そのような海外プロジェクトがたくさんあるコンサルティング業界で海外赴任したい・海外駐在員になりたいと考える人も増えています。

そこで本記事では、コンサルティング業界の海外駐在・海外勤務のリアルを、元海外赴任者であり、コンサルティング業界のキャリア支援にも携わってきた筆者の経験から解説します。

結論、コンサルティング業界は、数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務・海外出張のチャンスが多い上に、高年収・市場価値にもつながりやすいです。コンサルティング業界で海外勤務を目指すのは、とてもオススメできるキャリアです。

一方、数年間などの「まとまった期間」での海外駐在・海外赴任のしやすさは、商社やメーカーと比べると劣ります。

とはいえ、経験を積んだ後の市場価値・選べるキャリアの幅広さは、コンサルティング業界が勝ります。コンサル業界での海外駐在・海外勤務経験は、その後のキャリアの大きな武器になります。

本記事を読めば、コンサルティング業界の海外駐在・海外転勤事情はもちろん、コンサルで海外赴任を目指すことがとても良いキャリア形成になることがわかります。

コンサルティング業界で海外駐在・海外勤務になるパターン

まずはコンサルティング業界で海外駐在・海外勤務など、海外と仕事ができるプロジェクトパターンをまとめてお伝えします。結論、大きく3つあります。

1. 国内企業の海外進出を支援する

コンサルティング業界で特に多いケースは「国内企業の海外進出の支援」です。

冒頭でもお伝えした通り、コンサルティング業界のクライアントは、世界を舞台に事業をしている大手グローバル企業が多いです。

そのような大手グローバル企業が、海外進出・事業拡大を進めていくために、外部のコンサルティングファームに仕事を依頼するケースがとても増えています。

このような国内企業の海外進出プロジェクトに参画した際には、日本にいながら海外と仕事をしたり、海外に数ヶ月〜最大1年間などのスパンで海外勤務し、現地でプロジェクトを進めていくことがあります。

このパターンの場合は、短期での海外勤務、あるいは長期での海外出張というイメージに近いです。

2. 海外プロジェクトに直接参画する

特定業界で専門的な知識や経験をお持ちの方であれば、海外のプロジェクトに直接参画することもあります。

国内企業の海外進出プロジェクトより、さらに高い専門知識・語学力などが求められるため、新人レイヤーではなく、中堅〜ベテランの方が参画することが傾向としては多くなります。

こちらも期間としては数ヶ月〜最大1年程度が多いです。

3. 海外オフィスへ海外駐在・海外赴任する

海外オフィスへ正式に海外駐在・海外転勤することも、コンサルティングファームの一部では行われています。

例えば会計系のコンサルティングファームであるPwCは「海外勤務制度」を整えています。スタッフを積極的に海外に送り出す制度であり、期間は2〜3年程度、常時30〜40名は海外勤務をされているようです。

一方で、商社やメーカーと比べると、このような数年単位で赴任するこのパターンは、全体としての数はかなり少ないことが実態です。

とはいえ、PwCのように、海外赴任・海外勤務制度が整っているコンサルティングファームも中にはあります。そのような会社にピンポイントで入社すれば、数年間などまとまった期間を海外駐在員として赴任することも可能です。

海外駐在・海外勤務を目指す人がコンサルに入るメリット

海外駐在・海外勤務を目指す場合、コンサルティング業界は最大1年間など短期〜中期の海外勤務プロジェクトは頻繁にありますが、逆に2年〜3年などまとまった期間の海外赴任は少ないです。

それでも、海外駐在・海外勤務を目指すなら、コンサルティング業界に入るメリットは大きいです。その理由は次の通りです。

1. 市場価値の高いスキルや経験を積める

コンサルティング業界に入る一番のメリットは、市場価値の高いスキルや経験が積めることです。

コンサルの仕事は頭脳を使うものであり、事業推進を行うための戦略作成・市場調査などの上流工程に加えて、資料作成・プレゼンテーション・問題解決能力など、社会人としてのビジネス戦闘力を高められる環境です。

商社やメーカーと比べても、社会人としてのビジネススキルを磨ける機会がかなりあるため、市場価値やスキルの習得ならコンサルが特におすすめです。

2. 選べるキャリアの選択肢が増える

市場価値の高いスキルや経験を積める結果として、選べるキャリアの選択肢も増えます。

筆者は人材業界でキャリア支援を長く経験してきたのでわかりますが、コンサル出身者はコンサルティング業界だけでなく、あらゆる業界で求められています。

例えば、ある大手メーカーの求人の募集要項には「コンサルティングファーム出身者歓迎」と書かれているほど、コンサル出身者は指名が入りやすいんですよね。

これがメーカーや商社になると、正直、選択肢は多くありません。「商社出身者を歓迎」と募集要項に書かれている求人は、筆者自身、商社が商社の経験者を採用するケース以外はほとんど見たことがありません。

このように、コンサルティング業界で実績とスキルを積むことは、あなたの人生に「選択の自由」を与えてくれます。

3. 日本で働く場合の年収水準も高い

コンサルティング業界の良いところは、日本で働く場合の年収水準も高いことです。

日本にいながら国内企業の海外進出プロジェクトを支援し、スキルや実績を積みながら、年収800〜年収1,000万円以上を得ることも、コンサルなら実現できます。

経験が積めるものの、給料が安いベンチャー・スタートアップとは全く違いますから、この点もコンサルをおすすめできる大きな理由です。

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法をまとめます。

1. 海外赴任・海外勤務チャンスのあるコンサル会社へ入社する

コンサルで海外赴任・海外勤務を目指すなら、まずは海外勤務制度のあるコンサル会社へ入社しないことには何も始まりません。

ですから、まずはコンサルティングファームの中でも、海外勤務や海外赴任のチャンスがあるコンサルティング会社へ就職・転職を目指しましょう。

基本的に数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務プロジェクトは、マッキンゼー・アクセンチュア・デロイトなどの大手コンサルティングファームであればチャンスは多いです。

海外勤務プロジェクトが多いコンサルティングファームの探し方

一番確実かつ早いのは、コンサルに強い転職エージェントに登録し、仕事を紹介してもらうことです。

コンサルティングファームと接点を持つ転職エージェントに登録すれば、今この瞬間にどれくらいの社員が海外プロジェクトに関わっているか、大まかな数値感を聞くことができます。

実態がわかれば、あとはそこに頑張って入社するだけですから、まずは現状を知りにいくことがファーストステップです。

コンサルティング業界に強い転職エージェント

転職エージェントを使うことが良いとはいえ、具体的にどこを使ったらいいのか、ほとんどの人はわからないと思います。

ですので参考までに、業界内で評判がよく、求人の質も高い転職エージェントを4つ厳選すると次の通りです。

この4つが特におすすめです。

すでに年収600万円を超えていて、コンサルティングファームにチャレンジしたい方は、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つには必ず登録しておきましょう。

doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトは、いずれもハイクラス人材の転職支援に特化したサービスです。大手コンサルティングファームなど、質の高い厳選された企業がこの3つに集まっています。

いずれもも完全無料ですぐに登録でき、登録すれば、活躍次第で将来的に海外赴任のチャンスがあるコンサル会社を紹介してもらえます。

また、コンサルに強い転職サービスに、コトラハイクラス転職支援があります。

コトラは、コンサル・金融業界を中心に転職支援を行っているサービスです。他の転職サービスと比べて、コンサル業界を深く理解したコンサルタントがサポートしてくれます。コトラなら、将来的にグローバルプロジェクトで活躍できるコンサル求人を紹介してもらえるでしょう。

以上の方法で、まずはコンサルティングファームへ入社することを目指していきます。

2. スキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙う

実際にコンサル会社に入れたら、そこでスキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙うことです。

スキル・経験は仕事の中で身につけていけますが、語学力はご自身で身につける必要があります。語学力に関してはコンサルに就職・転職する際にも役立ちますから、今のうちに身につけておくことがおすすめです。

その場合は「海外赴任前に英会話を圧倒的に伸ばせる英会話スクール7選【元駐在員が厳選】」でまとめている英語コーチング・パーソナルスクールを利用すると、最短2ヶ月でビジネス英語を習得できます。お金はかかりますが、身につけた英語力は一生モノです。

まとめ

まとめると、コンサルティング業界は数年間などまとまった海外赴任のチャンスは少ないですが、数ヶ月〜最大1年間といった海外勤務は頻繁にあります。

コンサルはスキルと実績を積んで市場価値を高められる業界ですし、他の業界と比べて年収水準も高いです。意欲がある方であれば、コンサルで海外勤務・海外赴任を目指すことはとてもオススメできるキャリアです。

「何から行動すればいいかわからない」という方は、まずは海外勤務のチャンスがあるコンサル会社がどこか知ることが最初のステップです。

その場合はコンサルに強い転職サービスに登録し、あなたの経歴で入社できる可能性のある会社を診断してもらいましょう。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職エージェントを通じた情報収集は一つもリスクはありません。完全無料で登録・利用でき、現職にバレることも一切ない仕組みです。安心して登録に進んでみてください。

関連：海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在・勤務できる仕事や方法を紹介

ですが、結論、あなたが海外駐在・海外勤務を目指すなら、外資系企業という選択は近道になるどころか、むしろ”遠回り”になってしまいます。

この記事では、海外赴任を実際に経験し、外資系企業の転職支援をしてきた筆者の経験から、外資系企業の海外赴任・海外勤務のリアルをわかりやすく解説します。

この記事を読めば、外資系企業の海外赴任・海外転勤のリアルはもちろん、どのようなルートであれば海外駐在・海外転勤を実現していけるかがわかりますよ。

関連：海外駐在中でも転職活動はできる！駐在員向け転職エージェント・サイトや進め方

外資系企業での海外駐在・海外勤務が難しい3つの理由

結論、外資系企業での海外駐在・海外勤務は狭き門であり、実現することが難しいです。

外資系企業で海外駐在・海外勤務が難しい理由は大きく3つあります。

1. 外資系企業にとって、日本は数ある支社の一つに過ぎない

外資系企業にとって、日本の拠点というのは、世界に数ある支社に一つに過ぎません。

そして、本国ではない支社の人材は、海外赴任のチャンスを得ることは基本的に難しいです。

これは逆の立場で考えると非常にわかりやすいので、少し解説しますね。例えば、日本のトヨタ自動車は海外にたくさんの拠点を持っていますが、どこかの拠点に海外赴任するのは、本国の社員である「日本人」がほとんどです。

逆に、トヨタ自動車のアフリカで働いている、現地の外国人社員が、日本に海外駐在できるかというと、よほどの事情がない限り難しいです。

これと全く同じで、海外に本国を持つ外資系企業の場合、海外赴任のチャンスがあるのは「本国の社員」の話であり、支社の一つに過ぎない「日本人」にはチャンスがほとんど回ってこないんですよね。

加えて、外資系企業にとって日本法人とは、海外のマーケットではなく、日本のマーケット開拓を進めるために拠点が置かれています。日本のマーケット開拓を進めることが目的ですから、海外勤務のチャンスが少ないことは、日本法人の目的から言っても当たり前のことなのです。

このような理由で、外資系企業だと、海外駐在・海外勤務は構造上しにくいのが実態です。

外資系企業で海外赴任・海外勤務が可能な3つの方法

外資系企業で海外赴任・海外勤務は実現しづらいですが、とはいえ、不可能というわけではありません。

外資系企業で海外駐在・海外勤務できる方法は大きく3つあります。

1. 海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業に入社する

外資系企業は海外赴任・海外勤務のチャンスがそもそも少ないですが、中には海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業もあります。

海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業の採用選考を重点的に受け、入社を目指すことで、入社後に海外駐在できる可能性を掴むことが可能です。

実際に私が海外赴任していたときに、会計系の外資系企業で海外駐在・海外勤務をされている方がいました。話を聞いてみると、その会社は外資系企業ではありますが、海外赴任・海外勤務の制度が整っており、日本法人の社員でも、各国へ駐在機会が与えられていたんですよね。

このように、外資系企業の中でも、探せば海外赴任・海外勤務のチャンスがある会社は存在しています。

とはいえ「外資系企業で海外勤務できる会社なんてどこかわからない」と感じてしまうでしょう。その場合は、外資系企業のグローバル求人に強い転職エージェントに登録し、相談してみることがおすすめです。

参考までに、私が実際に使って満足度が高く、業界内でも評判の良い転職エージェントをまとめると次の通りです。

あなたが年収600万円を超えるなら、ハイクラス層の転職支援に特化したエージェントがおすすめです。

代表的なハイクラス向けの転職サービスは、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つです。いずれも大手外資系・グローバル企業のハイクラス求人を取り扱っています。

年収600万円を超えている方や、大手企業に勤めていて「我こそは」という方は、この3社に無料登録し、相談してみることがおすすめです。

特に「doda X」には、大手外資系・ハイクラス求人が集まっています。まずはdoda Xに登録し、そのあと残り2つに登録することがおすすめです。

関連：外資系・グローバルに強い転職エージェント7選【転職の専門家が解説】

2. 海外企業の現地採用求人に直接応募する

海外企業の現地採用求人に直接応募することも、外資系企業で海外で働ける方法の一つです。

外資系企業の日本法人所属から海外赴任することは難しいですが、直接外資系企業の海外法人に所属してしまえば、海外で仕事ができます。

とはいえ、この方法は海外駐在と比べると待遇面はどうしても劣ります。あまり裕福な暮らしではできません。とはいえ、行きたい国を選んで直接応募できるため、働く国のコントロールはしやすいメリットがあります。

待遇面を重視するか、行きたい国を重視するかで、この方法を選ぶかどうかは変わってきます。

3. 日本で大きな実績をあげ、本国の目に止まるようにする

これはケースとしては少なくなりますが、日本で大きな実績をあげ、本国にも響き渡るような活躍をすれば、海外法人へ赴任するチャンスを得られる可能性があります。

とはいえ、このパターンはやはり狭き門のため、基本的には海外赴任・海外勤務の輩出者が多い外資系企業に入社することが一般的です。

外資系企業よりも海外駐在・海外勤務しやすい方法は？【日系企業に入ること】

ここまで外資系企業の海外駐在・海外勤務事情をお伝えしましたが、実は外資系企業よりも海外駐在しやすい方法があります。

それは日系のグローバル企業に入り、そこで海外駐在・海外勤務のチャンスを狙うことです。

先ほどトヨタ自動車の例を出しましたが、トヨタ自動車のように世界中に拠点を持っている日系企業であれば、海外赴任・海外勤務のチャンスはたくさんあります。

事実、日本から海外赴任している人のほとんどは、外資系企業ではなく「日系企業の人」なんですよね。

私が海外赴任していたときも、現地にいた海外駐在員のほとんどは日系大手グローバル企業や、大手企業のサプライヤー（下請け会社）の方々でした。逆に外資系では、会計系コンサルティングファームなど一部の業界・会社の方だけでした。

ですから、あなたに「どうしても外資系が良い」という強いこだわりがないなら、日系グローバル企業の中で、海外駐在・海外勤務制度が整った会社を目指すことがおすすめです。

その場合も、前述した以下3つの転職エージェントは力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

まとめ

まとめると、外資系企業は海外駐在・海外勤務のチャンスはあまり多くありません。外資系企業で海外転勤を目指すなら、海外赴任制度の整った外資系企業を目指すことが正しいルートです。

一方で、あなたに外資系企業に対する強いこだわりがないなら、日系大手企業をはじめ、日系グローバル企業を目指すことがおすすめです。理由はシンプルで、日系企業の方が海外駐在・海外転勤が圧倒的にしやすいからです。

外資系企業・日系企業のどちらであっても、下記3つの転職サービスが力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。現職にバレない仕組みになっているので、安心して登録・利用ができます。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職サービスを利用した情報収集自体は、得られることはたくさんある一方、リスクは一つもありません。

だからこそ、あなたに残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

「海外転勤の直前でも、短期間で英会話を伸ばせる英会話スクールが知りたい」

こんな風に悩んでいませんか？

初めての海外赴任。特に「英語」に関しては、海外赴任前の悩みのつきものです。現地で困らないためにも、海外駐在する前に、できる限り英会話を話せるようになっておきたいところですよね。

そこで本記事では、元海外駐在員の私が、各スクールの取材・体験を行った上で、海外赴任前に英会話を一気に伸ばせる英会話スクール7選をご紹介します。

結論からお伝えすると、次の通りです。

迷ったらこのスクールから選ぶと、海外駐在員に必要な英語力を準備できますよ。

今回ご紹介するスクールなら、海外赴任前の短期間でも、英会話を一気に高めることができますよ。

中でも迷ったら、少ない時間で効率的に英語力を伸ばせる「ENGLISH COMPANY（イングリッシュカンパニー）」か、コスパ重視の「STRAIL（ストレイル）」を選んでおけば間違いありません

本記事を読んで、海外赴任前に英会話を圧倒的に伸ばし、万全の状態で海外赴任に臨みましょう。

海外赴任前の英会話スクール・教室の選び方

海外赴任前に英会話スクール選びのポイントは以下の通りです。

1. 海外赴任に必要な英会話が身につくか（オーダーメイドカリキュラムなど）
2. 海外転勤前の短期間でも通えるか（1〜3ヶ月など）
3. 海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するか

それぞれ解説しますね。

1. 海外赴任に必要な英会話が身につくか（オーダーメイドカリキュラムなど）

一番重要なことは、海外赴任に必要な英会話が身につくかということです。

海外赴任に必要な英語力は、海外で生活を送るための日常英会話はもちろん、仕事の中でも使うビジネス英語ももちろん必要です。

つまり、単に英会話を学ぶだけでは足りずに、海外駐在の各シーンで使う英語を学ぶことが、駐在前の英会話スクール選びでは特に大事なんですよね。

その点で「オーダーメイド」でカリキュラムを設計してくれる英会話スクールの場合、海外赴任に必要な英語を、集中的に学んでいくことができるスクールです。

ですから、できるだけ「オーダーメイド」のスクールを選ぶと、本当に必要な学習に絞って、効率的に英語力を高めることができますよ。

2. 海外転勤前の短期間でも通えるか（1〜3ヶ月など）

「海外赴任の辞令」は会社によりますが、一般的に「3ヶ月ほど前」に言われることが多いです。

ですから、仮に海外赴任の3ヶ月前に辞令があった場合、約3ヶ月以内の短期で受講でき、かつ3ヶ月で英語力が上がるスクールを選ぶことが必要です。

その視点で英会話スクールを見ていくと、中には半年間、1年間で通うようなスクールもあります。こういったスクールは当然ながら、海外駐在前の受講はできません。

その点英会話スクールの中には、2ヶ月短期間で、海外駐在に必要な英会話を一気に学ベるスクールも存在します。

そういった短期間で、かつ英語力が上がっている実績もあるスクールなら、短期間であっても、本当に必要な学習をし、英語力を高めることができます。

3. 海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するか

海外赴任前に利用しているビジネスパーソンが多く存在するかどうかも、必ず見ておきたいポイントです。

なぜなら、海外駐在員が実際に利用しているスクールは、駐在前のスケジュールの忙しさはもちろん、海外駐在に必要な英語指導にも慣れているからです。

私自身も駐在員として赴任しましたが、他の駐在員も見ていると、だいたい同じような英会話スクールに通っていました。つまり、駐在員が利用するスクールは、ある程度絞られていくということです。

以上が、海外赴任前に英会話スクールを選ぶポイントです。本記事では、ここまで述べた基準を満たしたスクールを紹介していきます。

海外赴任前・海外転勤前に選ぶべき英会話スクール7選

ここからは、元海外駐在員で、これまで英会話スクールを20社以上体験・取材した経験をもとに、海外赴任前に最適な英会話教室を7つ紹介します。

なお、今回紹介する英会話スクールは、どこも無料体験レッスンを受けることができます。

今回ご紹介する英会話スクールは評判・口コミの良いスクールに絞っていますが、最終的にあなたに合っているかは、実際に利用してみないとわかりません。

特に「講師との相性」や「システムの使いやすさ」は、人によって好みも変わってくるポイントです。

ですので、もし気になるスクールが見つかったら、無料体験レッスンを複数スクールで利用してから、最終的に一社に絞ることをおすすめします。

1. ENGLISH COMPANY

ENGLISH COMPANYは、3ヶ月短期集中のスクールです。

ENGLISH COMPANYは「海外駐在前に使える時間が少なく、限られた時間で、英語力を最大まで高めたい方」に最もおすすめです。

なぜなら、ENGLISH COMPANYは少ない時間で大きな成果を出す「時短学習」に徹底的にこだわっているからです。

ENGLISH COMPANYを運営する株式会社イングリッシュカンパニーは大学受験予備校が母体であり、講師は海外での英語経験が豊富なだけでなく、英語習得の学問を深く学んでいる専門家集団となっています。

後述するPROGRITをはじめ、多くの英会話スクールが取り入れている、英語学習のスタンダード「第二言語習得研究」の先駆けは、実はENGLISH COMPANYです。他社も真似したくなる英語学習のリーディングサービスが「ENGLISH COMPANY」という位置付けなんですよね。

「海外赴任に向けて、今のあなたに足りない英語力はここだから、駐在までにこの学習をすれば良い」という課題や学習法を見極める力が長けているので、他スクールだと1日3時間で得られる成果を、たった半分の1日1.5時間でも目指せるスクールです。

海外駐在前の限られた時間を使い、効率的に英語力を伸ばすなら、ENGLISH COMPANYは最もおすすめです。

2. STRAIL（ストレイル）

前述したENGLISH COMPANYには、コンサルティングに特化したSTRAIL（ストレイル）というサービスもあります。

STRAILの特徴を一言で言うと、ENGLISH COMPANYの核となる学習方法・講師サポートを残しつつ、受講費用を約半額に抑えた「超高密度トレーニング」を提供していること。

レッスン回数などはENGLISH COMPANYより減るものの、海外駐在前に英語に困らないために確実にやっておくべきことに絞って学習できます。

英語習得の専門家による指導のもと、リーズナブルに少ない学習時間で効率よく英語力を伸ばしたい方にはSTRAILは非常におすすめです。

海外駐在に向けて、低価格で高品質のクオリティを求めるなら、STRAILを選んでおけばまず間違いないでしょう。

3. PROGRIT

PROGRITは、海外赴任前に利用している人が特に多い、パーソナルコーチング型の英会話スクールです。教室に通う「通学」か、あるいはオンライン完結の「オンライン」の両方があります。

PROGRITの特徴は、完全オーダーメイドカリキュラムで、海外駐在に必要な英語を最短2ヶ月で習得できること。

PROGRITでは専属の日本人コンサルタントがつき、海外赴任に向けて、何をどのように、どれくらい学習すればいいか、学習カリキュラムを完全オーダーメイドで設計してくれます。

学習の設計だけでなく、日々の学習に関しても、毎日きめ細やかにサポートしてくれることが特徴です。短期間で英語力を高められるよう、専用のツールを用いてコミュニケーションを取りつつ、学習をしていきます。

加えて、学習内容は「応用言語学 第二言語習得論」という科学的理論に基づき、本当に学習効果が高い方法だけを取り入れることも特徴です。

このように、PROGRITの学習は無駄がないんですよね。他のスクールだと、どうしても無駄な学習も紛れてくることが多いです。その点PROGRITは、オーダーメイドかつ理論的なカリキュラムなので、時間のない海外赴任前でも、本当に英語力を伸ばせる学習に集中することができます。

このように学習内容が優れているので、各界の著名人もPROGRITを多く利用しています。例えばサッカーの本田圭佑選手、メルカリの山田社長などは、PROGRITの受講者・愛用者であり、PROGRITを高く評価しています。

一方で認識しておくべきことは、PROGRITでは英会話レッスンは行わないことです。

「えっ、英会話をせずに英語を話せるようになるの？」と思うかもしれませんが、問題ありません。PROGRITでは、英語を話せるようになるには、英会話レッスンよりも、他にやることがあると考えているからです。事実、PROGRIT受講生の多くは、英語を話せるようになっています。

とはいえ、全く英会話の練習がないと、さすがに駐在した時に不安だと思います。PROGRITではどうしても英会話レッスンがしたい場合、オンライン英会話を組み入れるカリキュラムも作ってくれるとのことです。なので、全く英会話レッスンができない心配はありません。

名だたる著名人からもお墨付きのPROGRITは、海外駐在前の英会話スクールなら最適です。最短2ヶ月という受講期間さえ問題なければ、迷ったらPROGRITを選びましょう。

PROGRIT公式サイトを見る

4. ライザップイングリッシュ

ライザップイングリッシュは、ジムで有名なライザップが運営する英語コーチングスクールです。ライザップも最短2ヶ月の短期集中で、海外駐在に必要な英語を習得していきます。

ライザップの特徴は、英会話のアウトプットに比重を置いたスクールであることです。前述したPROGRITでは英会話レッスンを戦略的に取り入れていませんが、ライザップではネイティブとの英会話レッスンもどんどん取り入れながら、英語の習得を目指します。

そのため、海外駐在前にたくさん英語をアウトプットして現地赴任に備えたい、そんな方はライザップが合っていますよ。

学習内容は完全オーダーメイドなので、海外赴任に必要な英語に絞って学習できる点も嬉しいところです。日々の学習は、ライザップの十八番でもある「徹底した進捗管理」が毎日あるので、駐在前に忙しく挫折したいと思っても、挫折させてくれません（笑）

だからこそ、「強制的にやらざるを得ない環境を作り、海外赴任前に英会話を話せるようになりたい」、そんな方は、ライザップイングリッシュを選ぶと間違いないですよ。

ライザップ公式サイトを見る

5. LIBERTY ENGLISH ACADEMY

LIBERTY ENGLISH ACADEMYは、独自メソッドの学習法が世界でも評価されている英語学校です。

LIBERTY ENGLISH ACADEMYでは「グラマーテーブル」というメソッドを用いて学習します。このグラマーテーブルは、TESOL教育（英語を第二言語とする方への英語教授法）の最高峰であるコロンビア大学ティーチャーズカレッジで認められた画期的なメソッドです。

世界的にも評価された「独自メソッドの学習法」と、高い目標を実現するための「サクセスコーチング」という手厚い個別指導を組み合わせて、短期で高い英語力の習得を目指していきます。

「スピード」「効率性」「品質」それぞれを高い水準で満たしたスクールであるため、短期で海外駐在に向けた英語力を伸ばしたい方におすすめです。

なお、コースがいろんな種類がありますが、あなたの希望にあうコースは「無料カウンセリング」に参加すると無料で提案をもらえます。検討してみたい方は、まずは無料カウンセリングに参加してみることがおすすめです。

LIBERTY ENGLISH ACADEMY公式サイトを見る

6. トライズ

トライズは、今回ご紹介する英会話スクールの中では唯一「長期型」のスクールです。

受講期間は「1年間」なので、海外赴任が決まった人ではなく、早くても1年後以降に駐在の可能性がある人に最適です。

トライズ最大の特徴は、あらゆる英会話スクールの中で、最もハードな学習を通じ、最も高いレベルの英語力習得を目指す点です。

トライズの学習は、1年間で1,000時間の学習を行います。この1,000時間という数字は、数多くの英語学習者をトライズで分析し、「複雑な議論を英語でできるレベルになるために、本当に必要な勉強時間」として定めている時間です。

ほとんどの英会話スクールは、1,000時間もの学習を行いません。例えば前述したPROGRIT、ライザップはどちらも1日3時間が目安で、期間は2〜3ヶ月です。つまり、学習時間は180〜270時間となります。

トライズは約6倍以上の学習量をこなすので、学習はかなりハードです。でもその分、海外赴任の際、現地の外国人と英語でバリバリ商談をしたり、本当に高レベルの英語力を習得できるのが、トライズ最大の価値です。

具体的な学習は完全オーダーメイドで、海外赴任の目的に合わせて、学習内容をオリジナルで設計してくれます。

日々の学習は、日本人コンサルタントとネイティブ講師がそれぞれ担当でつきます。日本人コンサルタントとは週次で学習進捗の振り返りを行い、ネイティブ講師とは週3回の英会話レッスンがあります。

海外赴任直前の受講はできないものの、1年間時間を取れるのであれば、トライズ以上に、本気で英語を習得できる環境はありません。

海外赴任に向けて、本気で英語力を高めておきたいなら、トライズは最適な環境です。

トライズ公式サイトを見る

7. ベルリッツ

ベルリッツは、ビジネス英語に強い大手英会話スクールです。

特徴は「海外駐在など、ビジネス英語に強い外国人講師が多いこと」です。

ベルリッツは海外駐在を控えた人を始め、ビジネスパーソンの受講者が多いです。そのため、講師は「海外ビジネス経験が豊富な外国人」を中心に構成されています。

ビジネス経験が豊富なので、海外赴任をした際に必要なビジネス英語はもちろん、現地でよく使う表現・フレーズも、すぐ使えるレベルで習得していけることが特徴です。

受講スタイルは教室（個室）でのマンツーマンコースのほか、在宅でオンライン受講もできます。また、受講期間も1ヶ月以内もできるので、海外転勤前に短期で英語を高めたい場合にもベルリッツは最適です。

また、外国人講師だけでなく、安心の日本人カウンセラーも学習をサポートしてくれるので、ビジネス英語初心者でも安心の環境です。

ベルリッツ公式サイトを見る

まとめ

最後に、海外赴任・海外駐在をする前に、最低限の英語力は必ず身につけておくことをお勧めします。

私は海外駐在員として、これまで多くの国・企業で駐在員として赴任する方を見てきました。

その中で、英語ができないまま赴任してきた人は、赴任後の仕事の立ち上がりが遅く、仕事に慣れるまでに相当の時間を要していました。もちろん現地のスタッフからは、信頼を得ることはあまりできていなかったです。

海外駐在員というのは、現地のスタッフからすれば、本国から来たエリートです。「どんな人なんだ？」という目線で見られることは当然で、とある国の駐在員は「歩いている時の指先まで観察されるような気分だ」とも言っていました。

海外のビジネスシーンでは、英語ができることは当然です。ですが、日本人はあまりに英語ができないので、海外に出ると苦労します。

とはいえ現実問題として、海外赴任直前で、英語をペラペラにすることは困難です。それでも、現地でコミュニケーションに困らないレベルであれば、赴任前の1〜3ヶ月でも対策が可能です。

海外赴任前に英語の準備をしておくかどうかで、現地に行ってからの英語力の伸びは圧倒的に変わります。だからこそ、海外赴任前のなんとか時間を作り、英語を短期集中で対策しておくことを推奨します。

その一手間の準備をしておくだけで、良い海外駐在のスタートを切ることができますよ。最高の駐在員生活を送るためにも、英語の準備を、早速今日から始めましょう！

「海外駐在・海外勤務できる具体的な仕事・企業が知りたい」

こんな風に思っていませんか？

海外駐在員になりたいとは思っても、具体的にどんな業界・企業であれば駐在員になれるのか、今からどうやって行動すればいいのか、わからないことだらけですよね。

そこで本記事では、これまで200社以上の採用支援をしてきて、海外駐在員にも多くお会いしてきた経験から、以下のことを解説します。

1. 海外駐在できる仕事とは？
2. 海外駐在できる具体的な業界や企業
3. 海外駐在員になりたい人が、海外赴任する3つの方法
4. 海外駐在員になるためには？今日からしておくべき3つの準備

本記事を読めば、海外駐在・海外転勤するために必要なことがわかりますよ。3分ほどで読めるので、ぜひ最後まで読んでみてください。

海外駐在できる仕事とは？

まずは「海外駐在できる仕事」に関して、どんな仕事であれば駐在しやすいかをご紹介します。

日系グローバル企業は海外転勤しやすい

結論、海外駐在できる仕事は大きくまとめると一つで「日系グローバル企業」です。

日系企業とは「資本の一定以上の割合を日本企業が支配している会社」です。有名企業だと、トヨタ自動車など自動車産業をはじめ、三菱商事など総合商社も、すべて日系企業となります。

その中でも「日系グローバル企業」とは、日本の会社であるものの、海外で積極的な事業展開をしている会社を指します。

例えば、前述したトヨタ自動車は生産販売台数のうち、約70〜80%は海外市場向けに販売しています。こういった企業は、もはや主戦場が海外ですから、グローバル企業と言えますね。

このように、日系企業でありながらも、海外に積極的な事業展開をしている日系グローバル企業の場合、特に海外駐在員にはなりやすいです。

一方、外資系企業は海外転勤がしにくい

一方で、よく認識が間違えられるのは「外資系企業」です。外資系企業と聞くと、なんとなく海外転勤が多そうですよね。

でもこれは全く逆で、外資系企業は「海外駐在・海外転勤が実現しにくい」です。

なぜかというと、外資系企業における日本法人の日本人社員は、世界中に数ある支社の中の、言ってみれば「末端社員」に過ぎないからです。

海外駐在員というのは、基本的に「エリートコース」を歩む人がなるものです。ですから、駐在員に選ばれ、海外赴任できるような人は、基本的に「本国の社員」がメインとなります。

例えばアメリカ本国の外資系企業なら、アメリカの社員が、世界中の支社へ海外赴任することが一般的なんですよね。ですから、日本法人にいる日本企業が、アメリカ本社に海外駐在することは、基本的ありません。

もちろん、外資系企業の中には、日本法人から海外転勤・海外駐在できる企業も存在します。また、海外駐在ではなく「海外出張」なら、海外へいける外資系企業もそこそこ多いです。

ですが「海外転勤できる外資系企業」は、全体から見れば少数派ですし、よほど本社で認められるような実績を上げないと難しいことも事実です。

海外出張だけで良いならOKですが、「いずれは海外に住んで仕事がしたい」と思う場合は、外資系企業はやはりハードルが高いことが事実です。

ですから「海外駐在したい、海外転勤したいから外資系企業」というのは、実はかなり遠回りですので基本はおすすめしません。海外駐在したいなら、前述通り「日系グローバル企業」が一番おすすめです。

海外駐在できる仕事や業界・企業を具体的に紹介

海外駐在・海外赴任できる仕事の多くは、日系グローバル企業が中心です。

具体的にどのような業界・企業に海外駐在員が多いかというと、海外赴任者が多い業界・企業は次の通りです。

上記は海外駐在できる業界・企業であり、社員数に対する海外赴任者の割合も多いです。

こういった業界・企業に入れば「必ず海外駐在できる」とまでは言いませんが、中には「社員の半数近くが一度は海外で働く企業」もあります。

そういった会社に入れば高い確率で、海外で仕事をすることは実現可能です。

海外赴任したい人が海外駐在員になるには？海外駐在する3つの方法

では海外赴任したい人が、実際に海外駐在員になるにはどんな方法があるか、結論、大きく3つあります。

1. 新卒で日系大手グローバル企業へ就職

これが最も一般的で、最も海外駐在員になりやすい方法です。

あなたがまだ大学生以下であれば、前述したような業界・企業に、新卒の就活で入れるように行動しましょう。

特に「総合商社」は、海外駐在員の比率が多いので、高い確率で海外でいくことができます。早い人だと入社2年目から海外勤務になっている人も存在します。

もちろん、総合商社は入社難易度もトップクラスに高いので、全員が全員、希望通りに入れないことも事実です。

ですが、総合商社だけでなくもっと視野を広げてみれば、海外駐在できる穴場業界や企業は意外と多くあります。

ですから、大学生のうちから企業研究を行い、海外駐在がしやすい業界・企業を特定し、そこに入ることができれば、海外で仕事する夢は実現しやすいですよ。

2. 新卒で海外事業に力を入れているベンチャー企業へ就職

前述通り、日系大手グローバル企業が最もメジャーで海外駐在員も多いですが、最近はベンチャー企業で、海外事業に力を入れている企業も増えてきました。

そういった会社に新卒入社して結果を残せば、早いタイミングで「海外事業担当」を任せてもらえる可能性があります。

そもそもベンチャー企業の場合「総合的なビジネス戦闘力」を高めることもできる環境です。仕事が細分化されておらず、営業や企画、マーケティングなど、一人でいろんな仕事経験を積めるからです。

ベンチャーの場合、海外ポジションも少ないので、海外駐在できる確率は日系大手と比べると格段に下がることは事実です。

それでも、海外駐在の可能性があり、かつどこでも通用するビジネス力も身につけていきたいなら、海外事業に力を入れているベンチャーは有力候補となります。

3. 中途で日系企業のグローバル求人へ転職

これを読んでいるあなたは、すでにどこかの企業に就職しているために、「転職」を通じて海外駐在や海外転勤を望まれているかもしれません。

その場合は「日系企業のグローバル求人へ応募して転職すること」が最も近道です。

例えば、前述した海外駐在できる業界や企業では、海外事業担当者や海外営業などの「グローバルポジション」の中途採用を行っていることが多いです。

そういったグローバル求人へ中途で応募することで、「海外駐在員候補」のポジションへ転職することが可能です。

グローバルポジションで転職することができれば、あとはその環境で、結果を残すために努力するのみです。そうやって行動していき、海外駐在を勝ち取った人は数多く存在します。

このように、新卒ではない中途であっても、海外駐在員になれる可能性は十分あります。ですから、海外駐在員になりたいなら、準備して、行動していくのみですよ。

海外駐在員になりたい人が今から準備しておくべき3つのこと

あなたが学生でも社会人でも、海外駐在員になりたいなら、今から準備を始めることが必要です。

ではどんな準備が必要かというと、結論次の通りです。

1. 外国語を今から学んでおく

外国語に関しては、海外駐在員を目指すなら必要不可欠です。

外国語ができるだけでも海外駐在員候補になりやすいので、今から学んでおくことをおすすめします。

一番良いのは「英語」を学ぶことです。英語は世界の共通言語ですし、実際のビジネスシーンでは、英語が母国語でない国でも、英語が使われることが多いです。

英語を習得しておけば、将来海外で仕事がしたいと思った時に大きな武器になります。

海外駐在はもちろん、英語を活かして好条件で就職・転職することもできますので、英語は習得して損することは一つもなく、一方でメリットはかなり大きいです。

英語を学習するなら、当サイトでいろんな学習方法を紹介しているので、参考にしてみてください。

2. 就活や転職活動で役立つ経験を積んでおく

海外赴任できる仕事に就くためには「アピールできる経験」を積んでおくことも大事です。

前述した「英語」は一つのアピール材料になりますが、もっといろんな経験を積んでおくと、駐在員を輩出する会社に入社しやすくなります。

例えば「学生」であれば、ボランティアのイベントを企画するなど、リーダーシップを発揮し、人を巻き込み、世の中に良い影響を与える経験を積んでおくことをおすすめします。

新卒の就活の場合、学歴以外だと、リーダーシップ・コミュニケーション力などの人間性が評価対象になることが多いです。人気の総合商社もそうですね。ですから、そういう良い経験を学生のうちに積んでおくことで、就活でアピールできる材料が増え、結果として就活を有利に進めることができます。

また「社会人」であれば、人を動かして何かを達成する「マネジメント経験」を積んでおくと、転職で特に有利になりやすいです。

特に海外駐在員の場合だと、現地スタッフの上司にあたるポジションで赴任しますので、マネジメントスキルはとても重宝されます。

他にも、英語を使った仕事に就いているなら、その仕事経験自体はグローバル企業で大きく評価されます。

もし今の仕事で英語を使っておらず、他の部署なら英語を使う場合、その部署に異動希望を出すことも一つの方法です。

このように、海外駐在員になるために、今からできる準備はたくさんあります。良い経験を積み上げていくことが、将来海外駐在員になるなら重要ですから、就職や転職で役立つ経験を今日から取りに行くことをおすすめします。

3. 転職活動や就活を今から始める

最後に一番重要なのは「転職活動や就活を今日から始めること」です。

なぜなら、早い段階から活動を始めるだけでも、転職・就職成功確率は圧倒的に高まるからです。

良い転職や就職を実現するために重要なのは「良い準備」です。どんな企業があるのかといった業界リサーチはもちろん、自分に足りないスキルを把握することも良い準備です。

特に転職エージェントは有効活用しよう

とはいえ、各業界や企業のリサーチの準備って、自分一人だと何から始めたらいいかわからないですよね。そんな時に役立つのが「転職エージェント」です。

転職エージェントとは、プロのコンサルタントが、キャリア相談やグローバル企業の求人紹介をしてくれる会社です。求人紹介だけでなく、転職したい求人があったら、企業側とのやりとりも全部代わりに対応してくれます。

特にキャリア相談や求人紹介に関しては、海外駐在できる求人を見ながら、今のあなたに足りないスキルや実績を、コンサルタントが教えてくれることが特徴です。

そのため、コンサルタントから聞いた足りないスキルや実績を、自分で学習したり、現職で磨いていくことで、効率的に転職・就職を実現していけます。

加えてほとんどの転職エージェントは「完全無料」で利用できます。転職者ではなく、採用する「企業側」がお金を払うビジネスモデルだからです。

良い転職を実現している人は、転職を考える前から転職エージェントに登録し、常に自分の市場価値や、足りない実績・スキルを把握することをしています。無料でできて、非常にメリットの多い方法なので、ぜひトライしてみてください。

特に「このスキルや実績が自分には足りないだろう」と自分勝手に判断をし、努力してスキルを身につけても、「転職で全然役に立たなかった」となったら、時間も労力も無駄となります。

これだと流石に悲しいですよね。だからこそ、必要な行動を洗い出すためにも、転職エージェントは必ず活用しておくことが必要です。

参考までに、日系グローバル企業への転職に強い転職エージェントを紹介しておきます。

迷ったら上記3つがおすすめです。

現在上場企業にいたり、年収600万円以上の方であれば、doda X、、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つが最もおすすめです。

doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトは、いずれも日系大手グローバル企業はもちろん、海外事業を展開するベンチャーにも強いです。ハイクラス・若手ハイクラスの求人がたくさんあるので、求人の質の高さはピカイチです。

まずは上記の中から、自分に合いそうな転職エージェント・サービスに登録することで、相談をしてみましょう。そうすると、今の段階で海外駐在員を募集している業界・企業はどこか、無料で教えてもらえますよ。

貴重な求人を見逃さないためにも、必ず登録だけは今のうちに済ませておきましょう。登録しておけば、良い求人が出たらスカウトで知らせてくれるようになりますよ。

まとめ

述べてきた通り、海外駐在・海外赴任できる業界・企業は多くあります。総合商社は入社ハードルは高いものの、意外と穴場の業界や企業も存在しますよ。

海外駐在員は、控えめにいっても良いキャリアです。日本にいるときとは異なり、年収は手取りで約1.7〜1.8倍になりますので、年収1,000万円以上はかなりの確率で可能です。駐在員は年収2,000万円〜年収3,000万円以上の人もゴロゴロいます。

また、日本では考えられないようなプール・ジム付きの高級マンションや豪邸に、会社の負担で住むこともできます。車もお手伝いさんも無料で付き、何から何まで至れるつくせり、そういう信じられない待遇も、海外駐在員は受けています。

日本のサラリーマンの中ではトップクラスの待遇を実現できるので、仮に30歳から10年間、海外駐在員を経験すれば、40歳で早期リタイアを実現し、あとは資産運用だけで自由に暮らすことも可能です。

もちろん、海外駐在員の仕事自体は責任もあり、大変な一面もあります。でもそういった側面を考えても、海外駐在員は圧倒的に恵まれていると思いますよ。

行動すれば「海外駐在員になる道」は、必ず切り拓いていけます。

まずは残された可能性を知るためにも、海外駐在員に強い転職エージェントで相談することから、始めてみてはいかがでしょうか。そのたった一歩でも、人生は大きく前進し始めますよ。

「海外赴任から途中帰任して帰りたい」

「海外赴任を辞めて退職したい」

異国の地で暮らし、日々責任を感じながら仕事をする「海外赴任」を辞めたいと思う駐在員はたくさんいます。

でも、海外駐在員という責任ある立場で赴任している以上、簡単に辞めることはできない。しかも、辞めたところで、次のキャリアに就けるような専門性もないと、悩んでいるのではないでしょうか。

先に結論からお伝えすると、海外駐在員が辛くて帰りたいなら、途中帰任して帰ることは問題ないです。

むしろ、海外駐在員は転職先の選択肢があるので、退職を考えるなら、年齢がネックになる前に、早めに行動した方が良いです。

そこで今回は、転職支援を200社以上してきて、海外駐在員にも数多くお会いしてきた立場から、以下のことを解説します。

本記事を読めば、海外駐在員を辞めたいという自分を客観的に捉え、現実的な行動に移すことができるようになりますよ。

海外駐在員が海外赴任が辛い・疲れた・帰りたい・途中帰任・退職したいと思う理由

海外駐在員が、海外赴任を辞めたい、疲れた、辛いと思う理由は次の通りです。

1. 日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさ、孤独感

海外駐在員となると、簡単に日本に帰ることはできないですよね。

ですから、日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさや、孤独感を感じている駐在員はとても多いです。

特に海外駐在員の場合、家族で来ておらず、単身赴任で着任されている方も多いです。子供の成長を間近で見れないのは、いくら仕事のためとはいえ、悲しいですよね。

また、海外駐在員になると、年を取った親ともなかなか会うことができなくなります。海外駐在員となると30〜50代の方が多いですが、その頃に親はもう60〜80代近いはずです。

親と残り会える回数も、実は数えるくらいしかないかもしれません。だからこそ、近くで暮らし、親孝行をしたい気持ちもありますよね。

もちろん、海外駐在員といっても、韓国や台湾など、日本と物理的距離が近ければ、週末に帰ることもできます。ですが、北米や南米、ヨーロッパやアフリカに駐在となると、週末にフラッと帰ることは現実的に厳しいです。

ですから、日本の家族や恋人・友人に会えないというのは、海外駐在員が日本に帰りたいと切実に感じる場面ですし、実際に多くの海外駐在員が、辛さ、寂しさを感じている大きな理由です。

2. 仕事がハードすぎてきつい、疲れたからギブアップしたい

海外赴任する国や会社によりますが、海外駐在員の仕事がハードすぎることも、海外駐在員をもうギブアップして辞めたいと感じる一つです。

例えば国でいうと、アメリカやタイなどは貿易の中心国ですから、商社やメーカー駐在員の仕事が忙しいケースも多いです。

また、こういった国には「海外出張者」もかなりの人が訪れるので、出張者のアテンドで平日夜は飲み会、休日はゴルフ等が続くこともよくあります。

出張者のアテンドばかり入ってしまうと、プライベートの時間が潰れてしまい、ずっと仕事をしている感覚にもなりがちですよね。

もちろん、その分待遇が良いメリットはあるものの、あなたの人生は「仕事のため」にあるわけではありません。「本当にこのままでいいのかな」と思い、海外駐在員を辞めたいという感情が芽生える駐在員の方も多く存在します。

一方で、仕事量が少ない国に赴任している駐在員や、海外出張者が来ないエリアの駐在員であれば、このあたりの不満は少ないケースも多いです。忙しい国の駐在員限定の悩みですね。

3. 海外特有の人間関係が合わない

海外駐在員として生活していると、海外特有の人間関係が合わず、辛い思いをすることもあります。

特に多いのは「現地の日本人コミュニティに馴染めないこと」。

海外駐在員であれば日々実感していると思いますが、海外駐在をすると「日本人駐在員のつながり・コミュニティ」は存在するものです。

しかも駐在員というのは、日本人で集まることが基本的に多いので、現地の日本人と相性が合わない場合、メンタル不調につながり、駐在員生活自体が辛くなる最大のデメリットがあります。

ですから、日本人コミュニティにうまく馴染めなかったり、人間関係をうまく作っていけていない場合は、海外駐在生活自体が全く楽しくなく、むしろ辛いと感じてしまうことも多いです。

4. 現地の生活習慣や文化、食事が合わない

現地の生活習慣や文化、食事が合わない点も、海外赴任を辞めたい、辛いと感じる理由の一つです。

海外は、使われている言葉も違えば、文化も全く異なる国です。現地の言葉が全くできない状態で現地へ赴任すると、思うようにコミュニケーションが取れず、最初のストレスは本当に大きいですよね。

日本では当たり前のような常識が、海外だと全く通用しない場面もよくあります。時間通りに物事が進まないことが当たり前ですし、仕事で依頼したことが全く守られない場面も多くありますよね。

加えて、発展途上国の場合、美味しい日本食を食べれないことも、辛さを感じる場面の一つですよね。

日本食は海外でも広まってきてはいるものの、日本で食べる日本食と、海外で食べる日本食はやっぱり味が違います。

このように、現地の生活習慣や文化、食習慣に馴染めないことも、駐在員で悩んでいる方が多く存在します。

海外駐在員が海外赴任を辞めたい・途中帰任や退職したいと思ったときの現実的な対処法

海外駐在員が海外赴任を辞めたい、途中帰任や退職したいと思った時の「現実的な対処法」は次の5つです。

1. 今の状態で悩みを解決できないかを考える

まず最初に考えるべきことは、今の状態で悩みを解決できないかを考えることです。

もし海外駐在員を辞めることなく、問題を解決できれば、それに越したことはないですよね。

ですから、今あなたが辛いと思っている原因、日本に帰りたいと思っている原因を、いま一度紙に書き出してみましょう。その上で、それぞれの原因が、駐在員として海外にいながら解決できないかを考えてみることをおすすめします。

例えば、日本にいる家族や友人、恋人に会えない孤独感や寂しさを感じているなら、定期的に電話をする時間を設ける、次に帰国する際の予定を立てて楽しみにしておくなど、物事の捉え方を変える方法があります。

または、現地の人間関係が合わない場合は、自分自身のその問題がないか、自分の責任として捉え、日々の行動を変えてみることもおすすめです。人間関係って、意外と自分自身に問題があるケースも多いです。自責で捉えて行動を変えるだけでも、改善されることはよくあります。

このように、海外駐在員として現地にいながら、今の辛さを改善できないかをまず考えてみましょう。

2. 別の国やエリアへ異動できないか、今の会社に打診する

今の赴任先に問題がある場合は、別の国やエリアに異動できないか、今の会社に打診することもおすすめです。

例えば中国に赴任していて、中国の環境がどうしても合わない場合、台湾や韓国など、他の国へ異動させてもらうことです。

多くの会社では、アジア、米州、欧州中近東アフリカなど、エリアごとに本部を持っていることが多いです。ですので、本部内の異動であれば、本部長の許可が取れれば、異動できるケースも意外とあります。

ですから、今の赴任先ならではの固有の問題があるなら、異動を申し出ることは良いと思いますよ。

3. 途中帰任させてもらえないか、今の会社に打診する

海外駐在員だと今の悩みを改善できない場合は、日本に途中帰任ができないか、今の会社に打診することが次の方法です。

この方法の場合、今の会社でのキャリアを続けながら、日本に帰ることができます。

もちろん、絶対に受け入れられる方法ではないので、会社に言ってみたものの、ダメなケースもあります。

でも、日本に帰れない場合に辞めるつもりで、かつ今の会社で働きたいと思うなら、言って損はないと思いますよ。

4. 退職を申し出て、日本に帰ってから次のキャリアを考える

今の会社に残るつもりはもうないなら、退職を申し出て、日本に帰ってから転職活動する方法もあります。

この場合は、日本への帰国手続きと退職手続きを両方進めることになりますので、日本に帰ったら仕事はなくなります。

ですが、時間はたっぷりと取れるので、少しの時間を休息に充てて、活力が出てきた段階で、転職活動に思いっきり時間をかけることができます。

ただ転職支援をこれまで行ってきた経験から言うと、次のキャリアが決まっていない状態で退職することはおすすめしていません。

ですので、今の会社を辞めるなら、次の方法がおすすめです。

5. 海外にいながら転職活動し、次のキャリアが決まってから退職する

今の会社を辞めることも検討に入れる場合におすすめは「海外にいながら転職活動を始め、次のキャリアが決まった段階で、退職を伝える方法」です。

海外赴任をしていると知らないと思いますが、実は海外駐在員として海外にいながらでも、日本での転職活動は進めることができます。

例えば、転職エージェントとのキャリア相談はオンラインでできますし、求人紹介や書類選考も、海外にいながらできます。

また最近だと「オンライン面接」も普及してきているので、最終面接以外はオンラインで、海外から面接を受けることも可能です。

一方で、最終面接だけは日本で対面のところが大半なので、全部の活動を海外でできるわけではありません。

ですが、最終面接だけは、日本に出張や休暇で帰国した際にまとめて受ければ、海外駐在員でも転職活動はできます。駐在員は企業側からのニーズも高いので、面接日程も融通を効かせてくれますよ。

この方法であれば、今の会社と他の会社の良さも、両方とも客観的に知ることができます。外の世界を見てみて、「それでもやっぱり今の環境は恵まれている」と感じることができたら、それはそれで良いことです。

一番よくないのは、自分自身の可能性を知ろうとしないまま、今の辛い駐在員生活を続けることです。

転職というのは年齢も影響してくるので、思考停止し年月だけが経過すると、転職したくてもできない状態になってしまいます。それはきついですよね。

ですから、今この段階で、自分自身にはどんな可能性が残されているか、その事実だけでもいち早く知っておくことが、今後のキャリアを考える上では極めて重要です。

海外駐在員を辞めたいと思ったときに、力になってくれる転職エージェント

参考までに、海外駐在員を辞めたいと思った時に使えるおすすめエージェントを紹介しておきます。

上記3つが、海外駐在員としての赴任経験を活かして、日本で良い会社を探せるエージェント・サービスです。どこもハイクラスの転職エージェント・サービスなので、大手上場企業を始め、役職の高い高年収求人などを多く保有しています。

海外駐在のない、日本勤務の外資系企業などは、海外駐在員を辞めたい人には特におすすめです。外資系企業は基本的に海外駐在がないので、日本に腰を据えて働くことができますよ。

上記の転職エージェント・サービスはそれぞれ持っている求人も異なります。だからこそ、全て登録し、相談しておきましょう。ここでしっかり情報リサーチをするかどうかで、自身の選択肢も大きく変わってきますよ。

より具体的な転職活動の進め方は「海外駐在員は転職に有利！駐在経験を活かした求人の探し方を専門家が解説」や「海外駐在中でも転職活動はできる！転職のプロが進め方を解説」で紹介しています。

まとめ

述べてきた通り、いまの会社で悩みを改善できるなら、まずは改善することを検討してみましょう。それでも、どうしても改善できないことも、海外駐在員の場合は特にあるかと思います。

最後にお伝えしたいのは、いまの会社が、あなたの人生の全てではないことです。

どんなに優秀な人でも、海外駐在員という働き方が合わない人は一定数います。海外駐在員を辞めたからと言って、キャリアに致命傷のような傷が付くこともありません。日本に帰ってきた理由をちゃんと伝えることができれば、企業の採用担当者はそこまで気にしませんよ。

だからこそ、まずは転職エージェントに相談するなりして、自分の選択肢や視野を広げて、今後の人生・キャリアをもう一度考えてみることが良いですね。

そうすれば、いまはまだ見えていない未来の選択肢が、はっきりと見えてくるようになりますよ。特に海外駐在員に選ばれたというキャリアがあれば、あなたがまだ知らないだけで、良い道はたくさん残されています。

行動してみて、「やっぱり海外駐在員をもう少し頑張ってみよう」と思うことも良いですし、「退職して日本に帰ろう」と思うことも良いです。人生に正解なんてないので、自分の心が思う方へ、誇りを持って進めばいいと思いますよ。

何より、海外駐在員として今日まで頑張って、耐えてきた自分を褒めてあげましょう。その上で、もう一踏ん張り頑張って行動しましょう。そうすれば、未来は明るいですよ。

今回は商社の海外赴任事情について、元海外赴任者の筆者がリアルをご紹介します。

私は海外赴任を通じて、赴任先の国を始め、世界中の国々を相手に仕事をしてきました。

その過程では、三菱商事を始め、伊藤忠商事や住友商事、豊田通商など、多くの商社マンのリアルな生活事情・仕事事情・懐事情までを聞いてきました。

商社だけでなく、メーカーや物流など、数多くの駐在員を見てきた立場でもあるので、他の業界と比較した商社ならではの駐在員事情も把握しています。

そのような経験をもとに、商社マンの駐在員事情について、リアルな情報をご紹介しますね。

商社マンの海外駐在員事情【総合商社と専門商社に分けて解説】

商社といっても、大きく以下2つに分けることができます。

1. 総合商社：様々な商品を取り扱う商社
2. 専門商社：特定の商品を取り扱う商社

海外駐在員事情は、総合商社と専門商社で異なりますので、それぞれで解説しますね。

海外駐在員が特に多いのは総合商社【社員5人に1人が駐在員が平均】

商社で海外駐在員が最も多いのは、圧倒的に総合商社です。

例えば以下の総合商社は、海外駐在員が特に多い企業です。

これらの総合商社は、私が実際に海外赴任している時も、現地に赴任されている方が多かった企業です。

上記総合商社は、社員数が大体3,000〜6,000名くらいです。このうち、海外駐在員として赴任している方は700〜1,300名くらいです。

つまり、総合商社の場合、大体5人に1人くらいが海外駐在員として赴任しているイメージですね。

上記は累計数ではないので、過去駐在していて現在日本に帰任している方は含まれていません。そう考えると、総合商社は5人いたら1〜2人くらいは駐在員になれるということです。

5人に1〜2人と考えると、かなりの割合で海外駐在員になれることがイメージできますよね。

総合商社の駐在員は様々な国・エリアにいる

私自身、海外勤務をしている中で多くの国・エリアの駐在員と仕事をしてきましたが、総合商社の駐在員は、本当にどんな国・エリアにもいました。

例えばアメリカのニューヨークや、イギリスのロンドンなど先進国・地域だけでなく、インドやアフリカなど、インフラが整っていない、発展途上国にも、総合商社の駐在員は赴任していたんですよね。

例えば私がお会いした住友商事の駐在員は、発展途上国、かつ全く知名度のない小さな田舎町に、ほぼ単独で赴任されていました。

これがトヨタ自動車などのメーカー（製造業）になると、トヨタの生産工場がある街に、大量のトヨタ社員、トヨタ関係会社（デンソーや豊田紡織など）の海外駐在員・長期海外出張者と共に赴任することが一般的です。

このように、どんな国・エリアにも海外赴任する可能性があるのが、総合商社の駐在員事情です。とはいえ大半は、アメリカや、タイのバンコクなど、メジャーな国・地域が多いですよ。

専門商社にも海外赴任できる穴場企業は多く存在【社員10人に1人が駐在員の専門商社も】

一方で専門商社の場合、総合商社と比べると、海外駐在員の数は大きく減ります。

とはいえ、専門商社の中でも、海外赴任できる穴場企業は多く存在するんですよね。

例えば以下の専門商社は、海外赴任者が実際に多く、私自身もこの中の企業の駐在員にはお会いしてきました。

これらの企業は大体社員数が1,000名〜3,000名くらいですが、海外駐在員数は100〜300名ほどです。

つまり、専門商社の場合、10人に1人は海外駐在員として現地赴任している状態ですね。

総合商社の例と同じく、上記は過去に駐在員だった方は含まれていません。ですから、大体10人いれば1〜2人は海外駐在員として赴任していると考えれば概ね正しいです。

専門商社の場合、一社当たりの海外駐在員数や、社員あたりの駐在員割合は総合商社より劣るものの、それでも1企業100名以上、10人に1〜2人くらいは駐在できる企業もあるということです。

これが総合商社と専門商社の海外駐在員事情です。

海外駐在における商社マンの仕事内容【トレーディングと事業投資】

商社の仕事は大きく分けると「トレーディング」と「事業投資」があります。

トレーディングとは物を右から左に流す、いわゆる貿易な仕事です。例えばアパレルを海外で仕入れて、日本で売るような仕事です。

一方で事業投資とは、外部の会社に出資を行って小会社とし、人を送り込んで経営に関与する仕事です。

トレーディングと事業投資、どちらであっても海外駐在員の仕事は存在します。

商社が海外赴任する会社はどこ？【現地法人と海外小会社の2つ】

総合商社の海外駐在員の場合、基本的に以下2つパターンどちらかで赴任することが多いです。

1. 現地法人に赴任するケース
2. 海外子会社に赴任するケース

現地法人に赴任するケース

現地法人に赴任するケースが一つです。例えば三菱商事の場合、「三菱商事のアメリカ法人へ赴任」というパターンです。

仕事内容は、現地法人近郊の投資会社の事業管理などがあります。

一方で、社長・取締役などの経営ポジションや、部長などの管理職であれば、事業責任を負いながら、現地の日本人駐在員や、現地採用の日本人・外国人スタッフのマネジメントも行います。

現地法人への赴任は、20代の若手、30代の中堅、40代以降のベテランなど、どんな年代でも駐在の可能性があります。

海外子会社に赴任するケース

もう一つが、トレーディングで出資した海外子会社（事業会社）に赴任するケースです。

海外小会社の事業成長に向けて、経営に積極的に参画したり、業績管理をしたり、トレーディング事業をしたりと、責任ある仕事を行います。

また現地小会社の社長など、会社のトップ・取締役クラスで赴任することもあります。この場合、職務内容のレベルが高い分、20代の若手というよりは、経験を積んだ中堅〜ベテラン以上の方が赴任することが多いです。

このように、商社の海外駐在の仕事内容は、現地法人と海外小会社に赴任するケースで分かれます。

海外駐在員になりやすい商社マンの職種

実は「海外駐在員になりやすい職種」というものが存在します。

営業職（総合職）や経理職が多い

商社マンでいうと上記の通り、「営業職」や「経理」が多いです。

一番多いのは営業職です。総合商社だと「総合職」と表記していることも多いですが、実際にやっていることは「営業」です。

そもそも総合商社は営業職（総合職）が花形であり、配属数も最も多いです。海外駐在員として赴任される方も、大半は営業職（総合職）出身ですね。

一方で、管理部門で海外駐在員になりやすいのは経理職です。これは総合商社に限らず、メーカーや国際物流など、多くの業界で共通しています。

逆に、人事や総務部などの管理部門は、海外駐在員の機会は圧倒的に少ないです。

商社で海外駐在員になりたくて、でも営業はできないと思う場合、狙い所は経理です。

商社の海外駐在員の収入・生活事情

一番気になるであろう海外駐在商社マンの収入・生活事情を紹介します。

まず収入事情は、以前に「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」でご紹介しましたが、海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば日本で「年収800万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,200万円」になるイメージです。

一方、年収800万円の手取りは約590万円ですので、こちらは約1.7倍となり「手取り約1,003万円」が相場となります。

総合商社の場合、30歳で年収1,000万円は十分到達できます。30歳年収1,000万円で赴任した場合、大体額面で年収1,500万円くらいのイメージですね。

ただこれは企業によっても若干異なるので、あくまで目安です。実際にはもっと給料が高い商社もあります。

例えば総合商社の海外駐在員で赴任していて、私が実際にお会いした方には、年収2,000万円〜年収3,000万円以上を得ている方もいました。夢がありますよね。

また収入だけでなく、住宅や福利厚生など「生活事情」も、特に総合商社の駐在員はかなり恵まれています。

• 日本では住めないような豪邸に、ほぼ会社負担で住める
• 家のことを全部やってくれるお手伝いさんがつく
• 移動のすべて運転手が代行してくれる
• 日本への帰国費用も、年数回分を会社が負担してくれる

このように、住宅や福利厚生もかなりの好待遇になっているんですよね。

このように、海外駐在商社マンの収入事情や生活事情は、日本にいる時よりも高水準となっています。もちろんその分、仕事の重責もありますが、責任の高さを考えても、恵まれていますよね。

ちなみに、なぜ額面より手取りが増えるかは、前述した「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で紹介しているので、こちらもチェックしてみてください。

商社の海外駐在・海外勤務は何年目からいける？

結論、企業によりますが、早い会社だと入社2年目から行っている人もいます。

商社の海外勤務パターンは、前述した「現地法人」への赴任や、「海外小会社」への赴任以外に、「海外研修」として海外赴任するケースもあります。

海外研修の場合、入社してすぐのタイミングで海外へ行くことも多いので、入社2年目くらいからでも海外勤務はあります。

特に総合商社の場合は20代でも海外勤務している人はかなり多いので、入社2〜8年目くらいでも、海外駐在や海外勤務はできますよ。

商社で海外赴任を目指す方法

あなたが学生なのか、それとも社会人かによって変わります。それぞれ分けてご紹介しますね。

学生の場合

学生の場合、就活で真っ当に内定を勝ち取ることです。

特に「総合商社」の採用はかなりの激戦ですので、自分自身の人間力を高めることが必要です。

ただ商社と言っても、伊藤忠商事のような体育会系の会社や、住友商事のような大人しめの会社など、各社でカラーがあります。ですので、こういう人なら必ず内定を取れる、というのはありません。

その中でも、商社全般で活かせそうな経験や能力は以下のような要素です。

• コミュニケーション能力
• リーダーシップ
• 地頭の良さ
• 英語力
• 海外経験など

この辺りは高い水準で求めることが多いです。

学生のうちに、組織のリーダーとして成果をあげた経験やプロセスを語れるようにしておくと良いでしょう。

また海外経験や、英語を筆頭にした語学力も、当たり前にできるようになっておくと、マイナス面を作らずに済みます。

特に総合商社は、内定までの道のりは高いですが、ちゃんと準備して臨むことで、内定を勝ち取っている学生も多くいます。

だからこそ、あなたが学生なら、準備できることを今のうちにしておくことが必要です。

社会人の場合

一方で社会人の場合、商社に強い転職エージェントを利用することが必要です。

学生の場合はポテンシャル採用でしたが、社会人の場合は「経験者採用」が一般的となります。

経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

ただ、この辺りは自分一人で考えても見えづらいものなので、商社の転職事情に強い転職エージェントに相談してみることをおすすめします。

参考までに、商社などのハイクラス・グローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「総合商社の中途採用求人」もありました。

専門商社だけでなく、総合商社への中途入社にチャレンジしたい方は、上記であげている転職エージェントを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェントは登録・利用ともに「完全無料」でできますよ。

まとめ

商社の海外駐在は、仕事のやりがいがある上に、待遇も抜群に良いです。特に待遇は他の業界と比べてもトップクラスに良いので、海外赴任を目指すなら、一番良い業界だと思います。

海外駐在・海外赴任という生き方も検討してみたいという場合は「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」でより具体的な方法を、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

「メーカーで海外駐在にいける業界や企業って、具体的にどこなんだろう？」

「メーカー駐在員の年収って、実際どのくらいもらえるのかな？」

…と、思っていませんか？

海外駐在員というと「エリート」「年収1,000万円以上」「プール付きの豪邸」など、とても華やかなイメージがありますよね。

特にメーカーは海外に工場がある分、駐在員になる方も多いです。メーカーの海外駐在員事情、実際どうなのか、すごく気になりますよね。

そこで本記事では、元々海外赴任をしていて、これまで多くのメーカー駐在員とお会いしてきた筆者が、メーカー駐在員の気になる海外赴任事情を徹底解説します。

本記事を読めば、メーカー駐在員の仕事や生活だけでなく、気になる懐事情まで知ることができますよ。

日系メーカー（製造業）の海外駐在員事情

まずは日系メーカーの海外駐在員事情に関して、以下5つの観点で実態を解説しますね。

1. メーカーで海外赴任している人の特徴
2. 仕事内容
3. 給与
4. 福利厚生
5. 働き方や生活面

1. メーカーで海外赴任している人の年代

結論、20代の若手から、50代以上のベテランまで、幅広い方が海外駐在として赴任しています。

例えばトヨタ自動車であれば、20代の若い方の多くが、トヨタの生産工場がある各国へ赴任しています。これは他のメーカーも同じですね。

また、メーカー企業の中には、入社数年目の若い方でも「海外研修」のような形で現地赴任することが多いので、意外と早いタイミングで海外転勤はできます。

一方で年齢が30代以上になってくると、役職付きの責任ある立場で、海外赴任する方も増えてきますね。

このように、メーカーの海外転勤は早ければ20代から、ボリュームゾーンは30〜40代くらいが特に多くなっています。

2. 仕事内容

メーカー駐在員の場合、仕事内容は現地工場での「製造」「管理」が多いです。

例えば自動車メーカーなら、海外に生産工場を持っていますよね。

手を動かすスタッフは現地の外国人がメインですが、日本人駐在員が彼らの上に立ち、製造工程をマネジメントしています。

仕事内容自体は、日本でやっていることと劇的には変わりませんが、周囲のスタッフがほとんど外国人なので、現地の言葉を使ってコミュニケーションしながら、仕事を進める必要があります。

3. 給与

海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば、日本で「年収700万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,050万円」になるイメージです。

一方、年収700万円の手取りは約530万円くらいですので、こちらは約1.7倍で「手取り約900万円」くらいが相場となります。

このように、海外駐在員の場合「額面」「手取り」共に大きく上がりますが、中でも「手取り」が増える構造が、最大の特徴なんですよね。

ちなみに、手取りが増えるのは、メーカーだけでなく、他の業界の駐在員も同じです。

海外駐在員の年収事情や、手取りが多くなる理由は「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で解説しているので、興味があればこちらもチェックしてみてください。

4. 福利厚生

メーカーの福利厚生はかなり充実しています。

例えば以下のような福利厚生があります。

特に「住宅環境」は本当に恵まれていますね。日本では住めないようなプール付きのマンションや一軒家にも、メーカー駐在員であれば普通に暮らしています。

例えば物価の安いタイの駐在員なんて、本当にすごいところに住んでいますからね。

その他にも、運転が可能な国では車が支給されたり、運転ができない国（東南アジアのベトナムなど）は運転手がつくことが一般的です（これは20代若手駐在員でも基本つきます）

また赴任国が発展途上国の場合、ハードシップ手当も別途出ます。金額は様々ですが、月10万円程度はもらっている方が多いですね。

このように、メーカー駐在員の福利厚生面はかなり充実しています。

5. 働き方や生活面

結論、赴任する国や会社によって変わります。

例えば忙しい支店へ海外赴任した場合、平日は残業も普通にあります。

私の周囲のメーカー駐在員も、だいたい20時くらいまでは仕事をしていましたね。

また日本からの出張者が多い拠点の場合、出張者のアテンドで、平日夜に飲みにいったり、休日にゴルフや観光に付き合うことも、駐在員の使命の一つです。

例えば私の知人のメーカー駐在員は、週末は出張者とゴルフばっかりしていました（とはいえ、その方はゴルフがもともと好きだったので、全く苦ではなかったそうです）

一方で、仕事が忙しくない支店に赴任すると、仕事はかなり暇な上に、駐在員としての好待遇は享受出来ます。

例えば私の仲の良かったメーカー駐在員も、仕事はかなり余裕があったみたいですが、手取りで年収1,000万円は超えていて、プール付きのマンションで悠々自適に独身貴族として生活していました（笑）

また日本からの海外出張者が少ない国やエリアの場合、出張のアテンドも少ないので、平日夜や休日を趣味に使ったり、周辺国へ海外旅行に充てている駐在員もいました。

特に、東南アジアのタイやマレーシア、フィリピンなど物価が安い国の駐在員は、懐事情もかなり余裕があります。ですから、長期休暇を活用し、豪華な海外バケーションに行っている駐在員家族も多くいましたね。

以上がメーカー駐在員の海外赴任事情です。

海外駐在できるメーカーの業界・企業は？【自動車メーカーのトヨタ自動車などが代表的】

海外駐在できるメーカーの業界・企業はたくさんあります。

具体的なメーカーの業界や企業名を挙げると、代表的なところは以下の通りです。

結構多いですよね。上記はあくまで一部なので、他にももっとたくさんの、駐在員輩出業界・企業は存在しますよ。

海外駐在できるメーカーの職種は？

メーカーの海外駐在員に特になりやすい職種を紹介します。

一番多いのは技術系の職種

メーカーの海外駐在員で一番多いのは「技術者」です。

前述通り、メーカーの多くは、海外に生産工場を持っています。

そのため、工場で生産工程のマネジメントを行う技術系の方々が、海外赴任者としては多くなるんですね。

例えば日本で最も駐在員が多いトヨタ自動車も、駐在員の多くは技術系の方々となっています。

管理部門の経理も多い

また管理部門でいうと「経理職」も海外駐在員が多い職種です。

メーカーに限らず、経理は海外駐在員になる確率が高いんですよね。

しかも経理の場合、かなり若いタイミングから、海外赴任のチャンスを得られることも特徴です。

私が見てきた中だと、早い人だと入社3年目くらいで海外赴任する方も経理ではいました。

経理は専門職なので、転職もしやすい職種です。海外駐在員にもなりやすいですし、実は穴場な職種なんですよね。

関連記事：経理で海外駐在・海外勤務する方法は？元駐在員が解説

メーカーの海外駐在員を目指す方法

これからメーカーの海外駐在員を目指してみたい方向けに、海外駐在員を目指す方法をご紹介します。

学生の場合

あなたが学生であれば、海外駐在員を多く輩出しているメーカー企業をたくさん受けましょう。

例えば就活サイトのリクナビやマイナビには、数多くのグローバルメーカー企業の求人が掲載されています。

駐在員を多く輩出している企業へ内定を勝ち取り、日々の仕事に全力で取り組むのみです。

海外駐在員の割合が高い企業（常に全社員の10人〜5人に1人が海外赴任している企業）に入ることができれば、比較的高い確率で、駐在員になることができますよ。

もちろん、そういったグローバル企業は採用率も低いので、ちゃんと準備して就活に臨む必要があります。

ですから、学生のうちにリーダーシップ経験を発揮するなど、何かしらアピールできることを作った上で、選考に臨むことをおすすめします。

社会人の場合

一方で、あなたが社会人の場合、メーカーに強い転職エージェントを利用することが必要です。

社会人からの転職の場合、経験者採用が一般的となりますが、経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

「活かせる経験なんてないよ」と思った方もご安心を。

実は業界・職種経験がなくても、過去の経験の中から、転職先で活かせるものはよくあるんですよね。

ただ、どの経験が活かせるかは、自分一人で考えても見えてこないものです。

ですから、いろんな方のメーカー転職をサポートしてきている「メーカーの転職事情に強い転職エージェント」に相談してみることが、社会人からメーカー転職し、駐在員を目指す一番の近道です。

参考までに、メーカーのグローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「海外駐在をたくさん輩出している大手グローバルメーカーの求人」もありました。

メーカーで海外駐在を目指したい場合は、doda Xを始め、上記であげている転職エージェント・サービスを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェント・サービスは登録・利用ともに「無料」でできますよ。

また、海外駐在という生き方を本気で検討してみたいという場合は、より詳しい方法「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」にて、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

メーカーの海外赴任事情まとめ

述べてきた通り、メーカーの海外駐在は待遇や福利厚生も抜群に良いです。海外駐在員の生活自体が人生にとって貴重な経験になりますから、駐在員に興味がある場合、本気で目指してみることもおすすめです。

あなたがメーカーの海外駐在員に興味がある場合、メーカー駐在員を数多く輩出している企業の「募集要項」を、転職エージェントを通じてチェックしてみましょう。

そうすると、あなたに何が足りないか、いまどんなスキルや経験を積んでいけばいいか、その道筋が見えてきます。

一般的には、日系グローバルメーカーの多くの企業は「英語力」があるとプラスに働きますので、今のうちに「英語学習」をしておくこともおすすめです。

より詳しい海外駐在員を目指す方法は、前述した「海外赴任したい人が海外駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」で紹介しているので、続けてチェックしてみてくださいね！

「海外赴任で英語で困らないためには、何からどうやって勉強すればいいの？」

あなたはこんな悩みをお持ちではないでしょうか？

「海外駐在員」は、特にグローバル志向の高いサラリーマンにとっては一つの大きな目標です。それもそのはず、海外駐在員の仕事は規模が大きいため、ロマン・やりがいを強く感じることができます。

加えて、海外駐在員の年収水準は極めて高く、大手の駐在員であれば年収1,000〜2,000万円、役職が上ならもっと高年収も実現できます。

さらには、豪華な家に会社の負担で住めたり、使い放題の社用車が支給されたり、家のことを全部代わりにやってくれるお手伝いさんが付いたり・・と、日本では味わえないような豪華な生活を送ることもできます。

こういう魅力がたくさん詰まった仕事が駐在員ですが、多くの駐在員が不安に感じるのは「英語」です。「英語ができないけど、駐在なんて務まるのだろうか..」と不安に感じるのは、ある意味当然のことなんですよね。

そこで本記事では、海外駐在員に必要な英語力を、もともと日系企業で海外勤務をしていた筆者が徹底解説します。

実際に多くの日系駐在員をこの目で見てきており、世界中の駐在員とも関わりを持ってきました。そのような経験から書くので、本記事の信頼性は高いと思います。

海外駐在員に必要な英語力は？【赴任する国や環境、役職によって変わる】

結論からお伝えすると、「海外駐在員に必要な英語力」は赴任する国やオフィス環境、取引先や役職によって大きく変わります。

1. 赴任する国での違い
2. 赴任するオフィス環境での違い
3. 取引先による違い
4. 役職による違い

この4つのパターンで、必要な英語力をわかりやすく解説しますね。

赴任する国での違い

まずは「国」に関してですが、一言で言えば、

1. 英語が母国語の国＝求められる英語力は高い
2. 英語が母国語でない国＝求められる英語力は高くない

これが結論です。

英語が母国語の国は、駐在員に求められる英語力が高い

例えばアメリカ、イギリス、オーストラリアなどの「英語が母国語の国」では、駐在員に求められる英語力は高くなりがちです。

なぜなら、現地スタッフ、クライアントが話す英語は「ネイティブ同士の英語だから」です。

例えば、私の知人にアメリカに駐在していた駐在員がいます。彼は相応に英語はできる方でしたが、アメリカに赴任してからは、英語で相当苦労していました。

理由は上記で述べた通り、現地のスタッフやクライアントが話す英語は「ネイティブ同士の英語」であり、使われる単語や表現、言葉のスピードも、日本人がついていけるようなものではなかったからです。

この彼はもともと東南アジアでも、英語で仕事をしていたことがあります。ですがその当時と比べても、アメリカの英語は段違いで難しかったそうです。

このように、母国語が英語の国の場合、ネイティブの間に入っていく必要があります。ですから、駐在員に求められる英語力も、必然的に高くなる傾向が強いです。

英語が母国語でない国は、駐在員に求められる英語力が低い

一方で、東南アジアのタイやベトナム、東アジアの韓国、台湾、香港などは、求められる英語力はそこまで高くありません。

なぜなら、英語が母国語ではない国の場合、現地スタッフ・クライアントが使う英語は「ネイティブレベルではないから」です。

私はアメリカだけでなく、東南アジアや東アジアの方とも、英語で頻繁に電話をしていました。その経験から言うと、アジア人の英語は、アメリカ人の英語と比べると、段違いで聞き取りやすかったです。

加えてアジアなど英語が母国語でない国の場合、使われている「文法」も時々デタラメだったりするものです。ですので、完璧な文章でなく、「単語のやり取り」であっても、一定仕事ができる環境でした。

このように、赴任する国によって、駐在員に求められる英語力は高くもなれば、低くもなります。

赴任する環境での違い

赴任する環境でも、海外駐在員に必要な英語力は変わります。

例えば「日本人がいないオフィス環境」に赴任する場合、求められる英語力は当然上がります。

そもそも、日本人ばかりのオフィスに赴任する場合、海外赴任したにもかかわらず、日常で使う言葉が「日本語だらけ」ということもあるんですよね。

一例を挙げると、例えば日本人割合が多いアメリカや中国の場合、会社によっては、社内でやり取りする人はほとんど日本人で、取引先も日系企業の日本人、ということがあります。

そのような環境の場合、英語ができずとも、日本語で仕事が回ります。ですから、求められる英語力は高くありません。

一方、「日本人が一人」ないしは「日本人が少数」のオフィスに赴任する場合、社内でコミュニケーションを取る人は基本外国人です。その場合、仕事を進める以上、英語でのコミュニケーションが必須となります。

このように、赴任するオフィスの環境が日本人が多いか、それとも少ないかによっても、海外駐在員に求められる英語力は変わります。

取引先での違い

海外赴任先で「日系企業の日本人担当者」を相手にするのではなく、「日系企業の外国人担当者」や、「現地企業の外国人担当者」を相手にする場合も、求められる英語力は上がります。

特に「現地企業の外国人担当者」を相手にする場合、彼ら彼女らのボスも外国人であることが多いです。そういったシーンでは、高い英語力が必要となります。

一方、取引先が「日系企業の外国人担当者」の場合、彼ら彼女らのボスは日本人であることが一般的です。そういう場合、英語がちゃんと通じない場合は日本人が出てくるケースも多いんですよね。

このように、取引先がどんな企業で、どんな担当者かによっても、海外駐在員に必要な英語力は変わります。

役職での違い

どんな役職で赴任するかによっても、必要な英語力は変わります。

例えば、現地スタッフをマネジメントする「マネジメント層」「経営層」の場合、求められる英語力は当然上がります。

なぜならマネジメントポジションの場合、自分一人でできる仕事は基本なく、現地のスタッフを動かし、チームでプロジェクトを成し遂げる必要があるからです。

マネジメントポジションというのは、具体的には「課長以上＝Manager以上」を指します。Manager以上の場合、マネジメント責任が出てきますから、必要な英語力は上がります。

ここまで述べたように、

1. 赴任する国での違い
2. 赴任するオフィス環境での違い
3. 取引先による違い
4. 役職による違い

これらによって、海外駐在員に必要な英語力は変わることが実態です。

海外駐在で使う英語は日常英語とビジネス英語の2つ

海外駐在員に必要な英語は「日常英語」と「ビジネス英語」の2つに分けることができます。

海外駐在員にとって、それぞれどんな位置付けかと言うと、次の通りです。

それぞれ解説します。

「日常英語」は海外赴任中のどんな場面でも必要

海外駐在員に必要な英語力は「ビジネス英語」と思われがちですが、実は「日常英語」の方が最初は重要です。

なぜなら、海外駐在員にとって、日常英会話はどんな場面でも必要だからです。

例えば、日常を生活するにあたり、買い物をしたり、レストラン・カフェに行ったり、公共の交通機関を利用したり、病院へ行くことも出てくるでしょう。そういう全ての場面で、英語は必要となります。

仕事においても、赴任先の現地スタッフや、取引先のクライアントと信頼関係を築くためには、仕事以外の会話は必要不可欠です。

実際に私が海外勤務をしていたときは、現地スタッフとの日常会話は本当に多かったですし、日常会話が信頼関係作りに極めて役立ちました。

世界中のどこの駐在員に話を聞いても、日常会話でコミュニケーションを取ることの重要性はみなさん気づいていましたよ。

このように、日常会話は信頼関係構築の土台ですから、まず最初に身につけておくべき英語力となります。

「ビジネス英語」の専門的なことは現地で身につけることができる

一方「ビジネス英語」の専門的なことは、実は実践で身につけることができます。

例えば自動車業界であれば、自動車業界でよく使われる専門的な英語があります。代表的なのは部品の名称などですね。

専門的なビジネス英語は、日本で事前に学習するよりも、現地でよく使われる英語を中心に覚えた方が効率的です。

もちろん、ビジネス英語の基本的な会話（自己紹介や質問の仕方）は、事前に身につけておけますし、習得しておく必要はありますよ。海外駐在は英語の研修ではないので、事前に困らない程度のビジネス英語は必要です。そうしないと、現地で全くコミュニケーションが取れないからです。

ですが、業界特有の専門的なビジネス英語は、現地で習得した方が効率が良いです。

以上を踏まえると、

1. 日常英会話は事前に習得しておくべき
2. ビジネス英語も基本的なコミュニケーションは事前につける必要があるが、専門的なことは現地に行ってからでOK

ということになります。

海外駐在員はみんな英語を話せるの？【実は話せない駐在員も多い】

実際のところ、海外駐在員になっている人が、みんな英語を話せるわけではありません。

事実として、英語が全く話せないにも関わらず、海外駐在員になっている人も、多くの会社で存在するんですよね。

ただそういう方でも、前述したような

• 英語が母国語でない国で、
• 日本人が多いオフィス環境に赴任し、
• 取引先は日系企業の日本人担当者で、
• ポジションも普通の担当者レベルであれば、

英語ができずとも、仕事はなんとか回ってしまうものです。

とはいえ、上記のような環境でない場合、英語は当然求められます。

英語が話せないと、現地の人とコミュニケーションを取ることはできず、せっかく駐在したのに、日本にいるのと変わらないような生活になってしまいます。それだと、せっかく駐在に行けたのにもったいないですよね。

だからこそ、駐在員になるなら「最低限の英語力」は身につけることが、必要なことだと思います。

ということでここからは、

1. 現在、海外駐在員として赴任している人の英語勉強法
2. 海外赴任が急遽決まった人の英語勉強法
3. 将来海外駐在員になりたい人の英語勉強法

これら3パターンに分けて、どう勉強していくことがおすすめか、具体的な勉強法を解説します。

「現在、海外駐在員として赴任している人」の英語勉強法

まずは「現在、海外駐在員として赴任している人」の勉強法を紹介します。

結論、「日常英語」と「ビジネス英語」の勉強を分けて、以下の通り勉強することがおすすめです。

上記の通りです。

「日常英会話」は、英語教材等で正しい知識をインプットし、インプットした内容を実際の生活で使うことがおすすめです。

この際に重要なのは、実践的な日常会話が学べる、良質な教材を使うことです。よくない教材を使っても、非効率なばかりか、実践で使える会話が身につかないからです。

ではどんな教材を選べばいいかというと、日常英会話を学べるおすすめ教材は次の通りです。

駐在員に必要な英語力を手軽に学習するならスタディサプリEnglish 新日常英会話コースがおすすめです。

スタディサプリEnglishの一つを徹底的にやるだけでも、日常会話のベースは身につきます。

その上で、ビジネス英語同様、日々の仕事で実際にアウトプットしながら学習していけば、日常会話もビジネス英語も上達していきます。

私自身も海外で仕事をしていた時は、仕事で言えたことや言えなかったことをメモしながら、「翌日はこのフレーズを使ってみよう」という風に、予習・復習を繰り返していきました。

そうやっていくと、徐々に自分自身が話せるレパートリーが増えますし、聞き取れる英語の範囲も増えていきます。

以上が現在海外駐在員として赴任している人の勉強法です。迷ったら、まずはスタディサプリEnglish 新日常英会話コースから始めることがおすすめです。

なお、もっと詳しい勉強方法を知りたい場合は「英語を3ヶ月集中で話せるようになる独学勉強法」で紹介しているので、こちらも参考にしてみてください。

「海外赴任が急遽決まった人」の英語勉強法

海外赴任が急遽決まった人におすすめなのは、日常会話とビジネス英語をセットで勉強できる「英語コーチングスクール」を利用することです。

英語コーチングスクールとは、パーソナルコーチがついた英会話スクールです。1〜3ヶ月など短期集中で通い、ビジネス英語や日常英語を習得することができます。

海外赴任前だと、引き継ぎ等で忙しく、使える時間も限られます。

ですが、赴任前に時間を作って英語をやっておくことで、現地に行った後に、スムーズに生活・仕事を立ち上げることができます。その価値はかなり大きいですよ。

急遽海外駐在員が決まり、赴任前の1〜3ヶ月で、英語力を伸ばせる英語コーチングは次の通りです。

上記5つが、赴任前に爆速で英語力をつけるならおすすめです。

中でも迷ったら、時短で効率的に英語習得できるENGLISH COMPANYか、ENGLISH COMPANYの姉妹コースであり、値段は約半額のSTRAILがおすすめです。

ENGLISH COMPANYとSTRAILは、効率的に英語習得を実現していく英語コーチングです。

学習量第一ではなく、いかに少ない時間で大きな成果を得るかという「効率性」「生産性」を最も重視していることが最大の特徴です。時短で英語を身につけたい方は、ENGLISH COMPANYかSTRAILを選んでおくと間違いありません。

PROGRITも、ENGLISH COMPANY、STRAILと同じく、英語コーチングの中でも代表的スクールです。基本的なビジネス英語はもちろん、現地で信頼関係を築くための日常会話も網羅的に学ぶことができます。サッカーの本田圭佑選手も受講していたことで有名なスクールです。最短2ヶ月受講可能となっています。

ライザップイングリッシュもビジネス英語・日常会話を網羅的に学べます。挫折させない学習サポートが特徴なので、駐在前の期間でもやり切ることができると思います。2ヶ月受講可能です。

最後のOne Month Programは1ヶ月受講できる英語コーチングです。2ヶ月受講する時間がない場合、こちらのスクールが最有力候補となります。

以上が、海外赴任が急遽決まった人におすすめな英語コーチングです。

気になる場合、どのスクールも無料カウンセリングを開催しているので、気軽に相談してみることがおすすめです。

どのスクールも海外駐在目的で受講している人が多いので、自分の英語力で本当にやっていけるのか、何を準備すればいいのか、本受講せずとも、無料でアドバイスしてくれますよ。

「これから海外駐在員を目指す人」の英語勉強法

一方で、「まだ海外駐在は決まっていないけど、将来的に海外赴任したい人」は、今のうちから本格的な英語力を身につけておくことがおすすめです。

英語力を武器にできれば、駐在員に選ばれる確率も高くなりますし、転職を通じて、駐在員になれるポジションへ、転職することもできます。

具体的な勉強法は、この場合も前述した英語コーチングがおすすめです。受講期間は必要な英語力がしっかり身につく「2ヶ月〜1年間」をおすすめします。

その場合、おすすめスクールは次の通りです。

海外駐在がまだ決まっていない場合も、ENGLISH COMPANYとSTRAILは変わらずおすすめです。

また、駐在が決まっていない場合は時間があるので、その場合は「トライズ」を利用することも良い選択です。

トライズは1年間の長期スクールですが、複雑な議論を英語でできるレベルを目指すスクールです。

ENGLISH COMPANYやSTRAILよりも学習は大変ですが、その分、高い英語力も期待できるでしょう。

まとめ

最後に、海外駐在員が良いものとなるか、それとも良くないものとなるか、それを決める大きな要素が「英語力」です。

これまで数多くの駐在員を見てきましたが、中には英語が全くできずに海外赴任となり、現地で英語を学習することもなく、何もできないまま日本に帰っていく駐在員もいました。

何よりせっかく現地に赴任したのに、現地の人と仲良くなれないのは、かなり勿体無いと感じてきました。

専門的なビジネス英語を、高いレベルで習得しておく必要はないです。

ですが、日常やビジネスで問題なく会話できる英語力くらいは、駐在員になる前に、事前に身につけておくことを強くおすすめします。

そうすれば、仮に海外駐在員になれずとも、活かせる場面はたくさんあります。海外出張が多い仕事へ転職することもできますし、外資系企業へ転職し、年収を100万円単位で上げることもできます。

例えば「doda X」という転職サービスは、ハイクラス向けの転職サービスです。英語力を武器に、海外駐在を目指せる大手企業への転職はもちろん、海外出張の多い仕事や外資系企業へ転職を目指せます。

このように、英語力を身につけておけば、海外駐在はもちろん、人生の選択肢・可能性は大きく広がります。

だからこそ、まずは今回紹介した方法で、英語勉強を始めましょう。

今回は、人材業界で外資系・グローバル企業の転職支援に数多く携わり、自身もグローバル企業へ転職経験した筆者が「外資系・グローバルに本当に強い転職エージェント8選」を紹介します。

業界の裏側まで知り尽くしている立場から、希望通りの外資・グローバル転職を実現するエージェント活用方法や、おすすめの企業の選び方まで、徹底解説します。

外資系・グローバル企業に強い転職エージェントの活用方法

まずは外資系転職、グローバル転職に成功する秘訣を、人材業界で長年仕事をしてきた経験から解説します。

結論、おすすめの活用方法は上記の通りです。

1. 外資系・グローバルに強い転職エージェントの中で、3〜4社に登録する

まず外資系・グローバルに強い転職エージェントの中から、3〜4社に登録しましょう。

「えっ？3〜4社って多くない？」と感じたかもしれませんが、決して多くなく、むしろ少ないくらいです。

なぜなら良い転職を実現できるかどうかは、どれだけ多くの選択肢の中から、納得いく企業を選べたかによって決まるからです。

転職エージェントというのは、それぞれ持っている求人が異なります。例えば、あるエージェントはGoogleの非公開求人を持っているが、他のエージェントは持っていないようなイメージです。

ですから、1社だけに登録した場合と、3〜4社に登録した場合は、自分自身の選択肢が大きく変わってしまうんですよね。

実際に良い転職を実現している人は、5社程度の転職エージェントを併用しながら、本当に希望する会社を見つけ、転職を成功させていることが多いです。

とはいえ、いきなり5社は多く感じてしまうと思いますので、まずは3社、できれば4社の転職エージェントを併用しつつ、希望に合う求人を探すことをおすすめします。

2. 求人やコンサルタントの質・対応を見て、2社程度に絞る

全部のエージェントから質の高い限定求人が出てきたら別ですが、3〜4社ほど登録すると、被っている求人も一部出てきたり、コンサルタントの質・対応も違いが見えてきます。

ですのでこの段階に来たら、メインで使うエージェントを2社程度に絞ることをおすすめします。

なぜ1社でないかというと、転職エージェントに本気を出させるためです。というのも、転職エージェントはビジネスモデル上、あなたの転職が決定した段階で、はじめて採用企業から収入を得ることができるからです。

採用決定した段階で、決定年収の約30〜35%が、採用企業から転職エージェントに支払われます。つまり、転職エージェント側からすれば、あなたの転職が決定しない限り、タダ働きになってしまうんですよね。

ここで2社を使う理由は「他のエージェントでも選考が進んでいること」を、対面しているエージェントに知ってもらうためです。

他のエージェントで選考が進んでいる場合、そちら経由で転職が決まってしまう可能性があります。そうすると、転職が決まらなかったエージェントは売上が0円になります。

このように、最低2社を利用しておくことで、良い意味で、転職エージェント同士を競わせることができるんですよね。そうすれば、丁寧な対応を迅速にしてくれますし、積極的に内定が取れるよう、積極的なフォローもしてくれます。

外資系・グローバル企業に強い転職エージェント8選

ここからは「外資系・グローバル企業に強い転職エージェント8つ」を紹介していきます。

1. doda X

doda Xは、パーソルキャリアが運営するハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトメールを受け取ることができます。

doda Xで出会えるヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高い外資系・グローバル求人を数多く扱っています。他のエージェントではなかなか見つかりづらい、外資系・グローバル求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円以上の求人も豊富にあるとのことです（ヘッドハンター保有の求人数は非公開だったので、担当者に問い合わせを実施）

ハイクラスの外資系・グローバル転職を目指すなら、必ず利用しておきたい転職サービスです。

→doda X 公式サイトはこちら

2. JAC Recruitment

JAC Recruitmentは、ハイクラス向けの転職支援に特化したエージェントであり、外資系・グローバル転職に特におすすめです。

JAC Recruitmentは、国内でも有数と規模と実績を持ちますが、中でも外資系・グローバル分野においては、求人の質は右に出るエージェントはないと言える立ち位置です。

実際に私自身も利用しましたが、有名外資系大手IT企業やメーカーなど、良質な求人がありました。また、日系大手グローバル企業の求人も質が高かったことが特に印象的でした。

JAC Recruitmentは、本当に良質な求人に絞って紹介してくれるエージェントなので、たくさんの求人を紹介してくれるわけではありません。

ですが、本当に質の高い求人を数多く持っているエージェントなので、まず最初に登録・相談することがおすすめです。

→JAC Recruitment 公式サイトはこちら

3. リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営する、エグゼクティブ・ハイクラス向けのヘッドハンティングサービスです。

外資系・グローバル特化ではないものの、外資系・グローバル企業における、経営幹部層、管理職層、スペシャリスト層などの良質な求人が数多くあります。

さすがは業界有数ということもあり、長年培ってきた各企業とのコネクションを活かし、リクルートダイレクトスカウトにしかない非公開求人も数多く存在していました。

外資系・グローバル企業に転職し、今より良い役職、年収、キャリアを実現したい場合、リクルートダイレクトスカウトは登録必須です。

4. エンワールドジャパン

エンワールド・ジャパンは、外資系・グローバルに特化した転職エージェントです。

業界・職種専門のコンサルタントが担当してくれるので、仕事内容はもちろん、業界全体の動向なども熟知した上で、キャリアにプラスとなる提案をしてくれることが印象的でした。

外資系企業・グローバルに特化している分、希望にあった求人が見つかりやすいと思いますよ。

5. ランスタッド

ランスタッドは、世界第一位の売上を持つ人材サービス「ランスタッド」が運営する転職エージェントです。

人材領域では世界有数ということもあり、特に外資系企業や、海外転職のコネクションを数多く持っています。外資系企業の非公開求人はもちろん、ランスタッドにしかない独自案件も数多くあります。

外資系転職や海外転職を検討しているなら、ランスタッドは外せないエージェントです。

6. ビズリーチ

ビズリーチはハイクラス向けの転職サイトです。

ビズリーチの特徴は「ダイレクトリクルーティング」という、企業の採用担当者から直接スカウトをもらえる仕組みがあることです。

ビズリーチは、有名外資系企業はもちろん、総合商社や有名IT企業など、誰もが名前を知っている大手日系グローバル企業・人気企業が数多く利用しています。

そういった企業の担当者から直接スカウトを受けたり、自分から応募することができるので、外資系・グローバル企業へ転職を考えているなら登録必須です。

私もビズリーチはずっと使っていますが、年収1,000万円以上の外資系・グローバル求人も豊富で、ビズリーチにしかない求人もたくさんあり、とても重宝しています。

私が実際に利用しているビズリーチの管理画面

ビズリーチは他のエージェントと異なり、会員制のサイトのため、有料となります。ですがその分、本当に質の高い求人に出会えるので、課金する価値は間違いなくあります。

7. リクルートエージェント

リクルートエージェントは、リクルートダイレクトスカウトと同じく、リクルートグループが運営している転職エージェントです。転職エージェントとしては、国内有数のサービスです。

ここまで紹介したエージェントはハイクラス向けが多かったですが、リクルートエージェントはハイクラスはもちろん、幅広い年代・役職の求人を網羅しています。

求人数で言えば、今回紹介している転職エージェントの中でもトップクラスに多いです。ですので、とにかくたくさんの可能性を知りたい場合は、リクルートエージェントは外せません。

私がリクルートエージェントに相談した時も、希望に合った求人を15社ほど紹介してくれました。いろんな選択肢を知ることができました。

リクルートエージェントでたくさんの求人に触れたあと、より良い求人を他のエージェントでピックアックしていくことも一つの方法です。

8. メルセンヌ

メルセンヌは、経験不問・未経験OKの転職エージェントです。

どんな経歴の方でもサポートしてくれることが特徴で、これから外資系企業等に挑戦したい未経験者におすすめです。

履歴書作成から面接対策までしっかりサポートしてもらえるので、未経験でも納得いく転職を目指せるでしょう。

外資系企業と日系グローバル企業の違い

グローバルな会社で活躍したいと考えた時は、大きく以下2つの企業があります。

1. 外資系企業
2. 日系グローバル企業

それぞれの違いをまとめると次の通りです。

この違いを踏まえて、それぞれおすすめな人を紹介します。

外資系企業がおすすめな人と、おすすめしない人

まずは「外資系企業」がおすすめな人と、おすすめしない人も解説します。

外資系企業がおすすめな人

外資系企業がおすすめな人は、ズバリ、以下の方です。

「年収」に関しては、外資系企業は高めに設定されています。特に20〜30代など若いうちは、同じ仕事でも、日系企業よりも年収が高くなります。

ですから、若いうちに一気に稼ぎたい人は、外資系企業を選択することはおすすめです。

また「英語を使った仕事がしたい人」にも、外資系企業は合っています。特に、社内に外国人がいたり、本国と定期的に関わる外資系の場合、日常的に英語を使った仕事をすることができます。英語を活かして仕事がしたい場合、外国人のいる外資系企業は合っていますよ。

また「日本にいながら、海外の文化で働きたい人」も、外資系企業は合っています。日本人だらけの名ばかり外資系企業だと別ですが、社内の上司に外国人がいるような会社の場合、日本にいながらでも、海外的な文化・カルチャーが浸透していることがあります。

成果を正当に評価してくれる実力主義、無駄な残業は悪と考える残業しない文化、休む時はがっつり休む長期休暇などは、外資系企業にある特徴です。

また、「特定職種をキャリアの軸に、スペシャリストとしてキャリアを積み上げていきたい人」にも、外資系企業は合っています。

外資系企業は、基本的に営業なら営業、マーケティングならマーケティングと、一つの職種で経験を積み上げていくことが一般的です。

すでに経験している職種を軸に、今後年収やキャリアを高めていきたい場合、外資系は意にそぐわない配置転換も少ないので、キャリアを戦略的に築きやすいですよ。

外資系企業がおすすめでない人

一方、外資系企業が合わない人は次の通りです。

海外に行きたいから外資系企業はNGです。なぜなら外資系企業は、実は海外には行きづらいからです。

外資系企業というのは、本社は本国にあり、日本の法人はあくまで数ある支社の一つに過ぎません。基本的に海外を異動して仕事をするのは本国所属の社員であり、支社の日本人から、海外駐在などが選ばれることは少ないんですよね。

もちろん、一部の外資系企業では、日本人でも海外へ駐在したりするケースはあります。研修制度が整っているところもあります。そういう文化・制度がある会社であれば、外資系企業でも良いと思います。

ですが、多くの外資系企業は、日本でずっと働くことになりますので、海外で働きたい人には不向きとなります。

日系グローバル企業がおすすめな人と、おすすめしない人

日系グローバル企業がおすすめな人と、おすすめしない人も解説します。

日系グローバル企業がおすすめな人

一方で日系グローバル企業はおすすめな人は次の通りです。

「将来的には海外で仕事がしたい人」は、日系グローバル企業がおすすめです。なぜなら、海外駐在や海外研修など、海外で働く機会が多いからです。

特に、三菱商事・伊藤忠商事・丸紅などの「総合商社」や、トヨタ自動車、デンソーなどの「自動車メーカー」は、海外駐在員の数が多いですし、海外研修制度も充実しています。外資系より海外で仕事をするチャンスは、これらの日系グローバル企業の方が圧倒的に多いです。

「日本の文化で働きたい人」も、日系グローバル企業が合っています。外資系企業にも日本的な文化の会社はたくさんありますが、慣れ親しんだ文化で仕事がしたい場合、日系を選んでおくことが無難です。

また「いろんな職種を経験し、ジェネラリストを目指したい人」も、日系企業を選ぶことがおすすめです。

前述通り、外資系は一つの職種でキャリアアップすることが一般的に対し、日本の会社は営業、企画、人事など、いろんな職種を経験しながらジェネラリストを目指す人事が一般的です。

ですから、今の職種ではなく、別の職種もチャレンジしながら、業界の専門家になりたい場合などは、日系の方が合っていますよ。

日系グローバル企業がおすすめでない人

一方、日系グローバル企業をおすすめしない人は次の通りです。

日系グローバル企業は比較的高年収が多いとはいえ、「若いうちから高年収を実現したい」場合は外資系企業に劣ります。そのため、20代・30代から高年収になりたい場合は、外資系の方がおすすめです。

また前述通り、日系企業は職種転換が多いので、「職種が変わる異動が嫌な人」も向いていません。一つの職種で長くキャリアを積み上げたい場合、外資系の方が実現しやすいです。

さらに日系グローバル企業は海外駐在などの機会もありますので、「海外で働きたくない人」も合っていません。外資系企業であれば、海外転勤はかなり少ないので、腰を据えて働くことができますよ。

まとめ

最後に、日本は人口減少、少子高齢化、上がり続ける税金や社会保障費など、大きな問題を数多く抱えています。

これからの時代、どんな会社や個人も例外なく、日本だけに留まらず「海外」を主戦場とし、「グローバル」に事業を創造していく必要があります。

その点で外資系企業や日系グローバル企業は、世界を舞台に活躍する実績・スキル・経験を積みやすい環境です。

前述通り、外資系企業・日系グローバル企業どちらも年収は高いので、私生活を充実させながら、キャリアを構築することができます。

仕事を通じて英語力を磨いたり、外国人と協働しながらプロジェクトを進める経験を積めることも、外資系・グローバル企業ならではの魅力ですし、キャリアにとっても大きな財産になります。

もちろん、「転職すること」はリスクは少なからずあります。ですが「転職活動をすること」は、リスクは一つもない上に、得られることは多いです。事実、転職活動を通じて「自身の可能性を知ること」で、今後のキャリアを深く考えるきっかけにもなります。

だからこそ、他の誰のためでもない、自分や家族の未来のために、まずは「転職活動」をしてみることをおすすめします。

その一歩だけでも、「豊かな未来」は一気に現実のものになっていきますよ。

関連：海外営業に強い転職エージェント・転職サイト6選【転職のプロが解説】

関連：外資系企業で海外駐在・海外勤務は可能？【専門家が解説】

ハイクラスを謳った転職エージェント・転職サイトは、30社以上も存在します。蓋を開けてみたらハイクラスに強くなかった、自身が望む条件の求人がなかったということもあり、自分に合う求人が見つからないことも見つからないことも多いです。

そこで本記事では、人材業界で採用支援をしてきた経験と、自身もハイクラス転職を成功させた経験から、以下のことを解説します。

1. 目的別のハイクラス転職エージェント・転職サイト
2. ハイクラス転職エージェント・転職サイトの選び方と活用方法
3. ハイクラス転職エージェント・転職サイトを利用する際の注意点

本記事を読めば、あなたに合った転職エージェント・転職サイトがわかり、ハイクラス転職を成功できるでしょう。

目的別のハイクラス転職エージェント・転職サイト

ここでは、ハイクラス転職エージェント・転職サイトを、以下6つの目的別でご紹介します。

1. ハイクラス転職を目指す全員におすすめ
2. 外資系ハイクラス転職を見たい人向け
3. 年収800万円以上の求人を見たい人向け
4. 若手ハイクラス転職を見たい人向け（20代）
5. スタートアップのハイクラス求人を探す方向け
6. キャリアに自信がない人におすすめ
7. 管理部門のハイクラス求人を探したい人におすすめ

1. ハイクラス転職を目指す全員におすすめ

ここでは、ハイクラス転職を目指す全員におすすめな転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

doda X

doda Xは、パーソルキャリアが運営する、年収600万円以上のハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトメールを受け取ることができます。

doda Xで出会えるヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高いハイクラス求人を数多く扱っています。他のエージェントではなかなか見つかりづらい、ハイクラス求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円以上の求人も豊富にあるとのことです（ヘッドハンター保有の求人数は非公開だったので、担当者に問い合わせを実施）

ハイクラス転職を目指すなら、必ず利用しておきたい転職サービスです。

→doda X 公式サイトはこちら

JAC Recruitment

JAC Recruitmentは、ハイクラス転職で最もおすすめな転職エージェントです。

JAC Recruitmentは、国内でも有数の規模と実績を持つエージェントですが、ハイクラス分野においては、国内でも有数のエージェントです。

実際に私自身も利用しましたが、有名外資系大手IT企業やメーカーなど、良質な求人がありました。また、日系大手グローバル企業の求人も質が高かったことが特に印象的でした。

JAC Recruitmentは、本当に良質な求人に絞って紹介してくれる転職エージェントなので、たくさんの求人を紹介してくれるわけではありません。

ですが、本当に質の高い求人を数多く持っているハイクラスエージェントなので、まず最初に登録・相談することがおすすめです。

→JAC Recruitment 公式サイトはこちら

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、人材業界の雄である「リクルートグループ」が運営する、エグゼクティブ・ハイクラス層に特化したヘッドハンティングサービスです。

特に「経営幹部層」「管理職層」「スペシャリスト層」などの良質な求人が数多くあり、この層の転職は最も強いです。

さすがは業界有数ということもあり、長年培ってきた各企業とのコネクションを活かし、リクルートダイレクトスカウトにしかないハイクラス非公開求人も数多く存在していました。

ハイクラス転職し、今より良い役職、年収、キャリアを実現したい場合、リクルートダイレクトスカウトは登録必須です。

ランスタッド

ランスタッドは、1960年にオランダで発祥、これまで世界を舞台に60年以上の実績を持つ、世界有数の転職エージェントです。

欧米発祥ということもあり、数多くの外資系企業とコネクションを持っています。取り扱い実績企業数は10,000社*を超えており、有名メーカーなど、優良求人がランスタッドにたくさん集まっています。

*ランスタッド公式サイトより実績引用

若手ハイクラス層〜管理職まで、幅広い年代のハイキャリア転職の実績があるため、あなたの希望する転職も叶いやすい環境です。

→ランスタッド公式サイトを見る

コトラハイクラス転職

コトラハイクラス転職は、ハイクラスの転職支援に強い転職サービスです。

ハイクラス転職の中でも、金融・コンサル・製造業の転職に強いため、これらの業界でハイクラス転職を目指すならコトラは特におすすめです。具体的な転職先ラインナップは次の通りです。

• 金融業界：日系金融機関、外資系金融機関、ブティック型投資銀行、専門金融公社、ファンド運営会社など
• コンサル業界：戦略コンサル、業務コンサル、財務金融コンサル、組織人事コンサル、事業再生コンサルなど
• 製造業界：研究開発、設計、生産、営業など

これらの業界・職種でハイクラス転職を目指すなら、コトラは必ず登録しておきたい転職サービスです。

キャリアインデックス

キャリアインデックスは、約200万件の求人情報がまとまった転職サイトです。

さまざまな業界・職種のハイクラス求人を一度に探せるため、いろんな転職サイト・エージェントに一つずつ登録しなくて良いことが大きなメリットです。

あなたのこれまでの経歴を活かしたハイクラス求人もきっと見つかるはずです。完全無料で登録できるため、登録しておくことがおすすめです。

ビズリーチ

ビズリーチはハイクラス向けの転職サイトです。

ビズリーチの特徴は「ダイレクトリクルーティング」という、企業の採用担当者から、直接スカウトをもらえる仕組みがあることです。

ビズリーチは、有名外資系企業はもちろん、総合商社や有名IT企業など、誰もが名前を知っている大手日系グローバル企業など、人気ハイクラス企業が数多く利用しています。

そういった企業の担当者から直接スカウトを受けたり、自分自身から応募できるので、ハイクラス転職を考えているなら登録必須です。

私もビズリーチはずっと使っていますが、年収1,000万円以上のハイクラス求人も豊富で、ビズリーチにしかない求人もたくさんあり、とても重宝しています。

2. 外資系ハイクラス転職を見たい人向け

ここでは、外資系ハイクラス転職を目指す方向けの転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

JAC Recruitment

JAC Recruitmentは、外資系ハイクラス転職で最もおすすめな転職エージェントです。

JAC Recruitmentは、ハイクラス分野においては、国内でも有数の実績と規模を持つエージェントです。

実際に私自身も利用しましたが、有名外資系大手IT企業やメーカーなど、良質な求人がありました。

JAC Recruitmentは、本当に良質な求人に絞って紹介してくれるエージェントなので、たくさんの求人を紹介してくれるわけではありません。

ですが、本当に質の高い求人を数多く持っているハイクラスエージェントなので、外資系へハイクラス転職を考える場合、まず最初に登録・相談することがおすすめです。

→JAC Recruitment 公式サイトはこちら

ランスタッド

ランスタッドは、1960年にオランダで発祥、これまで世界を舞台に60年以上の実績を持つ、世界有数の転職エージェントです。

欧米発祥ということもあり、数多くの外資系企業とコネクションを持っています。取り扱い実績企業数は10,000社*を超えており、有名メーカーなど、優良求人がランスタッドにたくさん集まっています。

*ランスタッド公式サイトより実績引用

若手ハイクラス層〜管理職まで、幅広い年代のハイキャリア転職の実績があるため、あなたの希望する転職も叶いやすい環境です。

→ランスタッド公式サイトを見る

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営する、エグゼクティブ・ハイクラス層に特化したヘッドハンティングサービスです。

特に「経営幹部層」「管理職層」「スペシャリスト層」などの良質な求人が数多くあり、この層の転職は最も強いです。

さすがは業界有数ということもあり、長年培ってきた各企業とのコネクションを活かし、リクルートダイレクトスカウトにしかない外資系ハイクラス非公開求人も数多く存在していました。

外資系企業へハイクラス転職し、今より良い役職、年収、キャリアを実現したい場合、リクルートダイレクトスカウトは登録必須です。

リメディ

リメディは、外資系コンサルティング会社に強い転職エージェントです。

外資・戦略コンサルタント出身のヘッドハンターが多数在籍しており、経験をもとに、外資コンサルへの転職を徹底サポートしてくれます。

コンサルに特化しているからこそ、外資コンサル会社とのコネクションも強いです。外資コンサルへのハイクラス転職なら、リメディは外せないエージェントです。

ビズリーチ

ビズリーチはハイクラス向けの転職サイトです。

ビズリーチの特徴は「ダイレクトリクルーティング」という、企業の採用担当者から、直接スカウトをもらえる仕組みがあることです。

ビズリーチは、有名外資系企業はもちろん、高年収の外資系ベンチャーなど、良質なハイクラス企業が数多く利用しています。

そういった企業の担当者から直接スカウトを受けたり、自分から応募することができるので、ハイクラス転職を考えているなら登録必須です。

私もビズリーチはずっと使っていますが、年収1,000万円以上の外資系ハイクラス求人も豊富で、ビズリーチにしかない求人もたくさんあり、とても重宝しています。

エンワールド・ジャパン

エンワールド・ジャパンは、ハイクラスの中でも、外資系・グローバルに特化した転職エージェントです。

業界・職種専門のコンサルタントが担当してくれるので、仕事内容はもちろん、業界全体の動向なども熟知した上で、キャリアにプラスとなる提案をしてくれることが印象的でした。

ハイクラスの中でも「外資系企業・グローバル」したい場合、希望にあった求人が見つかりやすいと思いますよ。

3. 年収800万円以上の求人を見たい人向け

ここでは、年収800万円以上のハイクラス転職を目指す方向けの転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

JAC Recruitment

JAC Recruitmentは、年収800万円以上を目指す転職でも特におすすめな転職エージェントです。

JAC Recruitmentは、本当に良質な求人に絞って紹介してくれるエージェントなので、たくさんの求人を紹介してくれるわけではないものの、年収800〜1,500万円の求人が豊富にあります。

本当に質の高い求人を数多く持っているハイクラスエージェントなので、まず最初に登録・相談することがおすすめです。

→JAC Recruitment 公式サイトはこちら

doda X

doda Xは、パーソルキャリアが運営する、年収600万円以上のハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトメールを受け取ることができます。

doda Xで出会えるヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高いハイクラス求人を数多く扱っています。他のエージェントではなかなか見つかりづらい、ハイクラス求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円以上の求人も豊富にあるとのことです（ヘッドハンター保有の求人数は非公開だったので、担当者に問い合わせを実施）

ハイクラス転職を目指すなら、必ず利用しておきたいサービスです。

→doda X 公式サイトはこちら

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営する、エグゼクティブ・ハイクラス層に特化したヘッドハンティングサービスです。

特に「経営幹部層」「管理職層」「スペシャリスト層」など、年収800万円以上のハイクラス求人が数多くあり、この層の転職は最も強いです。

リクルートが長年培ってきた各企業とのコネクションを活かし、リクルートダイレクトスカウトにしかない高年収求人も数多く存在していました。

高年収のハイクラスを転職し、今より良い役職、年収、キャリアを実現したい場合、リクルートダイレクトスカウトは登録必須です。

ランスタッド

ランスタッドは、世界第一位の売上を持つ人材サービス「ランスタッド」が運営する転職エージェントです。

人材領域では世界有数ということもあり、ハイクラス転職を満たす求人が豊富です。年収800万円以上の外資系企業の非公開求人はもちろん、ランスタッドにしかない独自案件も数多くあります。

高年収での転職を目指すなら、ランスタッドは外せない転職エージェントです。

LHH転職エージェント

LHH転職エージェントは、世界的な人材サービス企業である「アデコグループ」が運営している転職エージェントです。

年収800万円以上の求人が多数であり、年収800万円以上のハイクラス転職を目指す方に選ばれています。

丁寧なキャリアサポートも特徴であり、あなたにあった最適な会社・仕事を紹介してもらいやすいです。

年収800万円以上の求人を見たい方は、JAC Recruitmentやdoda X、リクルートダイレクトスカウトと一緒に、LHH転職エージェントも併用することがおすすめです。

4. 若手ハイクラス転職を見たい人向け（20代）

ここでは、若手ハイクラス転職を目指す方向けの転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

JAC Career

JAC Careerは、ハイクラスに強いJAC Recrutimentが運営する、20代で次世代リーダーを目指す方向けのハイキャリア転職エージェントです。

20代で培ってきた経験を活かして、年収アップ・キャリアアップを目指せる求人がJAC Careerには集まっています。

30代以上でハイクラス転職を目指す方は前述したJAC Recruitmentがおすすめですが、20代でハイクラス転職を目指す方は、JAC Careerが特におすすめです。

ワークポート

ワークポートは、若手ハイクラス層に大人気の転職エージェントです。

転職コンシェルジュというあなた専属のキャリアアドバイザーがつき、希望のハイクラス転職が叶うよう、手厚いサポートをしてくれます。

転職先も誰もが知っている大手企業を始め、若手ハイクラス転職を叶える様々な企業群が集まっています。

営業・クリエイティブ系など、いろんな業種・職種にも強いため、若手ハイクラス層の方は、まずはワークポートに無料登録し、求人紹介を受けてみると良いでしょう。

ワークポート公式サイトはこちら

ビズリーチ

ビズリーチはハイクラス向けの転職サイトですが、20代など若手ハイクラスにも強いです。

ビズリーチは、上場企業を始め、総合商社や有名IT企業など、誰もが名前を知っている大手日系グローバル企業など、人気ハイクラス企業が数多く利用しています。

若手のポテンシャルを活かし、若手ハイクラスを実現したいなら、ビズリーチは特におすすめです。

5. スタートアップのハイクラス求人を探す方向け

ここでは、スタートアップのハイクラス求人に強い転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

キープレイヤーズ

キープレイヤーズは、ハイクラス求人の中でもスタートアップ・ベンチャー企業を探したい方におすすめの転職エージェントです。

スタートアップ・ベンチャー転職に特化した専門エージェントであり、短期目線ではなく、中長期的な目線で転職活動を支援してくれます。

キープレイヤーズは、スタートアップ・ベンチャー企業における4,000名以上の経営者とのコミュニケーション経験があるため、スタートアップ転職のメリット・デメリットもわかりやすく回答してくれます。

ハイクラスの中でもスタートアップ・ベンチャーを希望する方は、キープレイヤーズで無料相談をされてみてはいかがでしょうか？

タレントスクエア

タレントスクエアは、若手ハイクラス特化型のキャリア支援サービスです。

20代など若手ハイクラスの方々を対象とし、コンサルティング・M&Aなど人気業界への転職をサポートしてくれます。

高年収企業や少数精鋭企業などの希少求人も取り扱っています。若手ハイクラス転職を実現したい方は、転職相談に参加してみてはいかがでしょうか。

Freeconsul Agent（フリーコンサルエージェント）

フリーコンサルエージェントは、Big4出身エージェントによる最適マッチングに強みがある、コンサル特化の転職エージェントです。

フリーコンサルエージェントでは、3,000件以上の豊富な求人の中から、あなたにあったコンサル求人を探すことができます。

特定業界や専門分野に特化した、小規模・少数精鋭のブティックファームなど、ベンチャー・スタートアップ系のコンサルも見つかりやすいでしょう。

加えて、コンサル転職だけでなく、フリーランスとしての独立支援も対応。転職だけでなく、フリーランスとしてのキャリアを考えたい方にも、フリーコンサルエージェントはおすすめです。

6. キャリアに自信がない人におすすめ

ここでは、キャリアに自信がない人が、少しでも良い転職を実現しやすい転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、業界大手のリクルートが運営している転職エージェントです。転職エージェントとしては、国内有数のサービスです。

リクルートエージェントはハイクラスはもちろん、幅広い年代・役職の求人を網羅しています。

求人数で言えば、今回紹介している転職エージェントの中でもトップクラスに多いです。ですので、とにかくたくさんの可能性を知りたい場合、リクルートエージェントは外せません。

私がリクルートエージェントに相談した時も、希望に合った求人を15社ほど紹介してくれました。いろんな選択肢を知ることができました。

リクルートエージェントでたくさんの求人に触れたあと、より良い求人を他のエージェントでピックアックしていくことも一つの方法です。

dodaエージェント

dodaエージェントはリクルートエージェントと並んで業界大手の転職エージェントです。

経歴に特別なものがない方も多く利用しており、転職成功しているエージェントです。とにかく多くの求人数を持っていることから、リクルートエージェントと特徴が近いです。

私が利用していた時も、定期的にコンサルタントが連絡をくれたことが好印象でした。大手のため、担当コンサルタントによって質のバラツキはあるものの、それでも満足度は全体的に高かったです。

7. 管理部門のハイクラス求人を探したい人におすすめ

ここでは、管理部門（経理・人事・法務など）のハイクラス求人に強い転職エージェント・転職サイトをご紹介します。

MS-Japan

MS-Japanは、経理・人事・法務などの管理部門・士業の転職に特化した転職エージェントです。

専門特化で創業32年の歴史があり、業界有数のたくさんの管理部門の求人がMS-Japanに集まっています。

管理部門の職種に精通したアドバイザーが転職活動をサポートしてくれるため、マッチングの精度が高く、希望の転職も叶いやすい環境と言えます。

さまざまな管理部門の求人がMS-Japanにあるため、あなたの希望に近いハイクラス求人も見つかるでしょう。管理部門でハイクラス転職を目指すなら、MS-Japanで案件紹介を受けてみてはいかがでしょうか？

Hupro（ヒュープロ）

Hupro（ヒュープロ）は、管理部門に強い代表的な転職エージェントです。

特に経理の転職に強く、経理のハイクラス転職を目指す方におすすめできます。

管理部門に特化したエージェントのため、各企業のCFOや採用担当者と繋がりを持っています。企業から直接仕入れたリアルな情報をしっかりと教えてもらった上で、ミスマッチのない転職を実現していけるでしょう。

ハイクラス転職エージェント・転職サイトの選び方と活用方法

ここでは、ハイクラス転職エージェント・転職サイトの選び方と活用方法をお伝えします。

ハイクラス転職を成功させるために、非常に大事な観点です。必ずチェックしておきましょう。

1. まずは転職目的を整理する

転職を検討するにあたり、必ずやっておきたいことが転職目的の整理です。なぜなら、転職目的が整理できていないと、転職の軸がブレブレになり、良い判断ができなくなるからです。

例えば、本来は「仕事内容」で選びたかったにも関わらず、目の前の年収に目を惹かれて「年収」で転職先を決めてしまい、本当に実現したかった転職ができない事例は、採用支援の仕事をしていた中でよくありました。

• なぜ転職したいのか
• 転職を通じてどんなこと・どんな状態を実現したいのか

これらについて、今一度深く思考を巡らせてみることをおすすめします。ブレない転職の目的・軸を決めると、求人選びで失敗する可能性は減ります。

2. 目的に合ったハイクラス転職エージェントを利用する

上記で整理した目的に合わせて、ハイクラス転職エージェント・転職サイトを利用していきましょう。

「転職目的がうまく整理できない」

「まだ転職は検討しておらず、まずはいろんな求人を見て情報収集したい」

という場合は、目的が整理できていなかったり、いろんな選択肢を知りたいなら、「ハイクラス転職を目指す全員におすすめな転職エージェント」から登録し、相談してみることがおすすめです。

3. 転職エージェントは3〜4社登録し、最終的に2社程度に絞る

転職エージェントや転職サイトを利用する際は、3〜4社に登録し、最終的に2社程度に絞ることがおすすめです。なぜなら、転職エージェント・転職サイトは、それぞれ保有している求人が異なるからです。

1社だけに登録した場合、80点のそこそこ良い求人に出会えたものの、100点満点の本当に良い求人には出会えず、その事実を知らないまま転職する可能性もあるでしょう。

一方で、複数社に登録をした場合、利用したエージェントの数だけ選択肢は増えますので、より自分に合った求人に出会いやすいです。

また最終的には、応募したい求人があり、コンサルタントの質も良いエージェントに2社程度に絞っても良いです（3〜4社全てが良ければ、全てを併用してももちろん構いません）

ここで、なぜ”1社”でないかというと、転職エージェントに本気を出させるためです。

というのも、転職エージェントはビジネスモデル上、あなたの転職が決定した段階で、はじめて採用企業から売上が入る仕組みだからです。

転職エージェントは、採用決定した段階で、決定年収の約30〜35%が、採用企業から転職エージェントに支払われます。つまり、転職エージェント側からすれば、あなたの転職が決定しない限り、タダ働きになってしまうんですよね。

ここで2社を使う理由は「他の転職エージェントでも選考が進んでいること」を、対面しているエージェントに知ってもらうためです。

他のエージェントで選考が進んでいる場合、そちら経由で転職が決まってしまう可能性があります。そうすると、転職が決まらなかったエージェントは売上が0円になります。

このように、最低2社を利用しておくことで、良い意味で、転職エージェント同士を競わせることができるんですよね。

そうすれば、丁寧な対応を迅速にしてくれますし、積極的に内定が取れるよう、積極的なフォローもしてくれます。

ハイクラス転職エージェント・転職サイトを利用する際の注意点

ここでは、ハイクラス転職エージェント・転職サイトを利用する際の注意点をお伝えします。

こちらもハイクラス転職を成功させる際に、見落としがちな注意点です。必ずチェックしておきましょう。

スカウトをお願いした場合、転職エージェントには2週間に1回程度連絡を入れておく

転職エージェントは企業から採用依頼を受けると、データベースの中から求職者を探していきます。この時の表示順番が「更新日」です。

つまり「更新日が古い＝もう転職活動をしていない」とみなされることが多く、そうすると後回しになってしまい、いつまで経っても良い求人が届かない可能性があります。

特に、小規模ではない大手エージェントの場合、上記のように機械的にデータベースで処理することが多いです。ですから、転職エージェントには、頻繁に連絡を入れておくことをおすすめします。

良いところがあればすぐにでも転職したいことを伝えておく

前述通り、転職エージェントは転職が決定した段階で、初めて売上となります。ですから、転職意思がある人と、そうでない人がいたら、当然前者を優先します。

ですから、もし転職意思が固まっていなくても「良いところがあればすぐにでも転職したい」と伝えておくことで、優先的に求人を紹介してもらいやすくなります。

担当コンサルタントを厳しい目で精査する

担当コンサルタントの性格が合わない、コミュニケーションに難がある等の場合、「まあ仕方ないか」ではなく、厳しい目で見るようにしましょう。

転職エージェントもビジネスでやっているので、真っ当な価値提供は必要不可欠です。それを全うできていない以上、情を移す必要はないのです。

もしどうしても担当コンサルタントと相性が合わない場合、担当変更を申し出ることも可能です。以下の文面であればそのまま使えますので、合わない担当者に出会ってしまった場合、活用すると良いでしょう。

◎担当変更依頼の文面例

●●様

いつも大変お世話になっております。

●●の件、いつもご尽力いただきありがとうございます。

今回一点ご相談がございます。

今回初めての転職ということもあり、いろんな方の意見を取り入れながら転職活動を進めたく、他のご担当者様のお話を聞く機会をいただくことは可能でしょうか。

他の転職エージェントに相談することもできるのですが、親身にご対応くださっている貴社の方にまずご相談をしたいと思っております。

ご検討の程、よろしくお願い申し上げます。

3月末、6月末、9月末、12月末の直前の転職催促は注意

大手リクルートを始め、多くの転職エージェントでは「Q（クォーター）制」という、3ヶ月に1回期を締める事業体制を用いています。特に3月末、6月末、9月末、12月末が期の締めであることが多いです。

3ヶ月ごとの売上計画を作っているため、Q末が近づいてきた時点で売上や決定人数が足りていない場合、駆け込みの売上・決定人数をどうしても作りたいバイアスがかかりがちとなります。

各コンサルタントは当然目標を持っていますから、Qの終わりが近づいてきた時点で目標到達が厳しい場合、転職することを催促してくる場合があります。

この場合、あなた自身が転職する気があればいいですが、転職する気がないなら、きっぱりと断るようにしましょう。転職エージェントの都合で、あなたの人生を決める必要はないのです。

まとめ

最後に、ハイクラス転職を実現する最大のコツは「良い準備」です。

良い転職エージェントを使い、良い求人をリサーチし、しっかり対策をして転職活動に臨むことが、ハイクラス転職の成功を近づけます。

転職することはリスクはありますが、転職活動を始めること自体は一つもリスクはありません。加えて、自分自身に残された可能性を知れるという、最大のメリットがあります。

ハイクラス転職はポジションが少ない分、タイミングが重要です。チャンスを逃さないためにも、まずは転職エージェント・転職サイトの登録だけは必ず済ませておくことをおすすめします。

今回紹介した転職エージェント・転職サイトを使い、ハイクラス転職を必ず成功させましょう。