です。

この方法の場合、今の会社でのキャリアを続けながら、日本に帰ることができます。

もちろん、絶対に受け入れられる方法ではないので、会社に言ってみたものの、ダメなケースもあります。

でも、日本に帰れない場合に辞めるつもりで、かつ今の会社で働きたいと思うなら、言って損はないと思いますよ。

4. 退職を申し出て、日本に帰ってから次のキャリアを考える

今の会社に残るつもりはもうないなら、退職を申し出て、日本に帰ってから転職活動する方法もあります。

この場合は、日本への帰国手続きと退職手続きを両方進めることになりますので、日本に帰ったら仕事はなくなります。

ですが、時間はたっぷりと取れるので、少しの時間を休息に充てて、活力が出てきた段階で、転職活動に思いっきり時間をかけることができます。

ただ転職支援をこれまで行ってきた経験から言うと、次のキャリアが決まっていない状態で退職することはおすすめしていません。

ですので、今の会社を辞めるなら、次の方法がおすすめです。

5. 海外にいながら転職活動し、次のキャリアが決まってから退職する

今の会社を辞めることも検討に入れる場合におすすめは「海外にいながら転職活動を始め、次のキャリアが決まった段階で、退職を伝える方法」です。

海外赴任をしていると知らないと思いますが、実は海外駐在員として海外にいながらでも、日本での転職活動は進めることができます。

例えば、転職エージェントとのキャリア相談はオンラインでできますし、求人紹介や書類選考も、海外にいながらできます。

また最近だと「オンライン面接」も普及してきているので、最終面接以外はオンラインで、海外から面接を受けることも可能です。

一方で、最終面接だけは日本で対面のところが大半なので、全部の活動を海外でできるわけではありません。

ですが、最終面接だけは、日本に出張や休暇で帰国した際にまとめて受ければ、海外駐在員でも転職活動はできます。駐在員は企業側からのニーズも高いので、面接日程も融通を効かせてくれますよ。

この方法であれば、今の会社と他の会社の良さも、両方とも客観的に知ることができます。外の世界を見てみて、「それでもやっぱり今の環境は恵まれている」と感じることができたら、それはそれで良いことです。

一番よくないのは、自分自身の可能性を知ろうとしないまま、今の辛い駐在員生活を続けることです。

転職というのは年齢も影響してくるので、思考停止し年月だけが経過すると、転職したくてもできない状態になってしまいます。それはきついですよね。

ですから、今この段階で、自分自身にはどんな可能性が残されているか、その事実だけでもいち早く知っておくことが、今後のキャリアを考える上では極めて重要です。

海外駐在員を辞めたいと思ったときに、力になってくれる転職エージェント

参考までに、海外駐在員を辞めたいと思った時に使えるおすすめエージェントを紹介しておきます。

上記3つが、海外駐在員としての赴任経験を活かして、日本で良い会社を探せるエージェント・サービスです。どこもハイクラスの転職エージェント・サービスなので、大手上場企業を始め、役職の高い高年収求人などを多く保有しています。

海外駐在のない、日本勤務の外資系企業などは、海外駐在員を辞めたい人には特におすすめです。外資系企業は基本的に海外駐在がないので、日本に腰を据えて働くことができますよ。

上記の転職エージェント・サービスはそれぞれ持っている求人も異なります。だからこそ、全て登録し、相談しておきましょう。ここでしっかり情報リサーチをするかどうかで、自身の選択肢も大きく変わってきますよ。

より具体的な転職活動の進め方は「海外駐在員は転職に有利！駐在経験を活かした求人の探し方を専門家が解説」や「海外駐在中でも転職活動はできる！転職のプロが進め方を解説」で紹介しています。

まとめ

述べてきた通り、いまの会社で悩みを改善できるなら、まずは改善することを検討してみましょう。それでも、どうしても改善できないことも、海外駐在員の場合は特にあるかと思います。

最後にお伝えしたいのは、いまの会社が、あなたの人生の全てではないことです。

どんなに優秀な人でも、海外駐在員という働き方が合わない人は一定数います。海外駐在員を辞めたからと言って、キャリアに致命傷のような傷が付くこともありません。日本に帰ってきた理由をちゃんと伝えることができれば、企業の採用担当者はそこまで気にしませんよ。

だからこそ、まずは転職エージェントに相談するなりして、自分の選択肢や視野を広げて、今後の人生・キャリアをもう一度考えてみることが良いですね。

そうすれば、いまはまだ見えていない未来の選択肢が、はっきりと見えてくるようになりますよ。特に海外駐在員に選ばれたというキャリアがあれば、あなたがまだ知らないだけで、良い道はたくさん残されています。

行動してみて、「やっぱり海外駐在員をもう少し頑張ってみよう」と思うことも良いですし、「退職して日本に帰ろう」と思うことも良いです。人生に正解なんてないので、自分の心が思う方へ、誇りを持って進めばいいと思いますよ。

何より、海外駐在員として今日まで頑張って、耐えてきた自分を褒めてあげましょう。その上で、もう一踏ん張り頑張って行動しましょう。そうすれば、未来は明るいですよ。

今回は商社の海外赴任事情について、元海外赴任者の筆者がリアルをご紹介します。

私は海外赴任を通じて、赴任先の国を始め、世界中の国々を相手に仕事をしてきました。

その過程では、三菱商事を始め、伊藤忠商事や住友商事、豊田通商など、多くの商社マンのリアルな生活事情・仕事事情・懐事情までを聞いてきました。

商社だけでなく、メーカーや物流など、数多くの駐在員を見てきた立場でもあるので、他の業界と比較した商社ならではの駐在員事情も把握しています。

そのような経験をもとに、商社マンの駐在員事情について、リアルな情報をご紹介しますね。

商社マンの海外駐在員事情【総合商社と専門商社に分けて解説】

商社といっても、大きく以下2つに分けることができます。

1. 総合商社：様々な商品を取り扱う商社
2. 専門商社：特定の商品を取り扱う商社

海外駐在員事情は、総合商社と専門商社で異なりますので、それぞれで解説しますね。

海外駐在員が特に多いのは総合商社【社員5人に1人が駐在員が平均】

商社で海外駐在員が最も多いのは、圧倒的に総合商社です。

例えば以下の総合商社は、海外駐在員が特に多い企業です。

これらの総合商社は、私が実際に海外赴任している時も、現地に赴任されている方が多かった企業です。

上記総合商社は、社員数が大体3,000〜6,000名くらいです。このうち、海外駐在員として赴任している方は700〜1,300名くらいです。

つまり、総合商社の場合、大体5人に1人くらいが海外駐在員として赴任しているイメージですね。

上記は累計数ではないので、過去駐在していて現在日本に帰任している方は含まれていません。そう考えると、総合商社は5人いたら1〜2人くらいは駐在員になれるということです。

5人に1〜2人と考えると、かなりの割合で海外駐在員になれることがイメージできますよね。

総合商社の駐在員は様々な国・エリアにいる

私自身、海外勤務をしている中で多くの国・エリアの駐在員と仕事をしてきましたが、総合商社の駐在員は、本当にどんな国・エリアにもいました。

例えばアメリカのニューヨークや、イギリスのロンドンなど先進国・地域だけでなく、インドやアフリカなど、インフラが整っていない、発展途上国にも、総合商社の駐在員は赴任していたんですよね。

例えば私がお会いした住友商事の駐在員は、発展途上国、かつ全く知名度のない小さな田舎町に、ほぼ単独で赴任されていました。

これがトヨタ自動車などのメーカー（製造業）になると、トヨタの生産工場がある街に、大量のトヨタ社員、トヨタ関係会社（デンソーや豊田紡織など）の海外駐在員・長期海外出張者と共に赴任することが一般的です。

このように、どんな国・エリアにも海外赴任する可能性があるのが、総合商社の駐在員事情です。とはいえ大半は、アメリカや、タイのバンコクなど、メジャーな国・地域が多いですよ。

専門商社にも海外赴任できる穴場企業は多く存在【社員10人に1人が駐在員の専門商社も】

一方で専門商社の場合、総合商社と比べると、海外駐在員の数は大きく減ります。

とはいえ、専門商社の中でも、海外赴任できる穴場企業は多く存在するんですよね。

例えば以下の専門商社は、海外赴任者が実際に多く、私自身もこの中の企業の駐在員にはお会いしてきました。

これらの企業は大体社員数が1,000名〜3,000名くらいですが、海外駐在員数は100〜300名ほどです。

つまり、専門商社の場合、10人に1人は海外駐在員として現地赴任している状態ですね。

総合商社の例と同じく、上記は過去に駐在員だった方は含まれていません。ですから、大体10人いれば1〜2人は海外駐在員として赴任していると考えれば概ね正しいです。

専門商社の場合、一社当たりの海外駐在員数や、社員あたりの駐在員割合は総合商社より劣るものの、それでも1企業100名以上、10人に1〜2人くらいは駐在できる企業もあるということです。

これが総合商社と専門商社の海外駐在員事情です。

海外駐在における商社マンの仕事内容【トレーディングと事業投資】

商社の仕事は大きく分けると「トレーディング」と「事業投資」があります。

トレーディングとは物を右から左に流す、いわゆる貿易な仕事です。例えばアパレルを海外で仕入れて、日本で売るような仕事です。

一方で事業投資とは、外部の会社に出資を行って小会社とし、人を送り込んで経営に関与する仕事です。

トレーディングと事業投資、どちらであっても海外駐在員の仕事は存在します。

商社が海外赴任する会社はどこ？【現地法人と海外小会社の2つ】

総合商社の海外駐在員の場合、基本的に以下2つパターンどちらかで赴任することが多いです。

1. 現地法人に赴任するケース
2. 海外子会社に赴任するケース

現地法人に赴任するケース

現地法人に赴任するケースが一つです。例えば三菱商事の場合、「三菱商事のアメリカ法人へ赴任」というパターンです。

仕事内容は、現地法人近郊の投資会社の事業管理などがあります。

一方で、社長・取締役などの経営ポジションや、部長などの管理職であれば、事業責任を負いながら、現地の日本人駐在員や、現地採用の日本人・外国人スタッフのマネジメントも行います。

現地法人への赴任は、20代の若手、30代の中堅、40代以降のベテランなど、どんな年代でも駐在の可能性があります。

海外子会社に赴任するケース

もう一つが、トレーディングで出資した海外子会社（事業会社）に赴任するケースです。

海外小会社の事業成長に向けて、経営に積極的に参画したり、業績管理をしたり、トレーディング事業をしたりと、責任ある仕事を行います。

また現地小会社の社長など、会社のトップ・取締役クラスで赴任することもあります。この場合、職務内容のレベルが高い分、20代の若手というよりは、経験を積んだ中堅〜ベテラン以上の方が赴任することが多いです。

このように、商社の海外駐在の仕事内容は、現地法人と海外小会社に赴任するケースで分かれます。

海外駐在員になりやすい商社マンの職種

実は「海外駐在員になりやすい職種」というものが存在します。

営業職（総合職）や経理職が多い

商社マンでいうと上記の通り、「営業職」や「経理」が多いです。

一番多いのは営業職です。総合商社だと「総合職」と表記していることも多いですが、実際にやっていることは「営業」です。

そもそも総合商社は営業職（総合職）が花形であり、配属数も最も多いです。海外駐在員として赴任される方も、大半は営業職（総合職）出身ですね。

一方で、管理部門で海外駐在員になりやすいのは経理職です。これは総合商社に限らず、メーカーや国際物流など、多くの業界で共通しています。

逆に、人事や総務部などの管理部門は、海外駐在員の機会は圧倒的に少ないです。

商社で海外駐在員になりたくて、でも営業はできないと思う場合、狙い所は経理です。

商社の海外駐在員の収入・生活事情

一番気になるであろう海外駐在商社マンの収入・生活事情を紹介します。

まず収入事情は、以前に「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」でご紹介しましたが、海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば日本で「年収800万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,200万円」になるイメージです。

一方、年収800万円の手取りは約590万円ですので、こちらは約1.7倍となり「手取り約1,003万円」が相場となります。

総合商社の場合、30歳で年収1,000万円は十分到達できます。30歳年収1,000万円で赴任した場合、大体額面で年収1,500万円くらいのイメージですね。

ただこれは企業によっても若干異なるので、あくまで目安です。実際にはもっと給料が高い商社もあります。

例えば総合商社の海外駐在員で赴任していて、私が実際にお会いした方には、年収2,000万円〜年収3,000万円以上を得ている方もいました。夢がありますよね。

また収入だけでなく、住宅や福利厚生など「生活事情」も、特に総合商社の駐在員はかなり恵まれています。

• 日本では住めないような豪邸に、ほぼ会社負担で住める
• 家のことを全部やってくれるお手伝いさんがつく
• 移動のすべて運転手が代行してくれる
• 日本への帰国費用も、年数回分を会社が負担してくれる

このように、住宅や福利厚生もかなりの好待遇になっているんですよね。

このように、海外駐在商社マンの収入事情や生活事情は、日本にいる時よりも高水準となっています。もちろんその分、仕事の重責もありますが、責任の高さを考えても、恵まれていますよね。

ちなみに、なぜ額面より手取りが増えるかは、前述した「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で紹介しているので、こちらもチェックしてみてください。

商社の海外駐在・海外勤務は何年目からいける？

結論、企業によりますが、早い会社だと入社2年目から行っている人もいます。

商社の海外勤務パターンは、前述した「現地法人」への赴任や、「海外小会社」への赴任以外に、「海外研修」として海外赴任するケースもあります。

海外研修の場合、入社してすぐのタイミングで海外へ行くことも多いので、入社2年目くらいからでも海外勤務はあります。

特に総合商社の場合は20代でも海外勤務している人はかなり多いので、入社2〜8年目くらいでも、海外駐在や海外勤務はできますよ。

商社で海外赴任を目指す方法

あなたが学生なのか、それとも社会人かによって変わります。それぞれ分けてご紹介しますね。

学生の場合

学生の場合、就活で真っ当に内定を勝ち取ることです。

特に「総合商社」の採用はかなりの激戦ですので、自分自身の人間力を高めることが必要です。

ただ商社と言っても、伊藤忠商事のような体育会系の会社や、住友商事のような大人しめの会社など、各社でカラーがあります。ですので、こういう人なら必ず内定を取れる、というのはありません。

その中でも、商社全般で活かせそうな経験や能力は以下のような要素です。

• コミュニケーション能力
• リーダーシップ
• 地頭の良さ
• 英語力
• 海外経験など

この辺りは高い水準で求めることが多いです。

学生のうちに、組織のリーダーとして成果をあげた経験やプロセスを語れるようにしておくと良いでしょう。

また海外経験や、英語を筆頭にした語学力も、当たり前にできるようになっておくと、マイナス面を作らずに済みます。

特に総合商社は、内定までの道のりは高いですが、ちゃんと準備して臨むことで、内定を勝ち取っている学生も多くいます。

だからこそ、あなたが学生なら、準備できることを今のうちにしておくことが必要です。

社会人の場合

一方で社会人の場合、商社に強い転職エージェントを利用することが必要です。

学生の場合はポテンシャル採用でしたが、社会人の場合は「経験者採用」が一般的となります。

経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

ただ、この辺りは自分一人で考えても見えづらいものなので、商社の転職事情に強い転職エージェントに相談してみることをおすすめします。

参考までに、商社などのハイクラス・グローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「総合商社の中途採用求人」もありました。

専門商社だけでなく、総合商社への中途入社にチャレンジしたい方は、上記であげている転職エージェントを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェントは登録・利用ともに「完全無料」でできますよ。

まとめ

商社の海外駐在は、仕事のやりがいがある上に、待遇も抜群に良いです。特に待遇は他の業界と比べてもトップクラスに良いので、海外赴任を目指すなら、一番良い業界だと思います。

海外駐在・海外赴任という生き方も検討してみたいという場合は「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」でより具体的な方法を、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

「メーカーで海外駐在にいける業界や企業って、具体的にどこなんだろう？」

「メーカー駐在員の年収って、実際どのくらいもらえるのかな？」

…と、思っていませんか？

海外駐在員というと「エリート」「年収1,000万円以上」「プール付きの豪邸」など、とても華やかなイメージがありますよね。

特にメーカーは海外に工場がある分、駐在員になる方も多いです。メーカーの海外駐在員事情、実際どうなのか、すごく気になりますよね。

そこで本記事では、元々海外赴任をしていて、これまで多くのメーカー駐在員とお会いしてきた筆者が、メーカー駐在員の気になる海外赴任事情を徹底解説します。

本記事を読めば、メーカー駐在員の仕事や生活だけでなく、気になる懐事情まで知ることができますよ。

日系メーカー（製造業）の海外駐在員事情

まずは日系メーカーの海外駐在員事情に関して、以下5つの観点で実態を解説しますね。

1. メーカーで海外赴任している人の特徴
2. 仕事内容
3. 給与
4. 福利厚生
5. 働き方や生活面

1. メーカーで海外赴任している人の年代

結論、20代の若手から、50代以上のベテランまで、幅広い方が海外駐在として赴任しています。

例えばトヨタ自動車であれば、20代の若い方の多くが、トヨタの生産工場がある各国へ赴任しています。これは他のメーカーも同じですね。

また、メーカー企業の中には、入社数年目の若い方でも「海外研修」のような形で現地赴任することが多いので、意外と早いタイミングで海外転勤はできます。

一方で年齢が30代以上になってくると、役職付きの責任ある立場で、海外赴任する方も増えてきますね。

このように、メーカーの海外転勤は早ければ20代から、ボリュームゾーンは30〜40代くらいが特に多くなっています。

2. 仕事内容

メーカー駐在員の場合、仕事内容は現地工場での「製造」「管理」が多いです。

例えば自動車メーカーなら、海外に生産工場を持っていますよね。

手を動かすスタッフは現地の外国人がメインですが、日本人駐在員が彼らの上に立ち、製造工程をマネジメントしています。

仕事内容自体は、日本でやっていることと劇的には変わりませんが、周囲のスタッフがほとんど外国人なので、現地の言葉を使ってコミュニケーションしながら、仕事を進める必要があります。

3. 給与

海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば、日本で「年収700万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,050万円」になるイメージです。

一方、年収700万円の手取りは約530万円くらいですので、こちらは約1.7倍で「手取り約900万円」くらいが相場となります。

このように、海外駐在員の場合「額面」「手取り」共に大きく上がりますが、中でも「手取り」が増える構造が、最大の特徴なんですよね。

ちなみに、手取りが増えるのは、メーカーだけでなく、他の業界の駐在員も同じです。

海外駐在員の年収事情や、手取りが多くなる理由は「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で解説しているので、興味があればこちらもチェックしてみてください。

4. 福利厚生

メーカーの福利厚生はかなり充実しています。

例えば以下のような福利厚生があります。

特に「住宅環境」は本当に恵まれていますね。日本では住めないようなプール付きのマンションや一軒家にも、メーカー駐在員であれば普通に暮らしています。

例えば物価の安いタイの駐在員なんて、本当にすごいところに住んでいますからね。

その他にも、運転が可能な国では車が支給されたり、運転ができない国（東南アジアのベトナムなど）は運転手がつくことが一般的です（これは20代若手駐在員でも基本つきます）

また赴任国が発展途上国の場合、ハードシップ手当も別途出ます。金額は様々ですが、月10万円程度はもらっている方が多いですね。

このように、メーカー駐在員の福利厚生面はかなり充実しています。

5. 働き方や生活面

結論、赴任する国や会社によって変わります。

例えば忙しい支店へ海外赴任した場合、平日は残業も普通にあります。

私の周囲のメーカー駐在員も、だいたい20時くらいまでは仕事をしていましたね。

また日本からの出張者が多い拠点の場合、出張者のアテンドで、平日夜に飲みにいったり、休日にゴルフや観光に付き合うことも、駐在員の使命の一つです。

例えば私の知人のメーカー駐在員は、週末は出張者とゴルフばっかりしていました（とはいえ、その方はゴルフがもともと好きだったので、全く苦ではなかったそうです）

一方で、仕事が忙しくない支店に赴任すると、仕事はかなり暇な上に、駐在員としての好待遇は享受出来ます。

例えば私の仲の良かったメーカー駐在員も、仕事はかなり余裕があったみたいですが、手取りで年収1,000万円は超えていて、プール付きのマンションで悠々自適に独身貴族として生活していました（笑）

また日本からの海外出張者が少ない国やエリアの場合、出張のアテンドも少ないので、平日夜や休日を趣味に使ったり、周辺国へ海外旅行に充てている駐在員もいました。

特に、東南アジアのタイやマレーシア、フィリピンなど物価が安い国の駐在員は、懐事情もかなり余裕があります。ですから、長期休暇を活用し、豪華な海外バケーションに行っている駐在員家族も多くいましたね。

以上がメーカー駐在員の海外赴任事情です。

海外駐在できるメーカーの業界・企業は？【自動車メーカーのトヨタ自動車などが代表的】

海外駐在できるメーカーの業界・企業はたくさんあります。

具体的なメーカーの業界や企業名を挙げると、代表的なところは以下の通りです。

結構多いですよね。上記はあくまで一部なので、他にももっとたくさんの、駐在員輩出業界・企業は存在しますよ。

海外駐在できるメーカーの職種は？

メーカーの海外駐在員に特になりやすい職種を紹介します。

一番多いのは技術系の職種

メーカーの海外駐在員で一番多いのは「技術者」です。

前述通り、メーカーの多くは、海外に生産工場を持っています。

そのため、工場で生産工程のマネジメントを行う技術系の方々が、海外赴任者としては多くなるんですね。

例えば日本で最も駐在員が多いトヨタ自動車も、駐在員の多くは技術系の方々となっています。

管理部門の経理も多い

また管理部門でいうと「経理職」も海外駐在員が多い職種です。

メーカーに限らず、経理は海外駐在員になる確率が高いんですよね。

しかも経理の場合、かなり若いタイミングから、海外赴任のチャンスを得られることも特徴です。

私が見てきた中だと、早い人だと入社3年目くらいで海外赴任する方も経理ではいました。

経理は専門職なので、転職もしやすい職種です。海外駐在員にもなりやすいですし、実は穴場な職種なんですよね。

関連記事：経理で海外駐在・海外勤務する方法は？元駐在員が解説

メーカーの海外駐在員を目指す方法

これからメーカーの海外駐在員を目指してみたい方向けに、海外駐在員を目指す方法をご紹介します。

学生の場合

あなたが学生であれば、海外駐在員を多く輩出しているメーカー企業をたくさん受けましょう。

例えば就活サイトのリクナビやマイナビには、数多くのグローバルメーカー企業の求人が掲載されています。

駐在員を多く輩出している企業へ内定を勝ち取り、日々の仕事に全力で取り組むのみです。

海外駐在員の割合が高い企業（常に全社員の10人〜5人に1人が海外赴任している企業）に入ることができれば、比較的高い確率で、駐在員になることができますよ。

もちろん、そういったグローバル企業は採用率も低いので、ちゃんと準備して就活に臨む必要があります。

ですから、学生のうちにリーダーシップ経験を発揮するなど、何かしらアピールできることを作った上で、選考に臨むことをおすすめします。

社会人の場合

一方で、あなたが社会人の場合、メーカーに強い転職エージェントを利用することが必要です。

社会人からの転職の場合、経験者採用が一般的となりますが、経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

「活かせる経験なんてないよ」と思った方もご安心を。

実は業界・職種経験がなくても、過去の経験の中から、転職先で活かせるものはよくあるんですよね。

ただ、どの経験が活かせるかは、自分一人で考えても見えてこないものです。

ですから、いろんな方のメーカー転職をサポートしてきている「メーカーの転職事情に強い転職エージェント」に相談してみることが、社会人からメーカー転職し、駐在員を目指す一番の近道です。

参考までに、メーカーのグローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「海外駐在をたくさん輩出している大手グローバルメーカーの求人」もありました。

メーカーで海外駐在を目指したい場合は、doda Xを始め、上記であげている転職エージェント・サービスを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェント・サービスは登録・利用ともに「無料」でできますよ。

また、海外駐在という生き方を本気で検討してみたいという場合は、より詳しい方法「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」にて、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

メーカーの海外赴任事情まとめ

述べてきた通り、メーカーの海外駐在は待遇や福利厚生も抜群に良いです。海外駐在員の生活自体が人生にとって貴重な経験になりますから、駐在員に興味がある場合、本気で目指してみることもおすすめです。

あなたがメーカーの海外駐在員に興味がある場合、メーカー駐在員を数多く輩出している企業の「募集要項」を、転職エージェントを通じてチェックしてみましょう。

そうすると、あなたに何が足りないか、いまどんなスキルや経験を積んでいけばいいか、その道筋が見えてきます。

一般的には、日系グローバルメーカーの多くの企業は「英語力」があるとプラスに働きますので、今のうちに「英語学習」をしておくこともおすすめです。

より詳しい海外駐在員を目指す方法は、前述した「海外赴任したい人が海外駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」で紹介しているので、続けてチェックしてみてくださいね！

「海外赴任で英語で困らないためには、何からどうやって勉強すればいいの？」

あなたはこんな悩みをお持ちではないでしょうか？

「海外駐在員」は、特にグローバル志向の高いサラリーマンにとっては一つの大きな目標です。それもそのはず、海外駐在員の仕事は規模が大きいため、ロマン・やりがいを強く感じることができます。

加えて、海外駐在員の年収水準は極めて高く、大手の駐在員であれば年収1,000〜2,000万円、役職が上ならもっと高年収も実現できます。

さらには、豪華な家に会社の負担で住めたり、使い放題の社用車が支給されたり、家のことを全部代わりにやってくれるお手伝いさんが付いたり・・と、日本では味わえないような豪華な生活を送ることもできます。

こういう魅力がたくさん詰まった仕事が駐在員ですが、多くの駐在員が不安に感じるのは「英語」です。「英語ができないけど、駐在なんて務まるのだろうか..」と不安に感じるのは、ある意味当然のことなんですよね。

そこで本記事では、海外駐在員に必要な英語力を、もともと日系企業で海外勤務をしていた筆者が徹底解説します。

実際に多くの日系駐在員をこの目で見てきており、世界中の駐在員とも関わりを持ってきました。そのような経験から書くので、本記事の信頼性は高いと思います。

海外駐在員に必要な英語力は？【赴任する国や環境、役職によって変わる】

結論からお伝えすると、「海外駐在員に必要な英語力」は赴任する国やオフィス環境、取引先や役職によって大きく変わります。

1. 赴任する国での違い
2. 赴任するオフィス環境での違い
3. 取引先による違い
4. 役職による違い

この4つのパターンで、必要な英語力をわかりやすく解説しますね。

赴任する国での違い

まずは「国」に関してですが、一言で言えば、

1. 英語が母国語の国＝求められる英語力は高い
2. 英語が母国語でない国＝求められる英語力は高くない

これが結論です。

英語が母国語の国は、駐在員に求められる英語力が高い

例えばアメリカ、イギリス、オーストラリアなどの「英語が母国語の国」では、駐在員に求められる英語力は高くなりがちです。

なぜなら、現地スタッフ、クライアントが話す英語は「ネイティブ同士の英語だから」です。

例えば、私の知人にアメリカに駐在していた駐在員がいます。彼は相応に英語はできる方でしたが、アメリカに赴任してからは、英語で相当苦労していました。

理由は上記で述べた通り、現地のスタッフやクライアントが話す英語は「ネイティブ同士の英語」であり、使われる単語や表現、言葉のスピードも、日本人がついていけるようなものではなかったからです。

この彼はもともと東南アジアでも、英語で仕事をしていたことがあります。ですがその当時と比べても、アメリカの英語は段違いで難しかったそうです。

このように、母国語が英語の国の場合、ネイティブの間に入っていく必要があります。ですから、駐在員に求められる英語力も、必然的に高くなる傾向が強いです。

英語が母国語でない国は、駐在員に求められる英語力が低い

一方で、東南アジアのタイやベトナム、東アジアの韓国、台湾、香港などは、求められる英語力はそこまで高くありません。

なぜなら、英語が母国語ではない国の場合、現地スタッフ・クライアントが使う英語は「ネイティブレベルではないから」です。

私はアメリカだけでなく、東南アジアや東アジアの方とも、英語で頻繁に電話をしていました。その経験から言うと、アジア人の英語は、アメリカ人の英語と比べると、段違いで聞き取りやすかったです。

加えてアジアなど英語が母国語でない国の場合、使われている「文法」も時々デタラメだったりするものです。ですので、完璧な文章でなく、「単語のやり取り」であっても、一定仕事ができる環境でした。

このように、赴任する国によって、駐在員に求められる英語力は高くもなれば、低くもなります。

赴任する環境での違い

赴任する環境でも、海外駐在員に必要な英語力は変わります。

例えば「日本人がいないオフィス環境」に赴任する場合、求められる英語力は当然上がります。

そもそも、日本人ばかりのオフィスに赴任する場合、海外赴任したにもかかわらず、日常で使う言葉が「日本語だらけ」ということもあるんですよね。

一例を挙げると、例えば日本人割合が多いアメリカや中国の場合、会社によっては、社内でやり取りする人はほとんど日本人で、取引先も日系企業の日本人、ということがあります。

そのような環境の場合、英語ができずとも、日本語で仕事が回ります。ですから、求められる英語力は高くありません。

一方、「日本人が一人」ないしは「日本人が少数」のオフィスに赴任する場合、社内でコミュニケーションを取る人は基本外国人です。その場合、仕事を進める以上、英語でのコミュニケーションが必須となります。

このように、赴任するオフィスの環境が日本人が多いか、それとも少ないかによっても、海外駐在員に求められる英語力は変わります。

取引先での違い

海外赴任先で「日系企業の日本人担当者」を相手にするのではなく、「日系企業の外国人担当者」や、「現地企業の外国人担当者」を相手にする場合も、求められる英語力は上がります。

特に「現地企業の外国人担当者」を相手にする場合、彼ら彼女らのボスも外国人であることが多いです。そういったシーンでは、高い英語力が必要となります。

一方、取引先が「日系企業の外国人担当者」の場合、彼ら彼女らのボスは日本人であることが一般的です。そういう場合、英語がちゃんと通じない場合は日本人が出てくるケースも多いんですよね。

このように、取引先がどんな企業で、どんな担当者かによっても、海外駐在員に必要な英語力は変わります。

役職での違い

どんな役職で赴任するかによっても、必要な英語力は変わります。

例えば、現地スタッフをマネジメントする「マネジメント層」「経営層」の場合、求められる英語力は当然上がります。

なぜならマネジメントポジションの場合、自分一人でできる仕事は基本なく、現地のスタッフを動かし、チームでプロジェクトを成し遂げる必要があるからです。

マネジメントポジションというのは、具体的には「課長以上＝Manager以上」を指します。Manager以上の場合、マネジメント責任が出てきますから、必要な英語力は上がります。

ここまで述べたように、

1. 赴任する国での違い
2. 赴任するオフィス環境での違い
3. 取引先による違い
4. 役職による違い

これらによって、海外駐在員に必要な英語力は変わることが実態です。

海外駐在で使う英語は日常英語とビジネス英語の2つ

海外駐在員に必要な英語は「日常英語」と「ビジネス英語」の2つに分けることができます。

海外駐在員にとって、それぞれどんな位置付けかと言うと、次の通りです。

それぞれ解説します。

「日常英語」は海外赴任中のどんな場面でも必要

海外駐在員に必要な英語力は「ビジネス英語」と思われがちですが、実は「日常英語」の方が最初は重要です。

なぜなら、海外駐在員にとって、日常英会話はどんな場面でも必要だからです。

例えば、日常を生活するにあたり、買い物をしたり、レストラン・カフェに行ったり、公共の交通機関を利用したり、病院へ行くことも出てくるでしょう。そういう全ての場面で、英語は必要となります。

仕事においても、赴任先の現地スタッフや、取引先のクライアントと信頼関係を築くためには、仕事以外の会話は必要不可欠です。

実際に私が海外勤務をしていたときは、現地スタッフとの日常会話は本当に多かったですし、日常会話が信頼関係作りに極めて役立ちました。

世界中のどこの駐在員に話を聞いても、日常会話でコミュニケーションを取ることの重要性はみなさん気づいていましたよ。

このように、日常会話は信頼関係構築の土台ですから、まず最初に身につけておくべき英語力となります。

「ビジネス英語」の専門的なことは現地で身につけることができる

一方「ビジネス英語」の専門的なことは、実は実践で身につけることができます。

例えば自動車業界であれば、自動車業界でよく使われる専門的な英語があります。代表的なのは部品の名称などですね。

専門的なビジネス英語は、日本で事前に学習するよりも、現地でよく使われる英語を中心に覚えた方が効率的です。

もちろん、ビジネス英語の基本的な会話（自己紹介や質問の仕方）は、事前に身につけておけますし、習得しておく必要はありますよ。海外駐在は英語の研修ではないので、事前に困らない程度のビジネス英語は必要です。そうしないと、現地で全くコミュニケーションが取れないからです。

ですが、業界特有の専門的なビジネス英語は、現地で習得した方が効率が良いです。

以上を踏まえると、

1. 日常英会話は事前に習得しておくべき
2. ビジネス英語も基本的なコミュニケーションは事前につける必要があるが、専門的なことは現地に行ってからでOK

ということになります。

海外駐在員はみんな英語を話せるの？【実は話せない駐在員も多い】

実際のところ、海外駐在員になっている人が、みんな英語を話せるわけではありません。

事実として、英語が全く話せないにも関わらず、海外駐在員になっている人も、多くの会社で存在するんですよね。

ただそういう方でも、前述したような

• 英語が母国語でない国で、
• 日本人が多いオフィス環境に赴任し、
• 取引先は日系企業の日本人担当者で、
• ポジションも普通の担当者レベルであれば、

英語ができずとも、仕事はなんとか回ってしまうものです。

とはいえ、上記のような環境でない場合、英語は当然求められます。

英語が話せないと、現地の人とコミュニケーションを取ることはできず、せっかく駐在したのに、日本にいるのと変わらないような生活になってしまいます。それだと、せっかく駐在に行けたのにもったいないですよね。

だからこそ、駐在員になるなら「最低限の英語力」は身につけることが、必要なことだと思います。

ということでここからは、

1. 現在、海外駐在員として赴任している人の英語勉強法
2. 海外赴任が急遽決まった人の英語勉強法
3. 将来海外駐在員になりたい人の英語勉強法

これら3パターンに分けて、どう勉強していくことがおすすめか、具体的な勉強法を解説します。

「現在、海外駐在員として赴任している人」の英語勉強法

まずは「現在、海外駐在員として赴任している人」の勉強法を紹介します。

結論、「日常英語」と「ビジネス英語」の勉強を分けて、以下の通り勉強することがおすすめです。

上記の通りです。

「日常英会話」は、英語教材等で正しい知識をインプットし、インプットした内容を実際の生活で使うことがおすすめです。

この際に重要なのは、実践的な日常会話が学べる、良質な教材を使うことです。よくない教材を使っても、非効率なばかりか、実践で使える会話が身につかないからです。

ではどんな教材を選べばいいかというと、日常英会話を学べるおすすめ教材は次の通りです。

駐在員に必要な英語力を手軽に学習するならスタディサプリEnglish 新日常英会話コースがおすすめです。

スタディサプリEnglishの一つを徹底的にやるだけでも、日常会話のベースは身につきます。

その上で、ビジネス英語同様、日々の仕事で実際にアウトプットしながら学習していけば、日常会話もビジネス英語も上達していきます。

私自身も海外で仕事をしていた時は、仕事で言えたことや言えなかったことをメモしながら、「翌日はこのフレーズを使ってみよう」という風に、予習・復習を繰り返していきました。

そうやっていくと、徐々に自分自身が話せるレパートリーが増えますし、聞き取れる英語の範囲も増えていきます。

以上が現在海外駐在員として赴任している人の勉強法です。迷ったら、まずはスタディサプリEnglish 新日常英会話コースから始めることがおすすめです。

なお、もっと詳しい勉強方法を知りたい場合は「英語を3ヶ月集中で話せるようになる独学勉強法」で紹介しているので、こちらも参考にしてみてください。

「海外赴任が急遽決まった人」の英語勉強法

海外赴任が急遽決まった人におすすめなのは、日常会話とビジネス英語をセットで勉強できる「英語コーチングスクール」を利用することです。

英語コーチングスクールとは、パーソナルコーチがついた英会話スクールです。1〜3ヶ月など短期集中で通い、ビジネス英語や日常英語を習得することができます。

海外赴任前だと、引き継ぎ等で忙しく、使える時間も限られます。

ですが、赴任前に時間を作って英語をやっておくことで、現地に行った後に、スムーズに生活・仕事を立ち上げることができます。その価値はかなり大きいですよ。

急遽海外駐在員が決まり、赴任前の1〜3ヶ月で、英語力を伸ばせる英語コーチングは次の通りです。

上記5つが、赴任前に爆速で英語力をつけるならおすすめです。

中でも迷ったら、時短で効率的に英語習得できるENGLISH COMPANYか、ENGLISH COMPANYの姉妹コースであり、値段は約半額のSTRAILがおすすめです。

ENGLISH COMPANYとSTRAILは、効率的に英語習得を実現していく英語コーチングです。

学習量第一ではなく、いかに少ない時間で大きな成果を得るかという「効率性」「生産性」を最も重視していることが最大の特徴です。時短で英語を身につけたい方は、ENGLISH COMPANYかSTRAILを選んでおくと間違いありません。

PROGRITも、ENGLISH COMPANY、STRAILと同じく、英語コーチングの中でも代表的スクールです。基本的なビジネス英語はもちろん、現地で信頼関係を築くための日常会話も網羅的に学ぶことができます。サッカーの本田圭佑選手も受講していたことで有名なスクールです。最短2ヶ月受講可能となっています。

ライザップイングリッシュもビジネス英語・日常会話を網羅的に学べます。挫折させない学習サポートが特徴なので、駐在前の期間でもやり切ることができると思います。2ヶ月受講可能です。

最後のOne Month Programは1ヶ月受講できる英語コーチングです。2ヶ月受講する時間がない場合、こちらのスクールが最有力候補となります。

以上が、海外赴任が急遽決まった人におすすめな英語コーチングです。

気になる場合、どのスクールも無料カウンセリングを開催しているので、気軽に相談してみることがおすすめです。

どのスクールも海外駐在目的で受講している人が多いので、自分の英語力で本当にやっていけるのか、何を準備すればいいのか、本受講せずとも、無料でアドバイスしてくれますよ。

「これから海外駐在員を目指す人」の英語勉強法

一方で、「まだ海外駐在は決まっていないけど、将来的に海外赴任したい人」は、今のうちから本格的な英語力を身につけておくことがおすすめです。

英語力を武器にできれば、駐在員に選ばれる確率も高くなりますし、転職を通じて、駐在員になれるポジションへ、転職することもできます。

具体的な勉強法は、この場合も前述した英語コーチングがおすすめです。受講期間は必要な英語力がしっかり身につく「2ヶ月〜1年間」をおすすめします。

その場合、おすすめスクールは次の通りです。

海外駐在がまだ決まっていない場合も、ENGLISH COMPANYとSTRAILは変わらずおすすめです。

また、駐在が決まっていない場合は時間があるので、その場合は「トライズ」を利用することも良い選択です。

トライズは1年間の長期スクールですが、複雑な議論を英語でできるレベルを目指すスクールです。

ENGLISH COMPANYやSTRAILよりも学習は大変ですが、その分、高い英語力も期待できるでしょう。

まとめ

最後に、海外駐在員が良いものとなるか、それとも良くないものとなるか、それを決める大きな要素が「英語力」です。

これまで数多くの駐在員を見てきましたが、中には英語が全くできずに海外赴任となり、現地で英語を学習することもなく、何もできないまま日本に帰っていく駐在員もいました。

何よりせっかく現地に赴任したのに、現地の人と仲良くなれないのは、かなり勿体無いと感じてきました。

専門的なビジネス英語を、高いレベルで習得しておく必要はないです。

ですが、日常やビジネスで問題なく会話できる英語力くらいは、駐在員になる前に、事前に身につけておくことを強くおすすめします。

そうすれば、仮に海外駐在員になれずとも、活かせる場面はたくさんあります。海外出張が多い仕事へ転職することもできますし、外資系企業へ転職し、年収を100万円単位で上げることもできます。

例えば「doda X」という転職サービスは、ハイクラス向けの転職サービスです。英語力を武器に、海外駐在を目指せる大手企業への転職はもちろん、海外出張の多い仕事や外資系企業へ転職を目指せます。

このように、英語力を身につけておけば、海外駐在はもちろん、人生の選択肢・可能性は大きく広がります。

だからこそ、まずは今回紹介した方法で、英語勉強を始めましょう。

今回は、人材業界で外資系・グローバル企業の転職支援に数多く携わり、自身もグローバル企業へ転職経験した筆者が「外資系・グローバルに本当に強い転職エージェント8選」を紹介します。

業界の裏側まで知り尽くしている立場から、希望通りの外資・グローバル転職を実現するエージェント活用方法や、おすすめの企業の選び方まで、徹底解説します。

外資系・グローバル企業に強い転職エージェントの活用方法

まずは外資系転職、グローバル転職に成功する秘訣を、人材業界で長年仕事をしてきた経験から解説します。

結論、おすすめの活用方法は上記の通りです。

1. 外資系・グローバルに強い転職エージェントの中で、3〜4社に登録する

まず外資系・グローバルに強い転職エージェントの中から、3〜4社に登録しましょう。

「えっ？3〜4社って多くない？」と感じたかもしれませんが、決して多くなく、むしろ少ないくらいです。

なぜなら良い転職を実現できるかどうかは、どれだけ多くの選択肢の中から、納得いく企業を選べたかによって決まるからです。

転職エージェントというのは、それぞれ持っている求人が異なります。例えば、あるエージェントはGoogleの非公開求人を持っているが、他のエージェントは持っていないようなイメージです。

ですから、1社だけに登録した場合と、3〜4社に登録した場合は、自分自身の選択肢が大きく変わってしまうんですよね。

実際に良い転職を実現している人は、5社程度の転職エージェントを併用しながら、本当に希望する会社を見つけ、転職を成功させていることが多いです。

とはいえ、いきなり5社は多く感じてしまうと思いますので、まずは3社、できれば4社の転職エージェントを併用しつつ、希望に合う求人を探すことをおすすめします。

2. 求人やコンサルタントの質・対応を見て、2社程度に絞る

全部のエージェントから質の高い限定求人が出てきたら別ですが、3〜4社ほど登録すると、被っている求人も一部出てきたり、コンサルタントの質・対応も違いが見えてきます。

ですのでこの段階に来たら、メインで使うエージェントを2社程度に絞ることをおすすめします。

なぜ1社でないかというと、転職エージェントに本気を出させるためです。というのも、転職エージェントはビジネスモデル上、あなたの転職が決定した段階で、はじめて採用企業から収入を得ることができるからです。

採用決定した段階で、決定年収の約30〜35%が、採用企業から転職エージェントに支払われます。つまり、転職エージェント側からすれば、あなたの転職が決定しない限り、タダ働きになってしまうんですよね。

ここで2社を使う理由は「他のエージェントでも選考が進んでいること」を、対面しているエージェントに知ってもらうためです。

他のエージェントで選考が進んでいる場合、そちら経由で転職が決まってしまう可能性があります。そうすると、転職が決まらなかったエージェントは売上が0円になります。

このように、最低2社を利用しておくことで、良い意味で、転職エージェント同士を競わせることができるんですよね。そうすれば、丁寧な対応を迅速にしてくれますし、積極的に内定が取れるよう、積極的なフォローもしてくれます。

外資系・グローバル企業に強い転職エージェント8選

ここからは「外資系・グローバル企業に強い転職エージェント8つ」を紹介していきます。

1. doda X

doda Xは、パーソルキャリアが運営するハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトメールを受け取ることができます。

doda Xで出会えるヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高い外資系・グローバル求人を数多く扱っています。他のエージェントではなかなか見つかりづらい、外資系・グローバル求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円以上の求人も豊富にあるとのことです（ヘッドハンター保有の求人数は非公開だったので、担当者に問い合わせを実施）

ハイクラスの外資系・グローバル転職を目指すなら、必ず利用しておきたい転職サービスです。

→doda X 公式サイトはこちら

2. JAC Recruitment

JAC Recruitmentは、ハイクラス向けの転職支援に特化したエージェントであり、外資系・グローバル転職に特におすすめです。

JAC Recruitmentは、国内でも有数と規模と実績を持ちますが、中でも外資系・グローバル分野においては、求人の質は右に出るエージェントはないと言える立ち位置です。

実際に私自身も利用しましたが、有名外資系大手IT企業やメーカーなど、良質な求人がありました。また、日系大手グローバル企業の求人も質が高かったことが特に印象的でした。

JAC Recruitmentは、本当に良質な求人に絞って紹介してくれるエージェントなので、たくさんの求人を紹介してくれるわけではありません。

ですが、本当に質の高い求人を数多く持っているエージェントなので、まず最初に登録・相談することがおすすめです。

→JAC Recruitment 公式サイトはこちら

3. リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営する、エグゼクティブ・ハイクラス向けのヘッドハンティングサービスです。

外資系・グローバル特化ではないものの、外資系・グローバル企業における、経営幹部層、管理職層、スペシャリスト層などの良質な求人が数多くあります。

さすがは業界有数ということもあり、長年培ってきた各企業とのコネクションを活かし、リクルートダイレクトスカウトにしかない非公開求人も数多く存在していました。

外資系・グローバル企業に転職し、今より良い役職、年収、キャリアを実現したい場合、リクルートダイレクトスカウトは登録必須です。

4. エンワールドジャパン

エンワールド・ジャパンは、外資系・グローバルに特化した転職エージェントです。

業界・職種専門のコンサルタントが担当してくれるので、仕事内容はもちろん、業界全体の動向なども熟知した上で、キャリアにプラスとなる提案をしてくれることが印象的でした。

外資系企業・グローバルに特化している分、希望にあった求人が見つかりやすいと思いますよ。

5. ランスタッド

ランスタッドは、世界第一位の売上を持つ人材サービス「ランスタッド」が運営する転職エージェントです。

人材領域では世界有数ということもあり、特に外資系企業や、海外転職のコネクションを数多く持っています。外資系企業の非公開求人はもちろん、ランスタッドにしかない独自案件も数多くあります。

外資系転職や海外転職を検討しているなら、ランスタッドは外せないエージェントです。

6. ビズリーチ

ビズリーチはハイクラス向けの転職サイトです。

ビズリーチの特徴は「ダイレクトリクルーティング」という、企業の採用担当者から直接スカウトをもらえる仕組みがあることです。

ビズリーチは、有名外資系企業はもちろん、総合商社や有名IT企業など、誰もが名前を知っている大手日系グローバル企業・人気企業が数多く利用しています。

そういった企業の担当者から直接スカウトを受けたり、自分から応募することができるので、外資系・グローバル企業へ転職を考えているなら登録必須です。

私もビズリーチはずっと使っていますが、年収1,000万円以上の外資系・グローバル求人も豊富で、ビズリーチにしかない求人もたくさんあり、とても重宝しています。

私が実際に利用しているビズリーチの管理画面

ビズリーチは他のエージェントと異なり、会員制のサイトのため、有料となります。ですがその分、本当に質の高い求人に出会えるので、課金する価値は間違いなくあります。

7. リクルートエージェント

リクルートエージェントは、リクルートダイレクトスカウトと同じく、リクルートグループが運営している転職エージェントです。転職エージェントとしては、国内有数のサービスです。

ここまで紹介したエージェントはハイクラス向けが多かったですが、リクルートエージェントはハイクラスはもちろん、幅広い年代・役職の求人を網羅しています。

求人数で言えば、今回紹介している転職エージェントの中でもトップクラスに多いです。ですので、とにかくたくさんの可能性を知りたい場合は、リクルートエージェントは外せません。

私がリクルートエージェントに相談した時も、希望に合った求人を15社ほど紹介してくれました。いろんな選択肢を知ることができました。

リクルートエージェントでたくさんの求人に触れたあと、より良い求人を他のエージェントでピックアックしていくことも一つの方法です。

8. メルセンヌ

メルセンヌは、経験不問・未経験OKの転職エージェントです。

どんな経歴の方でもサポートしてくれることが特徴で、これから外資系企業等に挑戦したい未経験者におすすめです。

履歴書作成から面接対策までしっかりサポートしてもらえるので、未経験でも納得いく転職を目指せるでしょう。

外資系企業と日系グローバル企業の違い

グローバルな会社で活躍したいと考えた時は、大きく以下2つの企業があります。

1. 外資系企業
2. 日系グローバル企業

それぞれの違いをまとめると次の通りです。

この違いを踏まえて、それぞれおすすめな人を紹介します。

外資系企業がおすすめな人と、おすすめしない人

まずは「外資系企業」がおすすめな人と、おすすめしない人も解説します。

外資系企業がおすすめな人

外資系企業がおすすめな人は、ズバリ、以下の方です。

「年収」に関しては、外資系企業は高めに設定されています。特に20〜30代など若いうちは、同じ仕事でも、日系企業よりも年収が高くなります。

ですから、若いうちに一気に稼ぎたい人は、外資系企業を選択することはおすすめです。

また「英語を使った仕事がしたい人」にも、外資系企業は合っています。特に、社内に外国人がいたり、本国と定期的に関わる外資系の場合、日常的に英語を使った仕事をすることができます。英語を活かして仕事がしたい場合、外国人のいる外資系企業は合っていますよ。

また「日本にいながら、海外の文化で働きたい人」も、外資系企業は合っています。日本人だらけの名ばかり外資系企業だと別ですが、社内の上司に外国人がいるような会社の場合、日本にいながらでも、海外的な文化・カルチャーが浸透していることがあります。

成果を正当に評価してくれる実力主義、無駄な残業は悪と考える残業しない文化、休む時はがっつり休む長期休暇などは、外資系企業にある特徴です。

また、「特定職種をキャリアの軸に、スペシャリストとしてキャリアを積み上げていきたい人」にも、外資系企業は合っています。

外資系企業は、基本的に営業なら営業、マーケティングならマーケティングと、一つの職種で経験を積み上げていくことが一般的です。

すでに経験している職種を軸に、今後年収やキャリアを高めていきたい場合、外資系は意にそぐわない配置転換も少ないので、キャリアを戦略的に築きやすいですよ。

外資系企業がおすすめでない人

一方、外資系企業が合わない人は次の通りです。

海外に行きたいから外資系企業はNGです。なぜなら外資系企業は、実は海外には行きづらいからです。

外資系企業というのは、本社は本国にあり、日本の法人はあくまで数ある支社の一つに過ぎません。基本的に海外を異動して仕事をするのは本国所属の社員であり、支社の日本人から、海外駐在などが選ばれることは少ないんですよね。

もちろん、一部の外資系企業では、日本人でも海外へ駐在したりするケースはあります。研修制度が整っているところもあります。そういう文化・制度がある会社であれば、外資系企業でも良いと思います。

ですが、多くの外資系企業は、日本でずっと働くことになりますので、海外で働きたい人には不向きとなります。

日系グローバル企業がおすすめな人と、おすすめしない人

日系グローバル企業がおすすめな人と、おすすめしない人も解説します。

日系グローバル企業がおすすめな人

一方で日系グローバル企業はおすすめな人は次の通りです。

「将来的には海外で仕事がしたい人」は、日系グローバル企業がおすすめです。なぜなら、海外駐在や海外研修など、海外で働く機会が多いからです。

特に、三菱商事・伊藤忠商事・丸紅などの「総合商社」や、トヨタ自動車、デンソーなどの「自動車メーカー」は、海外駐在員の数が多いですし、海外研修制度も充実しています。外資系より海外で仕事をするチャンスは、これらの日系グローバル企業の方が圧倒的に多いです。

「日本の文化で働きたい人」も、日系グローバル企業が合っています。外資系企業にも日本的な文化の会社はたくさんありますが、慣れ親しんだ文化で仕事がしたい場合、日系を選んでおくことが無難です。

また「いろんな職種を経験し、ジェネラリストを目指したい人」も、日系企業を選ぶことがおすすめです。

前述通り、外資系は一つの職種でキャリアアップすることが一般的に対し、日本の会社は営業、企画、人事など、いろんな職種を経験しながらジェネラリストを目指す人事が一般的です。

ですから、今の職種ではなく、別の職種もチャレンジしながら、業界の専門家になりたい場合などは、日系の方が合っていますよ。

日系グローバル企業がおすすめでない人

一方、日系グローバル企業をおすすめしない人は次の通りです。

日系グローバル企業は比較的高年収が多いとはいえ、「若いうちから高年収を実現したい」場合は外資系企業に劣ります。そのため、20代・30代から高年収になりたい場合は、外資系の方がおすすめです。

また前述通り、日系企業は職種転換が多いので、「職種が変わる異動が嫌な人」も向いていません。一つの職種で長くキャリアを積み上げたい場合、外資系の方が実現しやすいです。

さらに日系グローバル企業は海外駐在などの機会もありますので、「海外で働きたくない人」も合っていません。外資系企業であれば、海外転勤はかなり少ないので、腰を据えて働くことができますよ。

まとめ

最後に、日本は人口減少、少子高齢化、上がり続ける税金や社会保障費など、大きな問題を数多く抱えています。

これからの時代、どんな会社や個人も例外なく、日本だけに留まらず「海外」を主戦場とし、「グローバル」に事業を創造していく必要があります。

その点で外資系企業や日系グローバル企業は、世界を舞台に活躍する実績・スキル・経験を積みやすい環境です。

前述通り、外資系企業・日系グローバル企業どちらも年収は高いので、私生活を充実させながら、キャリアを構築することができます。

仕事を通じて英語力を磨いたり、外国人と協働しながらプロジェクトを進める経験を積めることも、外資系・グローバル企業ならではの魅力ですし、キャリアにとっても大きな財産になります。

もちろん、「転職すること」はリスクは少なからずあります。ですが「転職活動をすること」は、リスクは一つもない上に、得られることは多いです。事実、転職活動を通じて「自身の可能性を知ること」で、今後のキャリアを深く考えるきっかけにもなります。

だからこそ、他の誰のためでもない、自分や家族の未来のために、まずは「転職活動」をしてみることをおすすめします。

その一歩だけでも、「豊かな未来」は一気に現実のものになっていきますよ。

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海外駐在員といえば、サラリーマンのエリートコースと言えるキャリアです。「海外駐在員＝高年収」というイメージも一般的にあるので、実際のところ、どれくらいの年収をもらっているのか気になりますよね。

そこで本記事では、元海外駐在員の筆者が「海外駐在員の年収・給料事情」を徹底解説します。

本記事を読めば、海外駐在員が実際どのくらいの年収・収入を得ているか、気になる”懐事情”を垣間見ることができますよ！

海外駐在員の年収・給料事情

まずは海外駐在員の年収・給料事情をご紹介します。

海外駐在員の年収は額面で1.5倍、手取りで1.7〜1.8倍が平均

結論からお伝えすると、海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば、日本で「年収800万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,200万円」くらいになるイメージです。

一方、年収800万円の手取りは約590万円ですので、こちらは約1.7倍となり「手取り約1,003万円」くらいが相場となります。

このように海外駐在員の場合「額面」「手取り」ともに大きく上がりますが、中でも「手取り」が増える構造であることが特徴です。

海外駐在員の手取りが増える理由

海外駐在員の手取りが増える理由は「海外駐在員の税制は日本のサラリーマンと異なるから」です。

海外駐在員の場合、海外赴任して一定期間が経つと「現地の税制」に基づいて課税されることが基本です。

現地の税制のため、現地でかかる「税率」に関しても、日本と異なる現地の税率となります。

つまり、日本のサラリーマンのように「日本の税率」で、所得税・住民税を納める流れではないんですよね。

加えて海外駐在員の場合、現地でかかる税金の一部を、会社側で負担してくれることも多いです。

これらの理由により、海外駐在員の手取りは、額面以上に増えることとなります。

手取りが増えるので、使えるお金も当然増えます。ですから、海外駐在員はお金がとても貯まるんですよね。

海外駐在員の福利厚生・手当

海外駐在員の場合、通常の給料以外に「福利厚生」や「各種手当」もあります。

ここでは海外駐在員の福利厚生・手当事情を紹介します。

事例：海外駐在員の福利厚生・手当

海外駐在員の一般的な福利厚生・手当にどんなものがあるかというと、次の通りです。

それぞれどのような手当か、わかりやすく解説します。

住宅手当

海外駐在員の「住宅手当」はかなり手厚いです。

多くの海外駐在員は「家賃の90%程度」が、会社から支給されることが多いです。つまり、個人負担はわずか10%程度で済むんですよね。

そのため、海外赴任中は、住宅費がほぼかからないことがリアルな実態です。しかも会社によっては「住宅費100%負担」の企業もあります。

しかも海外駐在員の場合、日本では考えられないような「豪邸」に住むことが一般的です。

例えば「単身赴任」であっても、一人にはちょっと広すぎるような2LDK以上の部屋で、プール・ジム付きの高層マンションなどは、標準的な住まいとなります。

また「家族」で赴任する場合、100m2以上の広いマンションや、一戸建てのプール付き高級住居に住んでいるケースも多いです。

このような日本では考えられない住環境に、日本では考えられない自己負担で住むことができます。

「なんで駐在員はそんなに良い家に住めるの？」と思うかもしれませんが、海外は日本と違い、治安が良くないことが多いことや、海外駐在員のストレスを少しでも緩和させる目的があるからです。

「良い住居」には、専用のガードマンなど「良いセキュリティ体制」が付帯していることが多いです。ですので「駐在員の安全を守るため」に、高水準の良い住居を用意することが一般的です。

また、海外駐在には「海外駐在員ならではのストレス」もあります。言葉も通じない異国でハードな仕事をする必要がありますし、日本にいる親族や友人とはなかなか会うことができません。

そのようなストレスに対し、少しでもパフォーマンスを高められる住空間を提供するのは、会社としての一つの役割なんですよね。

ハードシップ手当

新興国など、インフラ環境が整っていない国の場合は「ハードシップ手当」も普及されます。

ハードシップはだいたい年間50万円〜150万円が相場です。このハードシップ手当てが給料に上乗せされて支給されます。

出張手当

海外駐在員になると出張も多くなりますが、「出張手当」もしっかり出ます。飛行機に乗るとマイルも自然と貯まっていきますので、ダブルでプラスとなります。

しかも海外オフィスだと、長めの連休も取れることが多いのです。そのため駐在員は、貯まったマイルを活用しながら、連休があるたび、海外旅行に行くことも多いです。

車やガソリン代の支給

アメリカやヨーロッパ、アフリカなど、車の運転が可能な地域であれば「車」が支給されることが多いです。

加えて会社によっては、ガソリン代も全て専用カードで支払いが可能となっています。

車は仕事に行くときだけでなく、プライベートでももちろん使えることが多いので、交通費もほぼかからず、駐在員生活を満喫することができます。

メイド付き

掃除・洗濯などを代わりにしてくれる「メイド」が付くことも、海外駐在員の福利厚生です。単身者はもちろん、家族連れの方でも、メイドを利用しているケースは多いです。

一方、メイドの場合、会社の福利厚生ではなく、個人でお金を払って契約するケースもあります。とはいえ、現地のメイド費用は高くないので、個人負担であっても、契約している駐在員は多いです。

運転手付き

東南アジアのベトナムなどは、交通事情があまり良くないことから「専用の運転手」が付くことが多いです。

そのため、会社に出勤する時はもちろん、商談に行く時なども、専用車で移動することができるのでとても快適です。

国ごとの海外駐在員の年収・給料の違い

ここまで海外駐在員の一般的な年収・給料事情を述べてきましたが、海外赴任する国や企業によっても、年収・給料事情は変わります。

そこでまずは「国ごと」の海外駐在員の年収・給料の違いをご紹介します。

生活が大変な発展途上国ほど年収は高めになりやすい

考え方はシンプルで「生活することが大変な発展途上国ほど、年収が高めに設定される傾向が強い」です。

特にインフラ関係が整っていないアフリカ各国、インド、南米、アジアなどに海外駐在する場合、前述したハードシップ手当が多く付きますので、その分年収は高くなります。

また発展途上国の場合、日本人駐在員の数が少ないことも多く、必然的に「役職が高めのポジション」で現地へ赴任するケースも多いです。日本で課長だったのに、現地法人では飛び級で「副社長」、みたいなイメージです。

そういう場合も、企業によっては年収水準を上げてくれるので、より高年収を目指していけます。

物価が高い国も年収が高めに設定されることが多い

また「現地の物価に合わせて、物価が高い国ほど年収を高めにする」、そういった会社も多いです。

例えばアメリカやスイスなど物価が高い国は、年収水準が高めに設定されることが一般的となります。ですので、物価の高い国に赴任すれば、高年収自体は実現しやすいです。

一方、上記はあくまで「物価に合わせた年収」に過ぎませんので、生活レベルが上がるかというとそうではないことも事実です。

例えばアメリカやスイスに駐在している駐在員にお金・生活事情を聞いたところ、お金の余裕は言うほどないとのことでした。特にスイスなど北欧は物価がとにかく高いので、日々の生活は切り詰めているようです。

一方、タイなど物価の安い国の駐在員は、物価が安いとはいえ、一般的な駐在員の待遇は受けることが可能です。

ですので、いろんな国の海外駐在員を見てきましたが、一番裕福に生活しているのは、東南アジアの駐在員だなと感じます。かなり余裕を持った生活をしつつ、贅沢な暮らしをしている駐在員が多いです。

業界・企業ごとの海外駐在員の年収・給料の違い

「業界・企業ごと」でも、海外駐在員の年収・給料は異なります。

参考までに、私が実際に海外赴任をしている時、現地で見てきた海外駐在員の多い業界・企業を並べると以下の通りです。

このような業界・企業に、海外駐在員が多かったです。

海外駐在員の年収は、日本での平均年収に比例する

業界・企業ごとの年収の高低は、基本的に「日本での年収と比例」します。つまり、日本で年収が高い業界・企業ほど、海外駐在員になっても高年収ということです。

一方、トヨタ自動車など人気大手企業は「福利厚生」でかなり良い家に住めたりと、年収以上に生活水準が高いケースが多かったです。

このように、基本的には日本の年収に比例しますが、企業によっては福利厚生がとにかく充実しており、年収以上の恩恵を受けることができます。

【事例】海外駐在員の実際の年収

最後によりイメージを持っていただくため「海外駐在員の実際の年収事例」を、私の実際の知人の実例で紹介します。

【アメリカ赴任】総合商社、30代駐在員の年収

アメリカ赴任している総合商社勤務、30代の年収事例ですが、だいたい年収2,200万円ほどが額面でした。

特に三菱、三井、住友など財閥系総合商社は日本でも年収1,500万円近くが平均年収ですから、駐在員になっても年収はトップクラスに高いです。

【中国赴任】メーカー、20代駐在員の年収

中国赴任している某メーカー勤務、20代の駐在員年収ですが、元々日本で年収550万円だったところ、中国駐在してから手取り月60万円（年間720万円）になっていました。

日本で手取り月60万円を得ようとすれば、額面で約1,000万円近く必要です。元々の年収を考えれば、大幅なUPですね。

まとめ：海外赴任者の年収はサラリーマンでもトップクラス

まとめると、海外駐在員の年収・給料事情は、サラリーマンの中ではトップクラスです。

額面もそうですが、一番大きいのは「手取り」ですね。日本は税金が高いので、日本で年収1,000万円を実現しても、手取りは大きく減ってしまいます。

その点で海外駐在員であれば、手取り額が大きく上がります。特に物価の安い東南アジアなどに海外赴任することができれば、1年で年間1,000万円近くを貯金することも、現実的に可能です。

海外駐在で資産がたっぷりと貯まったら、あとは資産運用をしていけば、半永久的に資産を右肩上がりにするサイクルも作っていけます。そう考えると、海外駐在員は本当に恵まれた環境だと思います。

最後に、ここまで読んできて「海外駐在員になりたい」という気持ちが少しでも湧いたなら、行動してみることをおすすめします。

というのも、海外駐在員になれる企業は、大手企業以外にも、意外と多く存在するからです。

海外駐在員になる方法は、以下記事で解説しています。

上記記事のステップを踏んでいけば、海外駐在員になることは十分目指せますよ。

海外駐在員になって高給を実現すれば、人生におけるお金の不安はほぼ無くなります。

豊かで、自分らしい人生を実現するために、海外駐在員というキャリアはおすすめです。

「海外駐在経験を活かせる転職方法、求人の探し方を知りたい」

こんな悩みを今感じていませんか？

海外駐在を経験してから、転職を考える人はとても多いです。また海外で働きたい人や、もう海外は十分で今後は日本で働きたいなど、転職目的は様々ですが、転職を考える海外駐在員はかなり多いです。日本に帰国すると、現地でもらっていた年収と比べて、年収が大きく下がるのもネックですよね。

結論、海外駐在経験は転職に有利に働きます。ですので、海外駐在員のキャリアを今後に生かしたい場合、行動することを強くおすすめします。

そこで本記事では、これまで数百社以上の採用支援をしてきて、海外駐在員の転職事情にも詳しい立場から、以下のことをご紹介します。

本記事を読んで行動すれば、海外駐在経験を活かし、転職活動を有利に進め、これまで以上に豊かなキャリア・人生を送っていけますよ。

海外駐在員が転職に有利な3つの理由

海外駐在が転職に有利な理由は大きく3つあります。

それぞれポイントを解説します。

1. グローバル人材の需要が高いから

一つ目は、転職市場において「グローバル人材の需要が高いから」です。

日本は人口減少や少子高齢化が一気に進んでいく国です。つまりこれからの時代は、どんな会社であっても、日本ではなく海外に活路を見出す必要があります。

そこで重要なのがグローバル人材なんですよね。語学を使い、現地の商習慣を理解し、現地でビジネスを進めるグローバル人材は、海外進出を考える企業からの需要は特に高いです。

その点で、実際に海外に住み込み、現地で仕事をしてきた海外駐在員は、グローバル人材の中でもど真ん中の人材なんですよね。

ですから、多くの企業は、グローバル人材として海外駐在員の経験を求めています。

2. 一方で、グローバル人材の供給は少ないから

二つ目の理由は、グローバル人材の需要が高い一方で、肝心の供給が少ないからです。

日本全体で見れば、海外で仕事をしてきた経験を持つ人は圧倒的に少数です。

私自身、採用の仕事をしていて強く感じますが、海外関連の求人を募集すると「海外に憧れを持っているけど、実際は海外で仕事をしたことがない人」の応募がたくさんきます。

こういった方だと、企業のニーズを満たさないんですよね。企業は「海外で実際に仕事をしてきた人」を求めているからです。

このように、グローバル人材の供給は、小さな島国の日本ではまだまだ少ないです。海外駐在経験は、大きなアドバンテージになりますよ。

3. 海外駐在で得た経験やスキルは、転職市場で評価されやすいから

三つ目は、海外駐在で得た経験やスキルは、転職市場で評価されやすいからです。

海外駐在経験で得られる経験やスキルを言語化すると、次のようなものがあります。

• マネジメント経験
• 語学力
• 異文化に適応する力
• ストレス耐性
• 現地の商習慣

これらの中でも、マネジメント経験や語学力は、30代や40代になっても、転職市場で高く評価される経験・スキルです。

特にマネジメント経験は、グローバル企業に限らず、どんな企業でも需要が高いです。特に30代後半〜40代になると、マネジメント経験を採用時に重視する企業がどの業界でも増えます。

海外駐在を経験していると、少なからず部下を持った経験はあるはずです。その経験は、転職市場で高く評価される傾向が強いです。

このように、海外駐在で得た経験は転職で有利になることが多いです。

海外駐在経験を活かした転職方法

海外駐在員の転職支援に携わってきた中で、転職の方向性は以下2つに分かれることが多いです。

1. 今後も海外で働きたい人
2. もう海外は十分、今後は日本で働きたい人

1. 今後も海外で働きたい人

今後も海外で働きたい人に、道は大きく3つあります。

1. 日系グローバル企業に転職し、そこで海外駐在員を目指す
2. 海外駐在員を募集している求人を探す
3. 待遇は下がるものの、現地採用として、働きたい国で働く

また海外で働きたい場合、上記が現実的な選択肢となります。

日系グローバル企業に転職し、そこで海外駐在員を目指す

また海外駐在員として海外で働きたいなら、「日系グローバル企業」が一番おすすめです。

海外駐在員になれるのもほとんどが日系企業ですし、何より日系企業の海外駐在員は待遇も特に良いからです。一番イメージしやすいステップだと思います。

海外駐在員を多く輩出している企業で、かつ求人を実際に募集している会社が候補となります。こういった求人は、後述する方法で求人を探すことができます。

海外駐在員を募集している求人を探す

実はハイクラス・エグゼクティブ向け転職エージェントの求人の中には「海外駐在員を募集している求人」があります。

基本的に非公開求人で、数こそ多くないものの、このステップであれば、海外駐在が前提となりますので、もう一度海外駐在員になることが可能です。

このルートも、多くは日系グローバル企業となります。超大手というよりは、比較的中規模の会社で、大手で海外駐在経験を積んだ方を「海外法人責任者」や「主要ポジション」で採用したいニーズなどが多いです。

求人によっては、転職後すぐに海外駐在員になる企業もあれば、最初の半年間は日本で経験を積み、その後海外に赴任するケースもあります。

「今の会社で、今後また海外駐在員になれるかわからない」

「なれたとしても、かなり時間がかかりそう」

そういう場合は、後述する方法で、海外駐在員の求人を探してみることがおすすめです。

待遇は下がるものの、現地採用として、働きたい国で働く

また、海外駐在した国が本当に好きになってしまい、年収よりも働く国を重視したい場合、現地採用という手もあります。

海外駐在員として仕事をしてきたならわかると思いますが、日系企業は、現地の外国人スタッフを雇っていることが多いです。

もちろん現地採用なので、年収はかなり下がります。ですが、年収よりも働く国・場所を重視するなら、そういう生き方もアリだと思いますよ。

2. もう海外は十分、今後は日本で働きたい人

海外駐在経験を活かし、今後は日本で働きたい場合、道は大きく2つあります。

1. 「外資系企業」へ転職する
2. 海外駐在員経験を活かせて、かつ海外転勤のない「日系企業」へ転職する

外資系企業へ転職する

外資系企業に転職することは、海外駐在経験を活かしながら、日本で働く上でかなり良い選択肢です。というのも、外資系企業は、基本的に海外駐在・海外転勤がないところが大半だからです。

外資系企業は、本国に本社があり、日本は支社扱いです。駐在員の方ならイメージがつくと思いますが、海外の一つの法人・支社から、海外駐在員は抜擢されないですよね。基本的に本国から駐在員が出るケースがほとんどだと思います。

それと同じで、日本で外資系企業に勤めた場合、あくまで支社の人間になりますから、基本的に海外転勤することはありません。

加えて外資系企業の場合、英語面（英語以外の語学含めて）を始め、グローバルに仕事を行ってきた経験を高く評価してくれることが多いです。

かつ外資系企業は年収水準も日系企業より高いです。海外駐在員だと、現地で相当な給料をもらっていますから、日本へ帰国すると年収が大きくダウンします。

そういう意味でも、年収水準の高い外資系企業はおすすめです。海外駐在員時代と同じくらいの年収は難しいと思いますが、高年収を実現しやすいですよ。

海外駐在員経験を活かせて、かつ海外転勤のない日系企業へ転職する

もう一つが、海外駐在員の経験を活かせて、かつ海外転勤のない日系企業へ転職する方法です。

海外駐在員で転職を考える方にお会いすると、今後は海外駐在員経験を活かして日本で働きたい、という海外駐在帰りの方は、想像以上にたくさんいることがわかりました。

私のこれまでの経験では、海外駐在員を終えた半分くらいの方は、今後は日本で仕事をすることを望んでいますね。

特に30〜40代の時期を海外駐在員として赴任する方が多いですが、その年代だと、親の介護や子供の子育てなど、生活面もいろいろある年代です。「海外駐在員が楽しかったけど、長い海外生活もあり、今後は日本で働きたい」と考える駐在員はとても多いんですよね。

その場合は、日系大手企業などで、海外転勤が少なめ、あるいはない会社を中心に探してみることをおすすめします。

海外転勤はないけど、海外出張があり、駐在経験は十分活かせる求人は、探せばたくさんありますよ。そういう求人なら、駐在経験を活かしながら、年収を維持することも実現していけます。

海外駐在経験を活かした求人の探し方

海外駐在経験を活かした求人の探し方を、転職の専門家の目線でご紹介します。

結論、海外駐在経験を活かした求人の探し方は次のステップです。

ステップ1：海外駐在員に強い転職エージェントに無料登録する

一番重要なのは「海外駐在員に強い転職エージェント」を選ぶことです。

なぜなら、転職エージェントは主要どころでも30社以上、中規模・小規模エージェントを合わせると数百社以上あり、大半は海外駐在員のようなハイクラスをメインにしていないからです。

海外駐在員のような高年収の方は、世の中一般でハイクラス・エグゼクティブクラスとなります。そういう方をメインで集客しているエージェントに、相応の求人も集まってくるんですよね。

ですから、駐在員に強いハイクラス向け転職エージェントを利用することが、一番外してはいけない重要なことです。ここを間違えると、駐在経験を本当に活かせる求人には出会えなくなります。

海外駐在員に強い転職エージェント

では一体どこの転職エージェントが、海外駐在員のようなハイクラスに強いかというと、結論以下がおすすめです。

結論、この3つは登録必須です。

doda Xはハイクラス向けの転職サービス

doda Xは、パーソルキャリアが運営する、年収600万円以上のハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトを受け取ることができます。

ヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高いハイクラス求人を数多く扱っていますので、他のエージェントではなかなか見つかりづらい、ハイクラス求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円〜2,000万円の求人も豊富にあるとのことです。

海外駐在経験を活かして、ハイクラス転職を目指すなら、必ず利用しておきたいサービスです。

>>doda Xに無料登録する

JAC Recruitmentはグローバル・外資系でトップクラスのエージェント

JAC Recruitmentは、リクルート、doda Xなどについで、国内でも有数の規模と実績を持つ転職エージェントです。イギリス発祥のエージェントであり、グローバル・外資系分野であれば国内に右に出るエージェントはない、そういう立ち位置です。

JAC Recruitmentには、有名日系大手企業はもちろん、高年収の外資系企業も数多く存在します。海外駐在員のどんな転職ニーズにも応えるだけの基盤があるエージェントです。

JAC Recruitmentはハイクラス向けのため、ご経歴によっては不向きな方も多いですが、年収600万円以上かつ海外経験があれば、優遇された条件で良い求人を紹介してもらえます。必ず登録しておきたいエージェントです。

>>JAC Recruitmentに無料登録する

リクルートダイレクトスカウトはハイクラス向けの転職サービス

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営するハイクラス転職サービスです。

年収800〜2,000万円の求人が豊富にあるため、一般的には日本へ帰国すると年収が下がるケースが多い中、海外駐在員時代と同等以上の年収を実現できる仕事も、リクルートダイレクトスカウトなら見つかる可能性があります。

無料登録するだけで優良企業のスカウトが届くようになります。doda XとJAC Recruitmentと同様、必ず無料登録しておきたいサービスです。

>>リクルートダイレクトスカウトに無料登録する

ステップ2：転職エージェント経由で入念に情報収集する

良い転職というのは「良い準備」から実現できます。

転職における良い準備とは「どれだけアンテナを張り続け、入念に情報収集し、良い求人を見つけることにこだわったか」かとなります。

例えば、前述した転職エージェントはハイクラス求人に強いエージェントですが、保有する求人はそれぞれ異なります。かつ時期によっても、扱っている求人は異なります。

特に海外駐在員のようなハイクラスの場合、ポジションがたくさんあるわけではありません。若手であれば、一つの求人に5人採用などは普通ですが、上に行けば行くほど、一つのポジションに1人募集が一般的となります。現地法人の責任者採用に、2人が採用されることはないからです。

ですから、闇雲に転職エージェントに登録することは避けるべきですが、質の高い転職エージェントを中心に、3〜4社は登録した上で情報収集することは、駐在経験を活かし、ハイクラス転職を実現するなら必要不可欠です。

無料登録さえしておけば、良い求人が出た際はスカウトで教えてくれます。定期的に数通のメールのやり取りをしておくだけで、転職エージェントは頑張って良い求人を探してきてくれるので、使い倒すことがおすすめです。

ステップ3：良いところがあれば選考に進んでみる

転職エージェントで広く情報収集しつつ、本当に良いと思った求人があった場合のみ、選考に進んでみましょう。

選考に進んだとしても、最終的に内定受諾を企業に伝えない以上、リスクは何もありません。選考過程で、自分自身の市場価値がどのようになっているのか、各企業があなたに期待することは何なのか、学ぶこともできます。

仮に転職しなくても、そういう経験の中で得た視野は、あなたの今後のキャリアに間違いなく役立ちます。

まとめ

まとめると、海外駐在経験は転職で有利になります。特にグローバル企業への転職は、日系企業・外資系企業問わず、海外駐在経験者は需要が高いです。

海外駐在という貴重な経験は、最大限活かしたいですよね。今後海外に行く、行かないにしても、海外駐在経験は活かせます。今より良い条件の企業に転職することも目指せると思いますよ。

とはいえ、ここまで読んでも、恐らく多くの人は行動しません。どれだけメリットあることであっても、人は行動することを恐れるものだからです。

裏を返せば、いま行動しておけば、行動を躊躇している海外駐在員を出し抜き、高待遇の求人を紹介してもらえる可能性は高いです。

転職することはもちろん一定のリスクは付きまといますが、転職活動自体は一つもリスクはありません。残された自身の可能性を知るためにも、まずは転職エージェントに登録し、情報収集から始めてみることを強くおすすめします。