「海外駐在員の年収・給料って、実際どのくらいもらえるの？」と、海外駐在員の懐事情が気になっていませんか？
海外駐在員といえば、サラリーマンのエリートコースと言えるキャリアです。「海外駐在員＝高年収」というイメージも一般的にあるので、実際のところ、どれくらいの年収をもらっているのか気になりますよね。
そこで本記事では、元海外駐在員の筆者が「海外駐在員の年収・給料事情」を、以下観点でご紹介します。
- 海外駐在員の年収・給料事情
- 海外駐在員の福利厚生・手当事情
- 国ごとの海外赴任者の年収・給料の違い
- 業界・企業ごとの海外赴任者の年収・給料の違い
- 【事例】海外赴任者の実際の年収事例
本記事を読めば、海外駐在員が実際どのくらいの年収・収入を得ているか、気になる”懐事情”を垣間見ることができますよ！
高年収の海外駐在員の「仕事事情」も覗いてみたい方は、以下記事でまとめています。
Contents
海外駐在員の年収・給料事情
まずは海外駐在員の年収・給料事情をご紹介します。
海外駐在員の年収は額面で1.5倍、手取りで1.7〜1.8倍が平均
結論からお伝えすると、海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。
例えば、日本で「年収800万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,200万円」くらいになるイメージです。
一方、年収800万円の手取りは約590万円ですので、こちらは約1.7倍となり「手取り約1,003万円」くらいが相場となります。
このように海外駐在員の場合「額面」「手取り」ともに大きく上がりますが、中でも「手取り」が増える構造であることが特徴です。
海外駐在員の手取りが増える理由
海外駐在員の手取りが増える理由は「海外駐在員の税制は日本のサラリーマンと異なるから」です。
海外駐在員の場合、海外赴任して一定期間が経つと「現地の税制」に基づいて課税されることが基本です。
現地の税制のため、現地でかかる「税率」に関しても、日本と異なる現地の税率となります。
つまり、日本のサラリーマンのように「日本の税率」で、所得税・住民税を納める流れではないんですよね。
加えて海外駐在員の場合、現地でかかる税金の一部を、会社側で負担してくれることも多いです。
これらの理由により、海外駐在員の手取りは、額面以上に増えることとなります。
手取りが増えるので、使えるお金も当然増えます。ですから、海外駐在員はお金がとても貯まるんですよね。
海外駐在員の福利厚生・手当
海外駐在員の場合、通常の給料以外に「福利厚生」や「各種手当」もあります。
ここでは海外駐在員の福利厚生・手当事情を紹介します。
事例：海外駐在員の福利厚生・手当
海外駐在員の一般的な福利厚生・手当にどんなものがあるかというと、次の通りです。
- 住宅手当
- ハードシップ手当
- 出張手当
- 車やガソリン代の支給
- メイド付き
- 運転手付きなど
それぞれどのような手当か、わかりやすく解説します。
住宅手当
海外駐在員の「住宅手当」はかなり手厚いです。
多くの海外駐在員は「家賃の90%程度」が、会社から支給されることが多いです。つまり、個人負担はわずか10%程度で済むんですよね。
そのため、海外赴任中は、住宅費がほぼかからないことがリアルな実態です。しかも会社によっては「住宅費100%負担」の企業もあります。
しかも海外駐在員の場合、日本では考えられないような「豪邸」に住むことが一般的です。
例えば「単身赴任」であっても、一人にはちょっと広すぎるような2LDK以上の部屋で、プール・ジム付きの高層マンションなどは、標準的な住まいとなります。
また「家族」で赴任する場合、100m2以上の広いマンションや、一戸建てのプール付き高級住居に住んでいるケースも多いです。
このような日本では考えられない住環境に、日本では考えられない自己負担で住むことができます。
「なんで駐在員はそんなに良い家に住めるの？」と思うかもしれませんが、海外は日本と違い、治安が良くないことが多いことや、海外駐在員のストレスを少しでも緩和させる目的があるからです。
「良い住居」には、専用のガードマンなど「良いセキュリティ体制」が付帯していることが多いです。ですので「駐在員の安全を守るため」に、高水準の良い住居を用意することが一般的です。
また、海外駐在には「海外駐在員ならではのストレス」もあります。言葉も通じない異国でハードな仕事をする必要がありますし、日本にいる親族や友人とはなかなか会うことができません。
そのようなストレスに対し、少しでもパフォーマンスを高められる住空間を提供するのは、会社としての一つの役割なんですよね。
ハードシップ手当
新興国など、インフラ環境が整っていない国の場合は「ハードシップ手当」も普及されます。
ハードシップはだいたい年間50万円〜150万円が相場です。このハードシップ手当てが給料に上乗せされて支給されます。
出張手当
海外駐在員になると出張も多くなりますが、「出張手当」もしっかり出ます。飛行機に乗るとマイルも自然と貯まっていきますので、ダブルでプラスとなります。
しかも海外オフィスだと、長めの連休も取れることが多いのです。そのため駐在員は、貯まったマイルを活用しながら、連休があるたび、海外旅行に行くことも多いです。
車やガソリン代の支給
アメリカやヨーロッパ、アフリカなど、車の運転が可能な地域であれば「車」が支給されることが多いです。
加えて会社によっては、ガソリン代も全て専用カードで支払いが可能となっています。
車は仕事に行くときだけでなく、プライベートでももちろん使えることが多いので、交通費もほぼかからず、駐在員生活を満喫することができます。
メイド付き
掃除・洗濯などを代わりにしてくれる「メイド」が付くことも、海外駐在員の福利厚生です。単身者はもちろん、家族連れの方でも、メイドを利用しているケースは多いです。
一方、メイドの場合、会社の福利厚生ではなく、個人でお金を払って契約するケースもあります。とはいえ、現地のメイド費用は高くないので、個人負担であっても、契約している駐在員は多いです。
運転手付き
東南アジアのベトナムなどは、交通事情があまり良くないことから「専用の運転手」が付くことが多いです。
そのため、会社に出勤する時はもちろん、商談に行く時なども、専用車で移動することができるのでとても快適です。
国ごとの海外駐在員の年収・給料の違い
ここまで海外駐在員の一般的な年収・給料事情を述べてきましたが、海外赴任する国や企業によっても、年収・給料事情は変わります。
そこでまずは「国ごと」の海外駐在員の年収・給料の違いをご紹介します。
生活が大変な発展途上国ほど年収は高めになりやすい
考え方はシンプルで「生活することが大変な発展途上国ほど、年収が高めに設定される傾向が強い」です。
特にインフラ関係が整っていないアフリカ各国、インド、南米、アジアなどに海外駐在する場合、前述したハードシップ手当が多く付きますので、その分年収は高くなります。
また発展途上国の場合、日本人駐在員の数が少ないことも多く、必然的に「役職が高めのポジション」で現地へ赴任するケースも多いです。日本で課長だったのに、現地法人では飛び級で「副社長」、みたいなイメージです。
そういう場合も、企業によっては年収水準を上げてくれるので、より高年収を目指していけます。
物価が高い国も年収が高めに設定されることが多い
また「現地の物価に合わせて、物価が高い国ほど年収を高めにする」、そういった会社も多いです。
例えばアメリカやスイスなど物価が高い国は、年収水準が高めに設定されることが一般的となります。ですので、物価の高い国に赴任すれば、高年収自体は実現しやすいです。
一方、上記はあくまで「物価に合わせた年収」に過ぎませんので、生活レベルが上がるかというとそうではないことも事実です。
例えばアメリカやスイスに駐在している駐在員にお金・生活事情を聞いたところ、お金の余裕は言うほどないとのことでした。特にスイスなど北欧は物価がとにかく高いので、日々の生活は切り詰めているようです。
一方、タイなど物価の安い国の駐在員は、物価が安いとはいえ、一般的な駐在員の待遇は受けることが可能です。
ですので、いろんな国の海外駐在員を見てきましたが、一番裕福に生活しているのは、東南アジアの駐在員だなと感じます。かなり余裕を持った生活をしつつ、贅沢な暮らしをしている駐在員が多いです。
業界・企業ごとの海外駐在員の年収・給料の違い
「業界・企業ごと」でも、海外駐在員の年収・給料は異なります。
参考までに、私が実際に海外赴任をしている時、現地で見てきた海外駐在員の多い業界・企業を並べると以下の通りです。
- 自動車メーカー（トヨタ自動車、ホンダ、スズキ、マツダ、いすゞ自動車、日産など）
- 自動車部品メーカー（デンソー、アイシン精機、豊田自動織機、矢崎総業、豊田紡織、住友電装など）
- 総合商社（三井物産、三菱商事、住友商事、丸紅、伊藤忠商事、豊田通商、双日など）
- 電機メーカー（パナソニック、ソニー、三菱電機、キャノン、富士通、日立など）
- メガバンク（三菱UFJ銀行、三井住友銀行など）
- 化学メーカー（三井化学、住友化学、東レなど）
- IT（NTTデータなど）
- WEB（リクルートなど）
- 国際物流（日本通運、近鉄エクスプレス、日立物流など）
このような業界・企業に、海外駐在員が多かったです。
海外駐在員の年収は、日本での平均年収に比例する
業界・企業ごとの年収の高低は、基本的に「日本での年収と比例」します。つまり、日本で年収が高い業界・企業ほど、海外駐在員になっても高年収ということです。
一方、トヨタ自動車など人気大手企業は「福利厚生」でかなり良い家に住めたりと、年収以上に生活水準が高いケースが多かったです。
このように、基本的には日本の年収に比例しますが、企業によっては福利厚生がとにかく充実しており、年収以上の恩恵を受けることができます。
【事例】海外駐在員の実際の年収
最後によりイメージを持っていただくため「海外駐在員の実際の年収事例」を、私の実際の知人の実例で紹介します。
【アメリカ赴任】総合商社、30代駐在員の年収
アメリカ赴任している総合商社勤務、30代の年収事例ですが、だいたい年収2,200万円ほどが額面でした。
特に三菱、三井、住友など財閥系総合商社は日本でも年収1,500万円近くが平均年収ですから、駐在員になっても年収はトップクラスに高いです。
なお、商社マンの海外駐在員事情が気になる方は『総合商社・専門商社の海外駐在事情は？【元海外赴任者が実態を解説】』も一緒にどうぞ。
【中国赴任】メーカー、20代駐在員の年収
中国赴任している某メーカー勤務、20代の駐在員年収ですが、元々日本で年収550万円だったところ、中国駐在してから手取り月60万円（年間720万円）になっていました。
日本で手取り月60万円を得ようとすれば、額面で約1,000万円近く必要です。元々の年収を考えれば、大幅なUPですね。
なお、メーカーの海外駐在員事情が気になる方は『メーカーの気になる海外駐在・海外勤務事情は？【元海外赴任者が解説】』も一緒にどうぞ。
まとめ：海外赴任者の年収はサラリーマンでもトップクラス
述べてきた通り、海外駐在員の年収・給料事情は、サラリーマンの中ではトップクラスです。
額面もそうですが、一番大きいのは「手取り」ですね。日本は税金が高いので、日本で年収1,000万円を実現しても、手取りは大きく減ってしまいます。
その点で海外駐在員であれば、手取り額が大きく上がります。特に物価の安い東南アジアなどに海外赴任することができれば、1年で年間1,000万円近くを貯金することも、現実的に可能です。
海外駐在で資産がたっぷりと貯まったら、あとは資産運用をしていけば、半永久的に資産を右肩上がりにするサイクルも作っていけます。そう考えると、海外駐在員は本当に恵まれた環境だと思います。
最後に、ここまで読んできて「海外駐在員になりたい」という気持ちが少しでも湧いたなら、行動してみることをおすすめします。
というのも、海外駐在員になれる企業は、大手企業以外にも、意外と多く存在するからです。
海外駐在員になる方法は、以下記事で解説しています。
上記記事のステップを踏んでいけば、海外駐在員になることは十分目指せますよ。
海外駐在員になって高給を実現すれば、人生におけるお金の不安はほぼ無くなります。
豊かで、自分らしい人生を実現するために、海外駐在員というキャリアはおすすめです。
