そのような海外プロジェクトがたくさんあるコンサルティング業界で海外赴任したい・海外駐在員になりたいと考える人も増えています。

そこで本記事では、コンサルティング業界の海外駐在・海外勤務のリアルを、元海外赴任者であり、コンサルティング業界のキャリア支援にも携わってきた筆者の経験から解説します。

結論、コンサルティング業界は、数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務・海外出張のチャンスが多い上に、高年収・市場価値にもつながりやすいです。コンサルティング業界で海外勤務を目指すのは、とてもオススメできるキャリアです。

一方、数年間などの「まとまった期間」での海外駐在・海外赴任のしやすさは、商社やメーカーと比べると劣ります。

とはいえ、経験を積んだ後の市場価値・選べるキャリアの幅広さは、コンサルティング業界が勝ります。コンサル業界での海外駐在・海外勤務経験は、その後のキャリアの大きな武器になります。

本記事を読めば、コンサルティング業界の海外駐在・海外転勤事情はもちろん、コンサルで海外赴任を目指すことがとても良いキャリア形成になることがわかります。

コンサルティング業界で海外駐在・海外勤務になるパターン

まずはコンサルティング業界で海外駐在・海外勤務など、海外と仕事ができるプロジェクトパターンをまとめてお伝えします。結論、大きく3つあります。

1. 国内企業の海外進出を支援する

コンサルティング業界で特に多いケースは「国内企業の海外進出の支援」です。

冒頭でもお伝えした通り、コンサルティング業界のクライアントは、世界を舞台に事業をしている大手グローバル企業が多いです。

そのような大手グローバル企業が、海外進出・事業拡大を進めていくために、外部のコンサルティングファームに仕事を依頼するケースがとても増えています。

このような国内企業の海外進出プロジェクトに参画した際には、日本にいながら海外と仕事をしたり、海外に数ヶ月〜最大1年間などのスパンで海外勤務し、現地でプロジェクトを進めていくことがあります。

このパターンの場合は、短期での海外勤務、あるいは長期での海外出張というイメージに近いです。

2. 海外プロジェクトに直接参画する

特定業界で専門的な知識や経験をお持ちの方であれば、海外のプロジェクトに直接参画することもあります。

国内企業の海外進出プロジェクトより、さらに高い専門知識・語学力などが求められるため、新人レイヤーではなく、中堅〜ベテランの方が参画することが傾向としては多くなります。

こちらも期間としては数ヶ月〜最大1年程度が多いです。

3. 海外オフィスへ海外駐在・海外赴任する

海外オフィスへ正式に海外駐在・海外転勤することも、コンサルティングファームの一部では行われています。

例えば会計系のコンサルティングファームであるPwCは「海外勤務制度」を整えています。スタッフを積極的に海外に送り出す制度であり、期間は2〜3年程度、常時30〜40名は海外勤務をされているようです。

一方で、商社やメーカーと比べると、このような数年単位で赴任するこのパターンは、全体としての数はかなり少ないことが実態です。

とはいえ、PwCのように、海外赴任・海外勤務制度が整っているコンサルティングファームも中にはあります。そのような会社にピンポイントで入社すれば、数年間などまとまった期間を海外駐在員として赴任することも可能です。

海外駐在・海外勤務を目指す人がコンサルに入るメリット

海外駐在・海外勤務を目指す場合、コンサルティング業界は最大1年間など短期〜中期の海外勤務プロジェクトは頻繁にありますが、逆に2年〜3年などまとまった期間の海外赴任は少ないです。

それでも、海外駐在・海外勤務を目指すなら、コンサルティング業界に入るメリットは大きいです。その理由は次の通りです。

1. 市場価値の高いスキルや経験を積める

コンサルティング業界に入る一番のメリットは、市場価値の高いスキルや経験が積めることです。

コンサルの仕事は頭脳を使うものであり、事業推進を行うための戦略作成・市場調査などの上流工程に加えて、資料作成・プレゼンテーション・問題解決能力など、社会人としてのビジネス戦闘力を高められる環境です。

商社やメーカーと比べても、社会人としてのビジネススキルを磨ける機会がかなりあるため、市場価値やスキルの習得ならコンサルが特におすすめです。

2. 選べるキャリアの選択肢が増える

市場価値の高いスキルや経験を積める結果として、選べるキャリアの選択肢も増えます。

筆者は人材業界でキャリア支援を長く経験してきたのでわかりますが、コンサル出身者はコンサルティング業界だけでなく、あらゆる業界で求められています。

例えば、ある大手メーカーの求人の募集要項には「コンサルティングファーム出身者歓迎」と書かれているほど、コンサル出身者は指名が入りやすいんですよね。

これがメーカーや商社になると、正直、選択肢は多くありません。「商社出身者を歓迎」と募集要項に書かれている求人は、筆者自身、商社が商社の経験者を採用するケース以外はほとんど見たことがありません。

このように、コンサルティング業界で実績とスキルを積むことは、あなたの人生に「選択の自由」を与えてくれます。

3. 日本で働く場合の年収水準も高い

コンサルティング業界の良いところは、日本で働く場合の年収水準も高いことです。

日本にいながら国内企業の海外進出プロジェクトを支援し、スキルや実績を積みながら、年収800〜年収1,000万円以上を得ることも、コンサルなら実現できます。

経験が積めるものの、給料が安いベンチャー・スタートアップとは全く違いますから、この点もコンサルをおすすめできる大きな理由です。

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法

コンサルで海外赴任・海外勤務を実現する方法をまとめます。

1. 海外赴任・海外勤務チャンスのあるコンサル会社へ入社する

コンサルで海外赴任・海外勤務を目指すなら、まずは海外勤務制度のあるコンサル会社へ入社しないことには何も始まりません。

ですから、まずはコンサルティングファームの中でも、海外勤務や海外赴任のチャンスがあるコンサルティング会社へ就職・転職を目指しましょう。

基本的に数ヶ月〜最大1年間などの海外勤務プロジェクトは、マッキンゼー・アクセンチュア・デロイトなどの大手コンサルティングファームであればチャンスは多いです。

海外勤務プロジェクトが多いコンサルティングファームの探し方

一番確実かつ早いのは、コンサルに強い転職エージェントに登録し、仕事を紹介してもらうことです。

コンサルティングファームと接点を持つ転職エージェントに登録すれば、今この瞬間にどれくらいの社員が海外プロジェクトに関わっているか、大まかな数値感を聞くことができます。

実態がわかれば、あとはそこに頑張って入社するだけですから、まずは現状を知りにいくことがファーストステップです。

コンサルティング業界に強い転職エージェント

転職エージェントを使うことが良いとはいえ、具体的にどこを使ったらいいのか、ほとんどの人はわからないと思います。

ですので参考までに、業界内で評判がよく、求人の質も高い転職エージェントを4つ厳選すると次の通りです。

この4つが特におすすめです。

すでに年収600万円を超えていて、コンサルティングファームにチャレンジしたい方は、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つには必ず登録しておきましょう。

doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトは、いずれもハイクラス人材の転職支援に特化したサービスです。大手コンサルティングファームなど、質の高い厳選された企業がこの3つに集まっています。

いずれもも完全無料ですぐに登録でき、登録すれば、活躍次第で将来的に海外赴任のチャンスがあるコンサル会社を紹介してもらえます。

また、コンサルに強い転職サービスに、コトラハイクラス転職支援があります。

コトラは、コンサル・金融業界を中心に転職支援を行っているサービスです。他の転職サービスと比べて、コンサル業界を深く理解したコンサルタントがサポートしてくれます。コトラなら、将来的にグローバルプロジェクトで活躍できるコンサル求人を紹介してもらえるでしょう。

以上の方法で、まずはコンサルティングファームへ入社することを目指していきます。

2. スキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙う

実際にコンサル会社に入れたら、そこでスキル・経験・語学力を磨きつつ、海外勤務・海外赴任のチャンスを狙うことです。

スキル・経験は仕事の中で身につけていけますが、語学力はご自身で身につける必要があります。語学力に関してはコンサルに就職・転職する際にも役立ちますから、今のうちに身につけておくことがおすすめです。

その場合は「海外赴任前に英会話を圧倒的に伸ばせる英会話スクール7選【元駐在員が厳選】」でまとめている英語コーチング・パーソナルスクールを利用すると、最短2ヶ月でビジネス英語を習得できます。お金はかかりますが、身につけた英語力は一生モノです。

まとめ

まとめると、コンサルティング業界は数年間などまとまった海外赴任のチャンスは少ないですが、数ヶ月〜最大1年間といった海外勤務は頻繁にあります。

コンサルはスキルと実績を積んで市場価値を高められる業界ですし、他の業界と比べて年収水準も高いです。意欲がある方であれば、コンサルで海外勤務・海外赴任を目指すことはとてもオススメできるキャリアです。

「何から行動すればいいかわからない」という方は、まずは海外勤務のチャンスがあるコンサル会社がどこか知ることが最初のステップです。

その場合はコンサルに強い転職サービスに登録し、あなたの経歴で入社できる可能性のある会社を診断してもらいましょう。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職エージェントを通じた情報収集は一つもリスクはありません。完全無料で登録・利用でき、現職にバレることも一切ない仕組みです。安心して登録に進んでみてください。

関連：海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在・勤務できる仕事や方法を紹介

ですが、結論、あなたが海外駐在・海外勤務を目指すなら、外資系企業という選択は近道になるどころか、むしろ”遠回り”になってしまいます。

この記事では、海外赴任を実際に経験し、外資系企業の転職支援をしてきた筆者の経験から、外資系企業の海外赴任・海外勤務のリアルをわかりやすく解説します。

この記事を読めば、外資系企業の海外赴任・海外転勤のリアルはもちろん、どのようなルートであれば海外駐在・海外転勤を実現していけるかがわかりますよ。

関連：海外駐在中でも転職活動はできる！駐在員向け転職エージェント・サイトや進め方

外資系企業での海外駐在・海外勤務が難しい3つの理由

結論、外資系企業での海外駐在・海外勤務は狭き門であり、実現することが難しいです。

外資系企業で海外駐在・海外勤務が難しい理由は大きく3つあります。

1. 外資系企業にとって、日本は数ある支社の一つに過ぎない

外資系企業にとって、日本の拠点というのは、世界に数ある支社に一つに過ぎません。

そして、本国ではない支社の人材は、海外赴任のチャンスを得ることは基本的に難しいです。

これは逆の立場で考えると非常にわかりやすいので、少し解説しますね。例えば、日本のトヨタ自動車は海外にたくさんの拠点を持っていますが、どこかの拠点に海外赴任するのは、本国の社員である「日本人」がほとんどです。

逆に、トヨタ自動車のアフリカで働いている、現地の外国人社員が、日本に海外駐在できるかというと、よほどの事情がない限り難しいです。

これと全く同じで、海外に本国を持つ外資系企業の場合、海外赴任のチャンスがあるのは「本国の社員」の話であり、支社の一つに過ぎない「日本人」にはチャンスがほとんど回ってこないんですよね。

加えて、外資系企業にとって日本法人とは、海外のマーケットではなく、日本のマーケット開拓を進めるために拠点が置かれています。日本のマーケット開拓を進めることが目的ですから、海外勤務のチャンスが少ないことは、日本法人の目的から言っても当たり前のことなのです。

このような理由で、外資系企業だと、海外駐在・海外勤務は構造上しにくいのが実態です。

外資系企業で海外赴任・海外勤務が可能な3つの方法

外資系企業で海外赴任・海外勤務は実現しづらいですが、とはいえ、不可能というわけではありません。

外資系企業で海外駐在・海外勤務できる方法は大きく3つあります。

1. 海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業に入社する

外資系企業は海外赴任・海外勤務のチャンスがそもそも少ないですが、中には海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業もあります。

海外赴任・海外勤務制度のある外資系企業の採用選考を重点的に受け、入社を目指すことで、入社後に海外駐在できる可能性を掴むことが可能です。

実際に私が海外赴任していたときに、会計系の外資系企業で海外駐在・海外勤務をされている方がいました。話を聞いてみると、その会社は外資系企業ではありますが、海外赴任・海外勤務の制度が整っており、日本法人の社員でも、各国へ駐在機会が与えられていたんですよね。

このように、外資系企業の中でも、探せば海外赴任・海外勤務のチャンスがある会社は存在しています。

とはいえ「外資系企業で海外勤務できる会社なんてどこかわからない」と感じてしまうでしょう。その場合は、外資系企業のグローバル求人に強い転職エージェントに登録し、相談してみることがおすすめです。

参考までに、私が実際に使って満足度が高く、業界内でも評判の良い転職エージェントをまとめると次の通りです。

あなたが年収600万円を超えるなら、ハイクラス層の転職支援に特化したエージェントがおすすめです。

代表的なハイクラス向けの転職サービスは、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つです。いずれも大手外資系・グローバル企業のハイクラス求人を取り扱っています。

年収600万円を超えている方や、大手企業に勤めていて「我こそは」という方は、この3社に無料登録し、相談してみることがおすすめです。

特に「doda X」には、大手外資系・ハイクラス求人が集まっています。まずはdoda Xに登録し、そのあと残り2つに登録することがおすすめです。

関連：外資系・グローバルに強い転職エージェント7選【転職の専門家が解説】

2. 海外企業の現地採用求人に直接応募する

海外企業の現地採用求人に直接応募することも、外資系企業で海外で働ける方法の一つです。

外資系企業の日本法人所属から海外赴任することは難しいですが、直接外資系企業の海外法人に所属してしまえば、海外で仕事ができます。

とはいえ、この方法は海外駐在と比べると待遇面はどうしても劣ります。あまり裕福な暮らしではできません。とはいえ、行きたい国を選んで直接応募できるため、働く国のコントロールはしやすいメリットがあります。

待遇面を重視するか、行きたい国を重視するかで、この方法を選ぶかどうかは変わってきます。

3. 日本で大きな実績をあげ、本国の目に止まるようにする

これはケースとしては少なくなりますが、日本で大きな実績をあげ、本国にも響き渡るような活躍をすれば、海外法人へ赴任するチャンスを得られる可能性があります。

とはいえ、このパターンはやはり狭き門のため、基本的には海外赴任・海外勤務の輩出者が多い外資系企業に入社することが一般的です。

外資系企業よりも海外駐在・海外勤務しやすい方法は？【日系企業に入ること】

ここまで外資系企業の海外駐在・海外勤務事情をお伝えしましたが、実は外資系企業よりも海外駐在しやすい方法があります。

それは日系のグローバル企業に入り、そこで海外駐在・海外勤務のチャンスを狙うことです。

先ほどトヨタ自動車の例を出しましたが、トヨタ自動車のように世界中に拠点を持っている日系企業であれば、海外赴任・海外勤務のチャンスはたくさんあります。

事実、日本から海外赴任している人のほとんどは、外資系企業ではなく「日系企業の人」なんですよね。

私が海外赴任していたときも、現地にいた海外駐在員のほとんどは日系大手グローバル企業や、大手企業のサプライヤー（下請け会社）の方々でした。逆に外資系では、会計系コンサルティングファームなど一部の業界・会社の方だけでした。

ですから、あなたに「どうしても外資系が良い」という強いこだわりがないなら、日系グローバル企業の中で、海外駐在・海外勤務制度が整った会社を目指すことがおすすめです。

その場合も、前述した以下3つの転職エージェントは力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

まとめ

まとめると、外資系企業は海外駐在・海外勤務のチャンスはあまり多くありません。外資系企業で海外転勤を目指すなら、海外赴任制度の整った外資系企業を目指すことが正しいルートです。

一方で、あなたに外資系企業に対する強いこだわりがないなら、日系大手企業をはじめ、日系グローバル企業を目指すことがおすすめです。理由はシンプルで、日系企業の方が海外駐在・海外転勤が圧倒的にしやすいからです。

外資系企業・日系企業のどちらであっても、下記3つの転職サービスが力になってくれます。

いずれも完全無料で登録できます。現職にバレない仕組みになっているので、安心して登録・利用ができます。

転職することはリスクはありますが、転職活動や転職サービスを利用した情報収集自体は、得られることはたくさんある一方、リスクは一つもありません。

だからこそ、あなたに残された可能性を知るためにも、まずは無料登録し、可能性を知ってみることをおすすめします。

「海外駐在経験を活かせる転職方法、求人の探し方を知りたい」

こんな悩みを今感じていませんか？

海外駐在を経験してから、転職を考える人はとても多いです。また海外で働きたい人や、もう海外は十分で今後は日本で働きたいなど、転職目的は様々ですが、転職を考える海外駐在員はかなり多いです。日本に帰国すると、現地でもらっていた年収と比べて、年収が大きく下がるのもネックですよね。

結論、海外駐在経験は転職に有利に働きます。ですので、海外駐在員のキャリアを今後に生かしたい場合、行動することを強くおすすめします。

そこで本記事では、これまで数百社以上の採用支援をしてきて、海外駐在員の転職事情にも詳しい立場から、以下のことをご紹介します。

本記事を読んで行動すれば、海外駐在経験を活かし、転職活動を有利に進め、これまで以上に豊かなキャリア・人生を送っていけますよ。

海外駐在員が転職に有利な3つの理由

海外駐在が転職に有利な理由は大きく3つあります。

それぞれポイントを解説します。

1. グローバル人材の需要が高いから

一つ目は、転職市場において「グローバル人材の需要が高いから」です。

日本は人口減少や少子高齢化が一気に進んでいく国です。つまりこれからの時代は、どんな会社であっても、日本ではなく海外に活路を見出す必要があります。

そこで重要なのがグローバル人材なんですよね。語学を使い、現地の商習慣を理解し、現地でビジネスを進めるグローバル人材は、海外進出を考える企業からの需要は特に高いです。

その点で、実際に海外に住み込み、現地で仕事をしてきた海外駐在員は、グローバル人材の中でもど真ん中の人材なんですよね。

ですから、多くの企業は、グローバル人材として海外駐在員の経験を求めています。

2. 一方で、グローバル人材の供給は少ないから

二つ目の理由は、グローバル人材の需要が高い一方で、肝心の供給が少ないからです。

日本全体で見れば、海外で仕事をしてきた経験を持つ人は圧倒的に少数です。

私自身、採用の仕事をしていて強く感じますが、海外関連の求人を募集すると「海外に憧れを持っているけど、実際は海外で仕事をしたことがない人」の応募がたくさんきます。

こういった方だと、企業のニーズを満たさないんですよね。企業は「海外で実際に仕事をしてきた人」を求めているからです。

このように、グローバル人材の供給は、小さな島国の日本ではまだまだ少ないです。海外駐在経験は、大きなアドバンテージになりますよ。

3. 海外駐在で得た経験やスキルは、転職市場で評価されやすいから

三つ目は、海外駐在で得た経験やスキルは、転職市場で評価されやすいからです。

海外駐在経験で得られる経験やスキルを言語化すると、次のようなものがあります。

• マネジメント経験
• 語学力
• 異文化に適応する力
• ストレス耐性
• 現地の商習慣

これらの中でも、マネジメント経験や語学力は、30代や40代になっても、転職市場で高く評価される経験・スキルです。

特にマネジメント経験は、グローバル企業に限らず、どんな企業でも需要が高いです。特に30代後半〜40代になると、マネジメント経験を採用時に重視する企業がどの業界でも増えます。

海外駐在を経験していると、少なからず部下を持った経験はあるはずです。その経験は、転職市場で高く評価される傾向が強いです。

このように、海外駐在で得た経験は転職で有利になることが多いです。

海外駐在経験を活かした転職方法

海外駐在員の転職支援に携わってきた中で、転職の方向性は以下2つに分かれることが多いです。

1. 今後も海外で働きたい人
2. もう海外は十分、今後は日本で働きたい人

1. 今後も海外で働きたい人

今後も海外で働きたい人に、道は大きく3つあります。

1. 日系グローバル企業に転職し、そこで海外駐在員を目指す
2. 海外駐在員を募集している求人を探す
3. 待遇は下がるものの、現地採用として、働きたい国で働く

また海外で働きたい場合、上記が現実的な選択肢となります。

日系グローバル企業に転職し、そこで海外駐在員を目指す

また海外駐在員として海外で働きたいなら、「日系グローバル企業」が一番おすすめです。

海外駐在員になれるのもほとんどが日系企業ですし、何より日系企業の海外駐在員は待遇も特に良いからです。一番イメージしやすいステップだと思います。

海外駐在員を多く輩出している企業で、かつ求人を実際に募集している会社が候補となります。こういった求人は、後述する方法で求人を探すことができます。

海外駐在員を募集している求人を探す

実はハイクラス・エグゼクティブ向け転職エージェントの求人の中には「海外駐在員を募集している求人」があります。

基本的に非公開求人で、数こそ多くないものの、このステップであれば、海外駐在が前提となりますので、もう一度海外駐在員になることが可能です。

このルートも、多くは日系グローバル企業となります。超大手というよりは、比較的中規模の会社で、大手で海外駐在経験を積んだ方を「海外法人責任者」や「主要ポジション」で採用したいニーズなどが多いです。

求人によっては、転職後すぐに海外駐在員になる企業もあれば、最初の半年間は日本で経験を積み、その後海外に赴任するケースもあります。

「今の会社で、今後また海外駐在員になれるかわからない」

「なれたとしても、かなり時間がかかりそう」

そういう場合は、後述する方法で、海外駐在員の求人を探してみることがおすすめです。

待遇は下がるものの、現地採用として、働きたい国で働く

また、海外駐在した国が本当に好きになってしまい、年収よりも働く国を重視したい場合、現地採用という手もあります。

海外駐在員として仕事をしてきたならわかると思いますが、日系企業は、現地の外国人スタッフを雇っていることが多いです。

もちろん現地採用なので、年収はかなり下がります。ですが、年収よりも働く国・場所を重視するなら、そういう生き方もアリだと思いますよ。

2. もう海外は十分、今後は日本で働きたい人

海外駐在経験を活かし、今後は日本で働きたい場合、道は大きく2つあります。

1. 「外資系企業」へ転職する
2. 海外駐在員経験を活かせて、かつ海外転勤のない「日系企業」へ転職する

外資系企業へ転職する

外資系企業に転職することは、海外駐在経験を活かしながら、日本で働く上でかなり良い選択肢です。というのも、外資系企業は、基本的に海外駐在・海外転勤がないところが大半だからです。

外資系企業は、本国に本社があり、日本は支社扱いです。駐在員の方ならイメージがつくと思いますが、海外の一つの法人・支社から、海外駐在員は抜擢されないですよね。基本的に本国から駐在員が出るケースがほとんどだと思います。

それと同じで、日本で外資系企業に勤めた場合、あくまで支社の人間になりますから、基本的に海外転勤することはありません。

加えて外資系企業の場合、英語面（英語以外の語学含めて）を始め、グローバルに仕事を行ってきた経験を高く評価してくれることが多いです。

かつ外資系企業は年収水準も日系企業より高いです。海外駐在員だと、現地で相当な給料をもらっていますから、日本へ帰国すると年収が大きくダウンします。

そういう意味でも、年収水準の高い外資系企業はおすすめです。海外駐在員時代と同じくらいの年収は難しいと思いますが、高年収を実現しやすいですよ。

海外駐在員経験を活かせて、かつ海外転勤のない日系企業へ転職する

もう一つが、海外駐在員の経験を活かせて、かつ海外転勤のない日系企業へ転職する方法です。

海外駐在員で転職を考える方にお会いすると、今後は海外駐在員経験を活かして日本で働きたい、という海外駐在帰りの方は、想像以上にたくさんいることがわかりました。

私のこれまでの経験では、海外駐在員を終えた半分くらいの方は、今後は日本で仕事をすることを望んでいますね。

特に30〜40代の時期を海外駐在員として赴任する方が多いですが、その年代だと、親の介護や子供の子育てなど、生活面もいろいろある年代です。「海外駐在員が楽しかったけど、長い海外生活もあり、今後は日本で働きたい」と考える駐在員はとても多いんですよね。

その場合は、日系大手企業などで、海外転勤が少なめ、あるいはない会社を中心に探してみることをおすすめします。

海外転勤はないけど、海外出張があり、駐在経験は十分活かせる求人は、探せばたくさんありますよ。そういう求人なら、駐在経験を活かしながら、年収を維持することも実現していけます。

海外駐在経験を活かした求人の探し方

海外駐在経験を活かした求人の探し方を、転職の専門家の目線でご紹介します。

結論、海外駐在経験を活かした求人の探し方は次のステップです。

ステップ1：海外駐在員に強い転職エージェントに無料登録する

一番重要なのは「海外駐在員に強い転職エージェント」を選ぶことです。

なぜなら、転職エージェントは主要どころでも30社以上、中規模・小規模エージェントを合わせると数百社以上あり、大半は海外駐在員のようなハイクラスをメインにしていないからです。

海外駐在員のような高年収の方は、世の中一般でハイクラス・エグゼクティブクラスとなります。そういう方をメインで集客しているエージェントに、相応の求人も集まってくるんですよね。

ですから、駐在員に強いハイクラス向け転職エージェントを利用することが、一番外してはいけない重要なことです。ここを間違えると、駐在経験を本当に活かせる求人には出会えなくなります。

海外駐在員に強い転職エージェント

では一体どこの転職エージェントが、海外駐在員のようなハイクラスに強いかというと、結論以下がおすすめです。

結論、この3つは登録必須です。

doda Xはハイクラス向けの転職サービス

doda Xは、パーソルキャリアが運営する、年収600万円以上のハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトを受け取ることができます。

ヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高いハイクラス求人を数多く扱っていますので、他のエージェントではなかなか見つかりづらい、ハイクラス求人にも出会える可能性がありますよ。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円〜2,000万円の求人も豊富にあるとのことです。

海外駐在経験を活かして、ハイクラス転職を目指すなら、必ず利用しておきたいサービスです。

>>doda Xに無料登録する

JAC Recruitmentはグローバル・外資系でトップクラスのエージェント

JAC Recruitmentは、リクルート、doda Xなどについで、国内でも有数の規模と実績を持つ転職エージェントです。イギリス発祥のエージェントであり、グローバル・外資系分野であれば国内に右に出るエージェントはない、そういう立ち位置です。

JAC Recruitmentには、有名日系大手企業はもちろん、高年収の外資系企業も数多く存在します。海外駐在員のどんな転職ニーズにも応えるだけの基盤があるエージェントです。

JAC Recruitmentはハイクラス向けのため、ご経歴によっては不向きな方も多いですが、年収600万円以上かつ海外経験があれば、優遇された条件で良い求人を紹介してもらえます。必ず登録しておきたいエージェントです。

>>JAC Recruitmentに無料登録する

リクルートダイレクトスカウトはハイクラス向けの転職サービス

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートグループが運営するハイクラス転職サービスです。

年収800〜2,000万円の求人が豊富にあるため、一般的には日本へ帰国すると年収が下がるケースが多い中、海外駐在員時代と同等以上の年収を実現できる仕事も、リクルートダイレクトスカウトなら見つかる可能性があります。

無料登録するだけで優良企業のスカウトが届くようになります。doda XとJAC Recruitmentと同様、必ず無料登録しておきたいサービスです。

>>リクルートダイレクトスカウトに無料登録する

ステップ2：転職エージェント経由で入念に情報収集する

良い転職というのは「良い準備」から実現できます。

転職における良い準備とは「どれだけアンテナを張り続け、入念に情報収集し、良い求人を見つけることにこだわったか」かとなります。

例えば、前述した転職エージェントはハイクラス求人に強いエージェントですが、保有する求人はそれぞれ異なります。かつ時期によっても、扱っている求人は異なります。

特に海外駐在員のようなハイクラスの場合、ポジションがたくさんあるわけではありません。若手であれば、一つの求人に5人採用などは普通ですが、上に行けば行くほど、一つのポジションに1人募集が一般的となります。現地法人の責任者採用に、2人が採用されることはないからです。

ですから、闇雲に転職エージェントに登録することは避けるべきですが、質の高い転職エージェントを中心に、3〜4社は登録した上で情報収集することは、駐在経験を活かし、ハイクラス転職を実現するなら必要不可欠です。

無料登録さえしておけば、良い求人が出た際はスカウトで教えてくれます。定期的に数通のメールのやり取りをしておくだけで、転職エージェントは頑張って良い求人を探してきてくれるので、使い倒すことがおすすめです。

ステップ3：良いところがあれば選考に進んでみる

転職エージェントで広く情報収集しつつ、本当に良いと思った求人があった場合のみ、選考に進んでみましょう。

選考に進んだとしても、最終的に内定受諾を企業に伝えない以上、リスクは何もありません。選考過程で、自分自身の市場価値がどのようになっているのか、各企業があなたに期待することは何なのか、学ぶこともできます。

仮に転職しなくても、そういう経験の中で得た視野は、あなたの今後のキャリアに間違いなく役立ちます。

まとめ

まとめると、海外駐在経験は転職で有利になります。特にグローバル企業への転職は、日系企業・外資系企業問わず、海外駐在経験者は需要が高いです。

海外駐在という貴重な経験は、最大限活かしたいですよね。今後海外に行く、行かないにしても、海外駐在経験は活かせます。今より良い条件の企業に転職することも目指せると思いますよ。

とはいえ、ここまで読んでも、恐らく多くの人は行動しません。どれだけメリットあることであっても、人は行動することを恐れるものだからです。

裏を返せば、いま行動しておけば、行動を躊躇している海外駐在員を出し抜き、高待遇の求人を紹介してもらえる可能性は高いです。

転職することはもちろん一定のリスクは付きまといますが、転職活動自体は一つもリスクはありません。残された自身の可能性を知るためにも、まずは転職エージェントに登録し、情報収集から始めてみることを強くおすすめします。

「海外赴任者でもできる転職活動のステップが知りたい」

「海外駐在員に強い転職エージェント・転職サイトが知りたい」

こんな風に悩んでいませんか？

海外駐在員で、転職を検討される方は実際のところ多いです。とはいえ、海外駐在員のように日本にいない状態で、海外から日本での転職活動を進められるのか、わからないことや不安も大きいですよね。

そこで本記事では、200社以上の採用支援をしてきた経験をもとに、海外赴任中の駐在員でもできる転職活動の方法を、以下の項目でご紹介します。

1. 海外駐在員の転職活動事情
2. 海外赴任中に転職活動を始める前に知っておくべきこと
3. 海外駐在員が転職活動をする具体的な手順
4. 海外駐在員などハイクラスの支援に強い転職エージェント・転職サイト

本記事を読めば、海外から日本へ転職を考える海外駐在員が、どのように転職活動を進めていけばいいかがわかりますよ。海外駐在員だけでなく、海外に住んでいて、日本への転職を考える全ての人に当てはまる内容です。

海外赴任中の転職活動事情

まずは全体間の把握ということで、海外赴任中の転職活動事情を簡単に解説します。

海外赴任中に転職を考える駐在員は実はたくさんいる

冒頭でも述べましたが、海外赴任中に転職を考える駐在員は、実はたくさんいます。

私自身、日系グローバル企業の採用支援もこれまで経験してきており、海外駐在員の方にも多くお会いしてきましたが、「海外赴任中で、日本での転職を考えたことがある駐在員」はかなりの割合で存在します。

特に海外駐在員の場合、待遇こそ良いものの、悩みのタネは多いです。言葉が通じない異文化での生活はもちろん、自由に日本へ帰国できませんので、日本に家族を残していたり、仲の良い友人、若い方であれば恋人とも遠い距離の中、会えない日々が続くわけです。

そういった海外駐在員ならではの悩みに対して「人生このままで本当に良いのかな」と、悩みを抱えるケースはとても多いんですよね。

転職を考える目的・理由は人それぞれですし、どんなものでも良いですが、転職を考え、実際に転職活動まで動いている駐在員がいることは、海外駐在員の転職事情となります。

海外赴任中に転職活動を始める前に知っておくべきこと

実際に海外赴任中に転職活動を始めるにあたり、知っておくべきことは3つあります。

1. 転職活動自体はリスクは一つもない
2. 駐在中でも転職活動の大半はできる
3. 最終面接のみ、日本で対面の可能性が高い

1. 転職活動自体はリスクは一つもない

一番知っておくべきことは「転職活動自体は一つもリスクはないこと」です。

「実際に転職すること」と「転職活動をすること」は全く異なります。前者は当然リスクはありますが、後者はリスクは一つもないんですよね。

しかも、転職活動をしてみることで、自分自身の市場価値が実際のところどれくらいなのか、自身の現在地を正しく知ることができます。

自身の市場価値である現在地を正しく把握することで、実際にどんな会社に、どんな年収・条件・ポジションで転職できるかも初めて見えてきます。

逆に、現在地を把握しない限りは、いくら頭の中で「こういう会社に転職したい」と考えても、すべて妄想でしかないんですよね。

ですから、自分自身の市場価値を正しく知るために、転職を考えていない海外駐在員であっても、転職活動することを強くおすすめしています。

そうすることで、仮に転職しなくても、今の仕事に対する向き合い方も変わってきます。「こういう経験を駐在中に積んでおけば、日本へ帰国後、こういった会社に転職できる」という、明確な未来が見えるようになるからです。

転職活動しても今の会社にバレないようになっているので、本当にリスクは一つもないですよ。

2. 海外駐在中でも転職活動の大半はできる

「海外から日本での転職活動ってできないのでは？」と思っている駐在員の方はすごく多いです。

ですがこれは誤りで、海外からでも、日本の転職活動は、大半のプロセスを進めることができます。

具体的に海外からでもできる転職活動は次の通りです。

• 転職の目的・キャリアのゴールを考えること
• 転職エージェントに登録し、自分の市場価値をチェックすること
• 現時点で転職できそうな求人を実際に見せてもらうこと
• 良さそうな企業があれば、実際に選考に進んでみること
• スカイプ等のWeb面接を実施すること

このように、海外駐在員でも、上記のような転職活動は進めることができるんですよね。こう考えると、実はほとんどの転職活動は、海外にいながらでもできることが実態です。

特に最近は、大手企業を中心にWeb面接を導入している企業が増えています。

そういう意味でも、海外駐在員にとって転職活動を進めやすい環境が、今はかなり整ってきたと思います。

3. 最終面接のみ、日本で対面の可能性が高い

一方で注意すべき点は、面接の中でも「最終面接」に関しては、日本で対面実施する企業がほとんどであることです。

「一度も会わないまま内定」というのは、割合としてはまだ少ないです。ですから、本気で転職する気持ちに仮になった場合は、最終面接は日本で受ける必要があります。

海外駐在員で最終面接を受けるなら、日本に出張する際や、日本へ休暇で帰る際に、まとめて複数社の最終面接をセットアップしてもらうことがメジャーな方法です。

ここだけの話、海外駐在員は企業からの需要も高いので、面接日程も、他の候補者より柔軟に調整してくれるケースが多いです。

海外駐在員が転職活動する具体的な手順

海外駐在員が転職活動する具体的手順をご紹介します。

結論、以下の4ステップで進めていきます。

手順1：転職の目的を考える

まず最初にやっておくべきことは、なんで転職したいのか「転職の目的」を考えることです。

なぜ目的を考えるかというと、目的がはっきりしてないと、転職の軸が決まらず、転職で本当に実現したいことが叶わないケースがあるからです。

例えば、本当は「働く場所」を優先したくて転職を検討していたけど、気づけば「年収」ばかりが目についてしまった。最終的に「年収」を優先して転職してしまい、後から後悔した、というようなケースです。

もちろん、最終的に満足するなら、上記のステップでも良いです。ですが、その時々の感情で意思決定してしまい、転職で本当に実現したいことが叶わなかったら、それは本末転倒ですよね。

ですから、海外駐在の時間で、なぜ転職を考えているのか、転職を通じてどんなことを実現したいのか、転職の軸となる「目的」を、いま一度時間を取って考えてみることがおすすめです。

特に、仕事内容はもちろん、働き方や人生設計まで含めて考えると、貴重な一回きりの人生、残りの時間をどうやって過ごしていくかが見えてくるはずです。

手順2：海外駐在員に強い転職エージェント・転職サイトに登録して相談する

転職の目的整理と並行して進めたいのは「転職エージェントに登録し、相談すること」です。

転職エージェントは、あなたと採用企業の間にコンサルタントが入り、転職に必要な情報提供はもちろん、転職に必要な各種調整をしてくれるサービスです。

具体的に言うと、以下のようなことを対応してくれます。

• キャリアに関する相談
• 求人の紹介
• 履歴書・職務経歴書作成の支援
• 面接対策
• 給与交渉など

このような支援を、すべて「無料」でしてくれるのが、転職エージェントの特徴です。

なぜ無料かと言うと、転職エージェントは求職者の転職が決まった段階で、転職決定年収の約30〜35％が支払われるからです。つまり、転職したい人ではなく、採用したい企業側からお金をいただくビジネスモデルなんですよね。

そのため、無料だからといって、何か裏があるわけではありません。このビジネスモデルは業界大手のリクルートを始め、doda Xやマイナビなど、どんな会社もほぼ同じです。人材業界特有のビジネスモデルです。

海外駐在員などハイクラス・エグゼクティブに強い転職エージェント・サイト

とはいえ、転職エージェントといっても世の中には数百を超えるエージェントがあります。ですので、どの転職エージェントを使えばいいか、本当に悩むと思います。

なので、海外駐在員が多く利用しており、求人の質もハイクラスが中心の転職エージェントを紹介しておきます。

結論、この3つの転職エージェントは登録必須です。

doda Xはハイクラス向けの転職サービス

doda Xは、パーソルキャリアが運営する、年収600万円以上のハイクラス向けの転職サービスです。

doda Xでは、無料会員登録後に職務経歴まで記載すると、ヘッドハンターからスカウトメールを受け取ることができます。

ヘッドハンターは、事業戦略に直結する希少性の高いハイクラス求人を数多く扱っていますので、他の転職エージェントではなかなか見つからない、ハイクラス求人にも出会いやすいです。

求人は管理職や事業部長クラスを含む、年収1,000万円〜2,000万円の求人も豊富にあるとのことです。

海外駐在経験を活かして、ハイクラス転職を目指すなら、必ず利用しておきたいサービスです。

>>doda Xに無料登録する

JAC Recruitmentはグローバル・外資系でトップクラスのエージェント

JAC Recruitmentは、国内有数の実績と規模を持つ転職エージェントです。

イギリス発祥のエージェントであり、グローバル・外資系分野であれば国内で右に出るエージェントはない、そういう転職エージェントです。

JAC Recruitmentは、有名日系大手企業はもちろん、高年収の外資系企業の求人を、数多く扱っています。海外駐在員経験を生かして好条件で転職できる求人が多いです。

海外駐在員の経験をお持ちであれば、より良い求人を引っ張ってきてくれるでしょう。海外駐在員なら登録必須です。

>>JAC Recruitmentに無料登録する

リクルートダイレクトスカウトは登録するだけで年収800〜2,000万円のスカウトが届く

リクルートダイレクトスカウトは、リクナビ・リクルートエージェントなど業界有数の転職サービスを運営する、リクルートグループのサービスです。

リクルートダイレクトスカウトは「ハイクラス層に特化した転職サービス」であり、無料登録するだけで年収800〜2,000万円の求人のスカウトが届くことが最大の特徴です。

無料登録して待っているだけで、どんなスカウトが届くか、自身の残された可能性を知ることができます。情報収集として、必ず無料登録だけは済ませておきましょう。

>>リクルートダイレクトスカウトに無料登録する

海外駐在員が転職エージェントを利用するメリット

良い転職というのは「良い準備」があってこそ、実現できるからです。

転職における良い準備とは「どれだけアンテナを張り続け、入念に情報収集し、良い求人を見つけることにこだわったか」かとなります。

その点、前述した転職エージェントを利用すると、転職に関する情報はもちろん、今の自分自身の市場価値もはっきりと見えてきます。

加えて、転職エージェントは無料登録さえしておけば、良い求人が出た際はスカウトで教えてくれます。

定期的に数通のメールのやり取りをしておくだけで、転職エージェントは頑張って良い求人を探してきてくれたり、キャリアに役立つ有益な情報を送ってきてくれます。ですので、転職エージェントは転職を考える「前」から利用することが必要不可欠なんですよね。

手順3：良い企業があれば選考に進んでみる

転職エージェントで相談してみて、実際に良い企業があり、かつWeb面接に対応している企業があれば、選考に進んでみましょう。選考に進むとしても、この時点ではまだリスクは一つもありません。

なお、選考に進んで、企業の採用担当者と会話をしていくと、

• 企業はどんな人材を求めているのか
• どんな経験や実績が市場で評価されるのか

こういった生の声や評価を知れることも大きなメリットです。

ですので、一次面接からWeb面接で受けられるのであれば、海外にいる時から、選考にトライしてみるメリットはありますよ。

手順4：面接を受ける（特に最終面接は日本での対面がほとんど）

最後は実際に面接を受けていきましょう。前述通り、企業によっては一次面接はWeb面接のところもあれば、対面面接のところもあります。

特に「最終面接」に関しては、日本での対面面接がほとんどです。ですので、日本に一回は帰国する必要があると考えましょう。

面接は、前述した転職エージェント経由で面接方法・スケジュールを確認した上で、帰国する際に面接できるよう調整してもらうことがおすすめです。転職エージェントを頼るだけでも、転職活動の手間はかなり削減できます。

まとめ

海外駐在中に仕事を辞めて転職する方は普通にいますが、それでも経験がない分、勇気がいることでもあります。ですので、海外駐在期間が終わり、日本に帰った「後」に転職しようと思う方は多くいると思います。

ここで確実に認識しておくべきことは、転職には「年齢」が大きく関わってくることです。

当然ながら、年齢が上がれば上がるほど、求められる経験は高くなり、選択肢も少なくなっていきます。

ですから、今の時点でどんな可能性が残されているか、今後駐在員としてどんな仕事経験を積んでいけば、将来日本に帰国した際に良い転職を実現できそうかは、転職しないにしても、絶対に把握しておくことをおすすめします。

海外駐在員は市場で評価はされるものの、現地でどんなことをしてきたかによっても、評価は変わります。採用側の目線を知っておくことは、今の仕事にも必ず繋がる経験です。

もちろん、本当に良い企業に出会えれば、そこで転職を決意することも良いでしょう。実際に海外駐在員を途中でやめて、転職する人はいますから、問題はありません。

何より、たった一度きりの人生です。加えて、会社に一生を捧げるような時代はもう終わっています。大切な一度きりの人生、自分の価値観で選んでいけば良いのです。

海外駐在員になれるような方であれば、”行動さえ”起こせば、良いキャリアを今後も実現していけるでしょう。

だからこそ、勇気を出して、まずは小さな転職活動から始めてみてください。転職活動自体に、リスクは一つもありませんので。

「海外駐在から帰国後に転職できる企業や、帰国後のキャリアについて知りたい」

こんな風に悩んでいませんか？

海外駐在員は大変なことも多いですが、それ以上に待遇も良いですし、生活面もかなり恵まれています。そんな駐在員生活が終わろうとすると、

• 「帰国後のキャリアはどうしようか」
• 「いまの会社にずっとい続けても良いのだろうか」

と、悩んでしまうのは至って普通のことです。

そこで本記事では、これまで200社以上の採用支援をしてきて、数多くの海外駐在員にもお会いしてきた筆者が、以下について解説します。

本記事を読めば、海外駐在帰りの転職やキャリアについて、正しく、広い視点を持つことができますよ。

海外駐在帰りで転職することは珍しくない

まず前提として、海外駐在帰りで転職することは、実は全く珍しくありません。

これについては統計も出ているので紹介しますね。

「海外駐在から帰国後、2年以内に転職する人」の割合は4人に1人

上記の通り、海外駐在から帰国後、2年以内に転職する人の割合はなんと4人に1人です。

情報ソースは海外赴任者が帰国後に退職してしまう理由となります。

海外の調査ではありますが、実に4人に1人の割合で海外赴任者が帰任後2年以内に辞めてしまっているというわけです。日本人はそこまで高い割合ではないかと思われますが、同じような傾向は確かにあるのではないでしょうか。

引用：海外赴任者が帰国後に退職してしまう理由

海外の調査とのことですが、実際に転職市場を見てきた実感としても、この数値は実態に近しいと思います。特に最近は駐在帰りでも転職する人が増えているように感じます。

ですから、「海外駐在帰りで転職することって、普通じゃないことなのかな？」と感じているなら、駐在帰りで転職することは「普通の選択肢」の一つとして、認識を変えることが必要です。

なぜ海外駐在帰りで転職してしまう人が多いのか？【3つの理由】

ではなぜ駐在帰りで転職してしまう人が多いのか、理由は次の3つです。

1. 海外駐在で価値観が大きく変わってしまったから

海外駐在というのは、価値観が大きく変わる経験です。

• 異国の地に住み、
• 言葉が全く通じない環境で苦労し、
• 文化も習慣も異なる人々と働く。

特に長く日本に住んでいた方からすれば、海外駐在という期間は、「人生の価値観」を作ってしまうような経験になるんですよね。

事実、海外駐在に行くまでは「海外でグローバルに仕事をしていきたい」と思っていた気持ちも、長い海外駐在期間を経てからは、「今後は日本で、家族や友人と近くで過ごしたい」という風に、日本でのキャリアを模索する人も多いです。

2. 駐在員時代と比べて裁量権が下がり、日本の仕事がつまらなく感じてしまうから

海外駐在員時代と比べて、日本の仕事がつまらなく感じることも、海外駐在員が帰国後、転職を考える理由の一つです。

例えば、日本で主任の方が、現地では課長（Manager）として赴任するケースはよくあります。その場合、現地での仕事の裁量は増えるため、仕事自体の楽しさを実感しやすいです。

でもこれは裏を返せば、日本に帰ってくると、海外駐在員のときよりポジションが下がり、裁量権が大きく下がることを意味します。

加えて、日本に帰国した際に希望通りの部署に配属される訳でもなく、「仕事がつまらなくなった」と感じる海外駐在員は本当に多いです。

「駐在の仕事と比べると、日本の仕事は物足りない」、これを理由に、転職を考える人はたくさんいます。

3. 海外駐在から帰国すると、年収が大きく下がるから

意外と多いのは「年収」です。

海外駐在員の場合、日本にいるときよりも1.5〜1.8倍程度の年収をもらっている人が多いです。一方で日本に帰国すれば、逆に年収が一気に下がることになります。

しかも海外駐在員の場合、住宅補助や各種手当も充実していましたので、可処分所得は日本にいるときと比べ物にならないですよね。

海外の生活水準に慣れきってしまうと、日本の年収水準だと、正直かなり苦しいですよね。

ですから「海外駐在経験を生かして、できるだけ年収を上げたい」というのも、よくある駐在員の帰国後の転職動機です。

海外赴任から帰国後、転職できる企業やキャリアとは？【可能性を知る】

結論から言うと、以下のような企業に転職しやすいです。

この2つが最も転職しやすいです。

前者の「日系グローバル企業」は最もイメージしやすいでしょう。あなたが駐在員として赴任していた場合、現地で出会った駐在員が在籍していたような会社です。

特に同じ業界、あるいは近しい業界であれば、海外駐在の経験をもとに、駐在帰りで転職することは可能です。

または外資系企業も、転職しやすいです。海外駐在員の場合、語学力はもちろん、現地の商習慣も理解しています。さらにマネジメント経験もあることが一般的です。そういった経験や能力は、外資系企業でも高く評価されるものです。

外資系企業の場合、基本的に海外駐在はかなり少なく、あっても海外出張くらいです。かつ、外資系企業は日系企業より年収水準が高いです。

ですから、海外駐在の経験を活かしながら日本で働きたい、でもできるだけ年収も維持したい、そんな場合は外資系企業は有力候補です。

【重要】海外駐在から帰国後の転職・キャリアで失敗しないポイント

結論から言うと「帰国後にあまり期間を空けないこと」がとても重要です。なぜなら、転職は経験やスキルももちろんですが、年齢含めた「タイミング」が極めて大切だからです。

転職の場合、採用担当者がまずはじめに見るのは「直近の仕事内容」です。

かつ、年収も「直近の年収をベース」に検討されることが多いので、海外駐在から帰り、年収が大きく下がって1年後に転職活動をした場合、日本で下がった後の年収をベースに交渉が入ることがほとんどです。

ですから、できるだけ海外駐在の経験や年収を活かしたい場合、海外駐在後すぐに転職してしまった方が、良い条件では転職しやすくなる傾向があります。

もちろん、海外駐在員はただでさえ年収が高いので、海外駐在の年収をベースに、年収を決めてくれるわけではありません。ですから、全く維持、あるいは海外駐在員以上の待遇をもらうことは、かなりハードルが高いことも事実です。

ですが、海外駐在帰りというホットな実績があり、かつ海外経験や、現地で培った能力・語学力が廃れていない早いうちであれば、良い転職はしやすいですよ。

例えば「外資系企業」は年収水準は高いですし、海外駐在経験も活かせます。ですから、駐在帰りの早いうちに転職することで、高待遇も目指していける環境です。

だからこそ、海外駐在から帰国後に転職を考えるなら、転職の準備はすぐにでも始めておくことをおすすめします。

すでにあなたが海外駐在から帰国している、あるいは間も無く帰国予定なら、今日から行動を始めることを推奨します。すぐにできる準備はあるからです。

より詳しい駐在から帰国後に良い転職をする具体的な方法は「海外駐在員は転職に有利！駐在経験を活かした求人の探し方を専門家が解説」で解説していますので、続けて参考にしてみてください。

一方、あなたが駐在から帰るのがまだまだ先であっても、今から転職の準備を進めておくことを強く推奨します。なぜなら、海外駐在員として海外にいても、できる準備はあるからです。しかも準備を進めておくことで、駐在から帰国後、良い待遇で転職できる確率が格段に高まります。

海外にいながらでもできる転職の準備は「海外駐在中でも転職活動はできる！プロが進め方や駐在員向け転職エージェント・サイトを解説」で紹介しているので、まだ現地にしばらくいる予定の方は、こちらを参考にしてみてください。

まとめ

まとめると、海外駐在から帰国後、転職することは一般的なことです。

海外赴任・海外駐在という貴重な経験・実績を積んできたからこそ、その経験を活かし、もっと良い条件の企業に転職したいと思うことも、至って普通のことですし、全く問題ないことですよ。

いずれにしても前述したように、海外駐在帰りから時間が経つほど、好条件での転職は難しくなっていくことがほとんどです。

ですから、もし海外駐在後に転職を少しでも検討しているなら、自身の可能性がどのくらいあるのか、可能性を知ることが何より必要です。

前述通り、具体的な方法は「海外駐在員は転職に有利！駐在経験を活かした求人の探し方を専門家が解説」や「海外駐在中でも転職活動はできる！プロが進め方や駐在員向け転職エージェント・サイトを解説」で紹介しています。

手遅れになる前に確認し、すぐ行動を起こしましょう。

「海外駐在・海外勤務できる具体的な仕事・企業が知りたい」

こんな風に思っていませんか？

海外駐在員になりたいとは思っても、具体的にどんな業界・企業であれば駐在員になれるのか、今からどうやって行動すればいいのか、わからないことだらけですよね。

そこで本記事では、これまで200社以上の採用支援をしてきて、海外駐在員にも多くお会いしてきた経験から、以下のことを解説します。

1. 海外駐在できる仕事とは？
2. 海外駐在できる具体的な業界や企業
3. 海外駐在員になりたい人が、海外赴任する3つの方法
4. 海外駐在員になるためには？今日からしておくべき3つの準備

本記事を読めば、海外駐在・海外転勤するために必要なことがわかりますよ。3分ほどで読めるので、ぜひ最後まで読んでみてください。

海外駐在できる仕事とは？

まずは「海外駐在できる仕事」に関して、どんな仕事であれば駐在しやすいかをご紹介します。

日系グローバル企業は海外転勤しやすい

結論、海外駐在できる仕事は大きくまとめると一つで「日系グローバル企業」です。

日系企業とは「資本の一定以上の割合を日本企業が支配している会社」です。有名企業だと、トヨタ自動車など自動車産業をはじめ、三菱商事など総合商社も、すべて日系企業となります。

その中でも「日系グローバル企業」とは、日本の会社であるものの、海外で積極的な事業展開をしている会社を指します。

例えば、前述したトヨタ自動車は生産販売台数のうち、約70〜80%は海外市場向けに販売しています。こういった企業は、もはや主戦場が海外ですから、グローバル企業と言えますね。

このように、日系企業でありながらも、海外に積極的な事業展開をしている日系グローバル企業の場合、特に海外駐在員にはなりやすいです。

一方、外資系企業は海外転勤がしにくい

一方で、よく認識が間違えられるのは「外資系企業」です。外資系企業と聞くと、なんとなく海外転勤が多そうですよね。

でもこれは全く逆で、外資系企業は「海外駐在・海外転勤が実現しにくい」です。

なぜかというと、外資系企業における日本法人の日本人社員は、世界中に数ある支社の中の、言ってみれば「末端社員」に過ぎないからです。

海外駐在員というのは、基本的に「エリートコース」を歩む人がなるものです。ですから、駐在員に選ばれ、海外赴任できるような人は、基本的に「本国の社員」がメインとなります。

例えばアメリカ本国の外資系企業なら、アメリカの社員が、世界中の支社へ海外赴任することが一般的なんですよね。ですから、日本法人にいる日本企業が、アメリカ本社に海外駐在することは、基本的ありません。

もちろん、外資系企業の中には、日本法人から海外転勤・海外駐在できる企業も存在します。また、海外駐在ではなく「海外出張」なら、海外へいける外資系企業もそこそこ多いです。

ですが「海外転勤できる外資系企業」は、全体から見れば少数派ですし、よほど本社で認められるような実績を上げないと難しいことも事実です。

海外出張だけで良いならOKですが、「いずれは海外に住んで仕事がしたい」と思う場合は、外資系企業はやはりハードルが高いことが事実です。

ですから「海外駐在したい、海外転勤したいから外資系企業」というのは、実はかなり遠回りですので基本はおすすめしません。海外駐在したいなら、前述通り「日系グローバル企業」が一番おすすめです。

海外駐在できる仕事や業界・企業を具体的に紹介

海外駐在・海外赴任できる仕事の多くは、日系グローバル企業が中心です。

具体的にどのような業界・企業に海外駐在員が多いかというと、海外赴任者が多い業界・企業は次の通りです。

上記は海外駐在できる業界・企業であり、社員数に対する海外赴任者の割合も多いです。

こういった業界・企業に入れば「必ず海外駐在できる」とまでは言いませんが、中には「社員の半数近くが一度は海外で働く企業」もあります。

そういった会社に入れば高い確率で、海外で仕事をすることは実現可能です。

海外赴任したい人が海外駐在員になるには？海外駐在する3つの方法

では海外赴任したい人が、実際に海外駐在員になるにはどんな方法があるか、結論、大きく3つあります。

1. 新卒で日系大手グローバル企業へ就職

これが最も一般的で、最も海外駐在員になりやすい方法です。

あなたがまだ大学生以下であれば、前述したような業界・企業に、新卒の就活で入れるように行動しましょう。

特に「総合商社」は、海外駐在員の比率が多いので、高い確率で海外でいくことができます。早い人だと入社2年目から海外勤務になっている人も存在します。

もちろん、総合商社は入社難易度もトップクラスに高いので、全員が全員、希望通りに入れないことも事実です。

ですが、総合商社だけでなくもっと視野を広げてみれば、海外駐在できる穴場業界や企業は意外と多くあります。

ですから、大学生のうちから企業研究を行い、海外駐在がしやすい業界・企業を特定し、そこに入ることができれば、海外で仕事する夢は実現しやすいですよ。

2. 新卒で海外事業に力を入れているベンチャー企業へ就職

前述通り、日系大手グローバル企業が最もメジャーで海外駐在員も多いですが、最近はベンチャー企業で、海外事業に力を入れている企業も増えてきました。

そういった会社に新卒入社して結果を残せば、早いタイミングで「海外事業担当」を任せてもらえる可能性があります。

そもそもベンチャー企業の場合「総合的なビジネス戦闘力」を高めることもできる環境です。仕事が細分化されておらず、営業や企画、マーケティングなど、一人でいろんな仕事経験を積めるからです。

ベンチャーの場合、海外ポジションも少ないので、海外駐在できる確率は日系大手と比べると格段に下がることは事実です。

それでも、海外駐在の可能性があり、かつどこでも通用するビジネス力も身につけていきたいなら、海外事業に力を入れているベンチャーは有力候補となります。

3. 中途で日系企業のグローバル求人へ転職

これを読んでいるあなたは、すでにどこかの企業に就職しているために、「転職」を通じて海外駐在や海外転勤を望まれているかもしれません。

その場合は「日系企業のグローバル求人へ応募して転職すること」が最も近道です。

例えば、前述した海外駐在できる業界や企業では、海外事業担当者や海外営業などの「グローバルポジション」の中途採用を行っていることが多いです。

そういったグローバル求人へ中途で応募することで、「海外駐在員候補」のポジションへ転職することが可能です。

グローバルポジションで転職することができれば、あとはその環境で、結果を残すために努力するのみです。そうやって行動していき、海外駐在を勝ち取った人は数多く存在します。

このように、新卒ではない中途であっても、海外駐在員になれる可能性は十分あります。ですから、海外駐在員になりたいなら、準備して、行動していくのみですよ。

海外駐在員になりたい人が今から準備しておくべき3つのこと

あなたが学生でも社会人でも、海外駐在員になりたいなら、今から準備を始めることが必要です。

ではどんな準備が必要かというと、結論次の通りです。

1. 外国語を今から学んでおく

外国語に関しては、海外駐在員を目指すなら必要不可欠です。

外国語ができるだけでも海外駐在員候補になりやすいので、今から学んでおくことをおすすめします。

一番良いのは「英語」を学ぶことです。英語は世界の共通言語ですし、実際のビジネスシーンでは、英語が母国語でない国でも、英語が使われることが多いです。

英語を習得しておけば、将来海外で仕事がしたいと思った時に大きな武器になります。

海外駐在はもちろん、英語を活かして好条件で就職・転職することもできますので、英語は習得して損することは一つもなく、一方でメリットはかなり大きいです。

英語を学習するなら、当サイトでいろんな学習方法を紹介しているので、参考にしてみてください。

2. 就活や転職活動で役立つ経験を積んでおく

海外赴任できる仕事に就くためには「アピールできる経験」を積んでおくことも大事です。

前述した「英語」は一つのアピール材料になりますが、もっといろんな経験を積んでおくと、駐在員を輩出する会社に入社しやすくなります。

例えば「学生」であれば、ボランティアのイベントを企画するなど、リーダーシップを発揮し、人を巻き込み、世の中に良い影響を与える経験を積んでおくことをおすすめします。

新卒の就活の場合、学歴以外だと、リーダーシップ・コミュニケーション力などの人間性が評価対象になることが多いです。人気の総合商社もそうですね。ですから、そういう良い経験を学生のうちに積んでおくことで、就活でアピールできる材料が増え、結果として就活を有利に進めることができます。

また「社会人」であれば、人を動かして何かを達成する「マネジメント経験」を積んでおくと、転職で特に有利になりやすいです。

特に海外駐在員の場合だと、現地スタッフの上司にあたるポジションで赴任しますので、マネジメントスキルはとても重宝されます。

他にも、英語を使った仕事に就いているなら、その仕事経験自体はグローバル企業で大きく評価されます。

もし今の仕事で英語を使っておらず、他の部署なら英語を使う場合、その部署に異動希望を出すことも一つの方法です。

このように、海外駐在員になるために、今からできる準備はたくさんあります。良い経験を積み上げていくことが、将来海外駐在員になるなら重要ですから、就職や転職で役立つ経験を今日から取りに行くことをおすすめします。

3. 転職活動や就活を今から始める

最後に一番重要なのは「転職活動や就活を今日から始めること」です。

なぜなら、早い段階から活動を始めるだけでも、転職・就職成功確率は圧倒的に高まるからです。

良い転職や就職を実現するために重要なのは「良い準備」です。どんな企業があるのかといった業界リサーチはもちろん、自分に足りないスキルを把握することも良い準備です。

特に転職エージェントは有効活用しよう

とはいえ、各業界や企業のリサーチの準備って、自分一人だと何から始めたらいいかわからないですよね。そんな時に役立つのが「転職エージェント」です。

転職エージェントとは、プロのコンサルタントが、キャリア相談やグローバル企業の求人紹介をしてくれる会社です。求人紹介だけでなく、転職したい求人があったら、企業側とのやりとりも全部代わりに対応してくれます。

特にキャリア相談や求人紹介に関しては、海外駐在できる求人を見ながら、今のあなたに足りないスキルや実績を、コンサルタントが教えてくれることが特徴です。

そのため、コンサルタントから聞いた足りないスキルや実績を、自分で学習したり、現職で磨いていくことで、効率的に転職・就職を実現していけます。

加えてほとんどの転職エージェントは「完全無料」で利用できます。転職者ではなく、採用する「企業側」がお金を払うビジネスモデルだからです。

良い転職を実現している人は、転職を考える前から転職エージェントに登録し、常に自分の市場価値や、足りない実績・スキルを把握することをしています。無料でできて、非常にメリットの多い方法なので、ぜひトライしてみてください。

特に「このスキルや実績が自分には足りないだろう」と自分勝手に判断をし、努力してスキルを身につけても、「転職で全然役に立たなかった」となったら、時間も労力も無駄となります。

これだと流石に悲しいですよね。だからこそ、必要な行動を洗い出すためにも、転職エージェントは必ず活用しておくことが必要です。

参考までに、日系グローバル企業への転職に強い転職エージェントを紹介しておきます。

迷ったら上記3つがおすすめです。

現在上場企業にいたり、年収600万円以上の方であれば、doda X、、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3つが最もおすすめです。

doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトは、いずれも日系大手グローバル企業はもちろん、海外事業を展開するベンチャーにも強いです。ハイクラス・若手ハイクラスの求人がたくさんあるので、求人の質の高さはピカイチです。

まずは上記の中から、自分に合いそうな転職エージェント・サービスに登録することで、相談をしてみましょう。そうすると、今の段階で海外駐在員を募集している業界・企業はどこか、無料で教えてもらえますよ。

貴重な求人を見逃さないためにも、必ず登録だけは今のうちに済ませておきましょう。登録しておけば、良い求人が出たらスカウトで知らせてくれるようになりますよ。

まとめ

述べてきた通り、海外駐在・海外赴任できる業界・企業は多くあります。総合商社は入社ハードルは高いものの、意外と穴場の業界や企業も存在しますよ。

海外駐在員は、控えめにいっても良いキャリアです。日本にいるときとは異なり、年収は手取りで約1.7〜1.8倍になりますので、年収1,000万円以上はかなりの確率で可能です。駐在員は年収2,000万円〜年収3,000万円以上の人もゴロゴロいます。

また、日本では考えられないようなプール・ジム付きの高級マンションや豪邸に、会社の負担で住むこともできます。車もお手伝いさんも無料で付き、何から何まで至れるつくせり、そういう信じられない待遇も、海外駐在員は受けています。

日本のサラリーマンの中ではトップクラスの待遇を実現できるので、仮に30歳から10年間、海外駐在員を経験すれば、40歳で早期リタイアを実現し、あとは資産運用だけで自由に暮らすことも可能です。

もちろん、海外駐在員の仕事自体は責任もあり、大変な一面もあります。でもそういった側面を考えても、海外駐在員は圧倒的に恵まれていると思いますよ。

行動すれば「海外駐在員になる道」は、必ず切り拓いていけます。

まずは残された可能性を知るためにも、海外駐在員に強い転職エージェントで相談することから、始めてみてはいかがでしょうか。そのたった一歩でも、人生は大きく前進し始めますよ。

海外出張、とても憧れますよね。グローバルに世界を駆け巡り、世界中の人と交渉をするビジネスパーソンになりたいと、あなたが海外思考であれば、一度は思ったことがあるのではないでしょうか？

そこで本記事では、グローバル企業で海外出張や海外転勤を経験してきた筆者が、以下のことを解説します。

• 海外出張が多い仕事（具体的な業界・職種・会社名まで紹介）
• 海外出張が多い仕事のメリット・デメリット
• 海外出張が多い仕事に就くためのスキル
• 海外出張が多い仕事へ就くための手順

本記事を読めば、海外出張できる仕事はもちろん、具体的にどんな手順で行動すれば、海外出張できるか理解できますよ。

世界を舞台に仕事をする、そんな「グローバルな働き方」を実現するためにも、ぜひ最後まで読んでみてください。

海外出張が多い仕事とは？具体的な業界や職種

まずは海外出張が多い仕事を紹介します。今回は以下3つの観点で、海外出張が多い仕事を具体的に挙げていきます。

1. 海外出張が多い業界
2. 海外出張が多い職種
3. 海外出張が多い会社

それぞれの項目で特徴的な業界・職種・会社に関しても、海外転勤や海外出張してきた経験から解説しますね。

1. 海外出張が多い業界

海外出張者が多い業界は上記の通りです。

メーカーは海外出張者がかなり多い

海外出張が一番多いのは「メーカー関連」です。

例えばトヨタ自動車を始め、日本の自動車メーカーは海外に生産工場を置き、現地で車を製造しています。

また私が海外転勤をしていた際に気づいたのは、自動車の完成品メーカーだけでなく、自動車部品メーカーも、完成品メーカーの現地工場近くに、自社工場を構えることが一般的な点です。ですので、自動車部品メーカーの方も、完成品メーカー同様、海外出張することはよくありました。

商社は海外出張が多い代表的な業界

扱う商材の広さから「カップラーメンからロケット」と言われる商社も、メーカーと同様、海外出張が多い業界です。

メーカーは「生産工場がある場所」に出張することが多いですが、商社は本当に「幅広い国や地域」でも出張に行くことが特徴です。

例えば、アメリカのニューヨークやイギリスのロンドンといった大都会はもちろん、アフリカの発展途上国の田舎町まで、海外出張に行っています。

このように、本当に幅広い国や地域へ海外出張に行くのが商社の特徴です。

2. 海外出張が多い職種

海外営業は海外出張が最も多い職種

海外出張が断トツで多いのは海外営業です。

海外営業はその名前の通り、海外市場を相手にした営業です。海外製品を日本市場へ営業したり、あるいは日本製品を海外市場へ営業する仕事がメインです。いわゆる輸出、輸入の営業ですね。

私がいろんな出張者を見てきた経験から言うと、海外営業の海外出張期間は長くても1週間くらいが平均です。頻繁に海外出張することも多いのが、海外営業の特徴です。

技術者もプロジェクトごとの海外出張が多い

技術者も海外出張が多い職種です。

技術者とは、何かしらの特定技術を持ち、生産工場等で働く人を指します。例えば自動車業界の技術者は、新車の製造がされる際に、現地工場へ応援として出張することが多いです。

こちらも私が見てきた経験では、技術者の場合、一定期間を現地工場で仕事をするため、期間は1週間といったものではなく、2〜3ヶ月単位で現地に出張することも多い点です。期間が長いのは、生産プロジェクトにがっつり入り込む技術者ならではの特徴ですね。

現場監督も海外出張が多い

建設・設備系のプラントなどの現場監督も、海外出張が多い職種です。

現場監督とは、現地の作業スタッフを取りまとめる仕事となります。

こちらも海外で見てきた経験から言うと、プラントの海外出張も技術者同様、プロジェクト単位で海外出張することが多いため、1〜2ヶ月など長めに出張しているケースが多いです。

3. 海外出張が多い会社

海外出張が多い会社名を追記すると上記の通りです。

海外出張者の多い商社の三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅などは、本当にさまざまな国へ海外出張しています。トヨタ系の豊田通商は、トヨタ自動車の製造拠点であるタイなどに多く出張しているなど、企業によっても出張先の特徴は変わります。

上記で海外出張が多い企業を挙げましたが、イメージしやすいように有名な企業を取り上げました。

とはいえ、上記で出していない企業以外にも、海外出張にいけて、知られていない企業は本当にたくさんあります。そういう企業は、入社ハードルもそこまで高くありません。

ですから、海外出張を実現する働き方は、ちゃんと準備して臨めば、実現は十分可能ですよ。

海外出張が多い仕事のメリット

海外出張が多い仕事をするメリットを紹介します。

世界中を旅するように仕事ができる

海外志向が強い人にとっては、世界中を旅するように仕事ができるのは、控えめにいっても最高だと思います。

海外出張が多い会社であれば、月1回程度海外で行くこともあります。年間12回も海外に行けるなんて、普通に仕事をしていたらまず無理ですよね。

ですから、世界中を旅するように仕事ができるのは、海外出張が多い仕事の最大の魅力だと思います。

語学力が身につく

海外出張をすると、日本語でない「外国語」を使う場面が必ずあります。

例えば飛行機での会話や、現地のタクシー・電車・バスの会話、ホテルでの会話をはじめ、現地でお会いする外国人の社内スタッフやクライアントとの会話も、基本は外国語です。

利用する言語は英語がメインですが、英語を中心とした語学力を仕事の中で身につけられる点も、海外出張の多い仕事をする魅力です。

グローバルなキャリアを築いていける

海外出張を通じて世界中を相手にビジネス経験を積んでいけば、グローバルをキャリアの軸として、市場価値を築いていけます。

日本市場は今後人口減少、少子高齢化が進んでいきます。どんな業界のどんな企業も、今後は海外に活路を見出さなくてはいけない状況です。

そのような状況になったとき、日本人の多くは海外経験がないため、グローバルなキャリアを持つ人の市場価値は相対的に高まります。

また海外出張でグローバルな経験を積んでいけば「海外駐在員」のキャリアも拓けます。

海外駐在員は年収1,000万円はもちろん、年収2,000〜3,000万円を得ることも可能です。

加えて海外駐在員は税金も安いので、額面だけでなく、日本にいる時より「手取り」も増えるんですよね。

今後5年、10年、20年というキャリアを考えたとき、キャリアの軸としてグローバルを据えるのは、とても良い戦略ですし、間違いない選択だと思いますよ。

市場価値が高くなるので転職しやすくなりますし、海外駐在員のキャリアも目指していけるからです。

マイルが貯まる

海外出張に頻繁に行くと、マイルが貯まることもメリットです。

特に海外出張が多い方であれば、貯まったマイルを使って、毎年ハワイなどに海外旅行へ行くこともできます。

会社の仕事で海外出張ができ、かつマイルもたまるなんて、控えめにいっても良いですよね。

海外出張が多い仕事のデメリット

一方で、海外出張が多い仕事にはデメリットもあります。

生活リズムが不規則になりがち

海外出張が多い仕事は、当然ながら時差が異なる国でいきますので、生活リズムが不規則になりがちです。

加えて、海外出張が多いということは、日常的に海外市場とやり取りすることを意味します。ですので、日本にいる時も深夜遅くに連絡が来たりすることもあります。

ヨーロッパやアジアであれば時差が少ないのでそこまで影響はないものの、特に北米（アメリカやカナダ）や南米は時差が真逆なので、北米・南米を相手にビジネスすると、生活リズムは不規則になっている方が、私の周囲でも実際にいます。

とはいえ、それでも海外出張が多い仕事をやめない方が多いので、やっぱりそれ以上のメリットを感じているのでしょう。

移動時間が長くて疲れる

海外出張自体が、特にヨーロッパやアフリカ、北米や南米が行き先になる場合、距離が遠い分、移動自体がかなり疲れます。

特に40代や50代になってくると、頻繁な海外出張は体の負担になることも多いです。

とはいえ、20代や30代など体力がまだまだある方であれば、このデメリットは気にしなくても大丈夫です。

海外出張が多い仕事へ就くためのスキルや経験

海外出張が多い仕事へ就きたいと思った場合、どんなスキルや経験があればいいのか、結論以下3つがあると良いです。

1. 語学力（特に英語）
2. 希望する業界・職種での実務経験
3. 留学など、海外在住経験もあるとベター

1. 語学力（特に英語）

「語学力」は、海外出張したいなら、必ず習得しておきたいスキルです。

特に重要なのは「英語」です。海外出張の場合、英語が母国語でない国でも、共通言語として英語で会話することが多いです。

ですので、英語をビジネスレベルで習得しておけば、海外出張の仕事に就職・転職しやすくなりますし、海外出張で英語を使い、仕事をこなしていくこともできますよ。

2. 希望する業界・職種での実務経験

海外出張の多い仕事へ就職・転職を目指すなら、希望する業界または職種で、何かしらの実務経験があることが望ましいです。

例えば商社の営業を希望するなら、商社の業界経験か、営業経験となります。

全くの未経験でも、前述した語学力や人間性の面でアピールし、転職自体は目指せますが、加えて実務経験があると、より就活・転職活動を有利に進めやすくなります。

ですから、もしあなたが前述した海外出張の多い業界または職種で経験がある場合、それをベースに、次のキャリアを組み立てると、海外出張の多い仕事へ就ける確率は断然高くなります。

3. 留学など、海外在住経験もあるとベター

海外留学など、海外在住経験もあると、海外出張の仕事へ就職・転職する際は有利になりやすいです。

特に新卒の就活の場合は、実務経験がないことがほとんどですので、リーダーシップやコミュニケーション力などのヒューマンスキル人を始め、前述した語学力や留学経験などが評価対象になりやすいです。

海外出張が多い仕事へ就くための手順

海外出張が多い仕事へ就くための手順を紹介します。

1. 転職エージェントに登録し、相談する
2. 並行して語学を学習する
3. 良い求人が見つかったら応募する

1. 転職エージェントに登録し、相談する

まずは「転職エージェントに登録して、相談すること」から始めましょう。

転職エージェントは様々な国への海外出張求人を保有しているので、まずはここに当たってみることがファーストステップです。

加えて転職エージェントの場合、「特定の国やエリア」を指定した求人も存在します。

例えば「アメリカでの事業展開に向けて、アメリカエリアを担当する海外営業募集」、のような感じです。そのため、配属先や出張エリアのコントロールもしやすいメリットがあります。

海外出張できる求人が多い転職エージェント

参考までに、海外出張できる求人を多く持っている転職エージェントを紹介しておきます。

あなたが現在上場企業にいたり、年収600万円以上であれば、doda X、JAC Recruitment、リクルートダイレクトスカウトの3社が特におすすめです。

いずれも日系大手グローバル企業はもちろん、海外事業を展開するベンチャーにも強いです。海外出張が多いハイクラス・若手ハイクラスの求人がたくさんあるので、質の高さは文句なしです。

まずは上記3つの中から、自分に合いそうな転職エージェントに登録することで、相談をしてみましょう。そうすると、今の段階で海外出張者を募集している業界・企業はどこか、無料で教えてもらえます。

そういった貴重な求人を見逃さないためにも、必ず登録だけは今のうちに済ませておきましょう。登録さえ済ませておけば、良い求人が出たら、向こうからスカウトで自動で知らせてくれるようになります。

2. 並行して語学を学習する

海外出張をしたいなら、並行して「語学」は必ず学習しておきましょう。

特定の行きたい国があるなら、そこの言語を学んでおくことがおすすめです。

ですが、特に行きたい国がないなら、「英語」が最も市場価値が高まり、かつ選択肢も広がるので、英語を学習するようにしましょう。

英語を今のうちから習得しておけば、将来海外で仕事がしたいと思った時に大きな武器になります。

海外出張求人はもちろん、英語を活かして好条件で就職・転職することもできます。英語は習得して損することは一つもなく、メリットはかなり大きいです。

英語を学習するなら、当サイトでいろんな学習方法を紹介しているので、参考にしてみてください。

3. 良い求人が見つかったら応募する

転職エージェントへの相談や、語学学習をしているうちに「この求人は興味あるなぁ」という仕事が紹介されるので、実際に応募してみましょう。

実際に選考していく中で、そのままトントン拍子でいけば全く問題ないです。海外出張に向けて、引き続き語学を勉強し、仕事で結果を出していくのみです。

一方で、仮に選考で落ちてしまった場合も、なぜ落ちたのか、どんな点が足りなかったのか、転職エージェント経由で理由を聞くことができます。

全部の企業が答えてくれるわけではないものの、ここで聞いた足りないスキルや経験を、今の仕事等で重点的に磨いていくことで、海外出張求人へ転職できる確率がどんどん高まっていきます。

実際に選考に進んで見るからこそ、道は拓けてきます。だからこそ、できるだけ早いタイミングで転職エージェントには登録し、選考に進むことが一番の近道ですね。

まとめ

「海外出張の多い仕事に就職・転職することって難しそう」と感じるかもしれませんが、実はそこまで難しくありません。

もちろん、総合商社に入社することは難易度は高いです。学歴もかなり重視されるので、普通の経歴だとかなり厳しいです。

ですが、海外出張できる業界は他にもたくさんありますし、中には競争倍率の低い穴場業界や企業も数多く存在します。

ですから、海外出張したいという夢自体は、夢ではなく、現実的に目指せる目標なんですよね。

特に今回紹介したように、語学力を武器にしたり、あるいは実務経験を武器にできるなら、海外出張があるグローバル求人に就職・転職することは、そこまで難しくありません。

とはいえ、何も行動をしなければ、いつまで経っても海外出張できる未来は叶いません。

だからこそ、まずは自分自身の可能性を知るためにも、前述した転職エージェントに登録することから始めることをおすすめします。

その一歩だけでも「自分にはこんな可能性があるんだ」という”気付き”を得ることができますよ。そしてその”気付き”は、人生を変える”大きな気づき”になるかもしれません。

「海外赴任から途中帰任して帰りたい」

「海外赴任を辞めて退職したい」

異国の地で暮らし、日々責任を感じながら仕事をする「海外赴任」を辞めたいと思う駐在員はたくさんいます。

でも、海外駐在員という責任ある立場で赴任している以上、簡単に辞めることはできない。しかも、辞めたところで、次のキャリアに就けるような専門性もないと、悩んでいるのではないでしょうか。

先に結論からお伝えすると、海外駐在員が辛くて帰りたいなら、途中帰任して帰ることは問題ないです。

むしろ、海外駐在員は転職先の選択肢があるので、退職を考えるなら、年齢がネックになる前に、早めに行動した方が良いです。

そこで今回は、転職支援を200社以上してきて、海外駐在員にも数多くお会いしてきた立場から、以下のことを解説します。

本記事を読めば、海外駐在員を辞めたいという自分を客観的に捉え、現実的な行動に移すことができるようになりますよ。

海外駐在員が海外赴任が辛い・疲れた・帰りたい・途中帰任・退職したいと思う理由

海外駐在員が、海外赴任を辞めたい、疲れた、辛いと思う理由は次の通りです。

1. 日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさ、孤独感

海外駐在員となると、簡単に日本に帰ることはできないですよね。

ですから、日本の家族や恋人、友人に会えない寂しさや、孤独感を感じている駐在員はとても多いです。

特に海外駐在員の場合、家族で来ておらず、単身赴任で着任されている方も多いです。子供の成長を間近で見れないのは、いくら仕事のためとはいえ、悲しいですよね。

また、海外駐在員になると、年を取った親ともなかなか会うことができなくなります。海外駐在員となると30〜50代の方が多いですが、その頃に親はもう60〜80代近いはずです。

親と残り会える回数も、実は数えるくらいしかないかもしれません。だからこそ、近くで暮らし、親孝行をしたい気持ちもありますよね。

もちろん、海外駐在員といっても、韓国や台湾など、日本と物理的距離が近ければ、週末に帰ることもできます。ですが、北米や南米、ヨーロッパやアフリカに駐在となると、週末にフラッと帰ることは現実的に厳しいです。

ですから、日本の家族や恋人・友人に会えないというのは、海外駐在員が日本に帰りたいと切実に感じる場面ですし、実際に多くの海外駐在員が、辛さ、寂しさを感じている大きな理由です。

2. 仕事がハードすぎてきつい、疲れたからギブアップしたい

海外赴任する国や会社によりますが、海外駐在員の仕事がハードすぎることも、海外駐在員をもうギブアップして辞めたいと感じる一つです。

例えば国でいうと、アメリカやタイなどは貿易の中心国ですから、商社やメーカー駐在員の仕事が忙しいケースも多いです。

また、こういった国には「海外出張者」もかなりの人が訪れるので、出張者のアテンドで平日夜は飲み会、休日はゴルフ等が続くこともよくあります。

出張者のアテンドばかり入ってしまうと、プライベートの時間が潰れてしまい、ずっと仕事をしている感覚にもなりがちですよね。

もちろん、その分待遇が良いメリットはあるものの、あなたの人生は「仕事のため」にあるわけではありません。「本当にこのままでいいのかな」と思い、海外駐在員を辞めたいという感情が芽生える駐在員の方も多く存在します。

一方で、仕事量が少ない国に赴任している駐在員や、海外出張者が来ないエリアの駐在員であれば、このあたりの不満は少ないケースも多いです。忙しい国の駐在員限定の悩みですね。

3. 海外特有の人間関係が合わない

海外駐在員として生活していると、海外特有の人間関係が合わず、辛い思いをすることもあります。

特に多いのは「現地の日本人コミュニティに馴染めないこと」。

海外駐在員であれば日々実感していると思いますが、海外駐在をすると「日本人駐在員のつながり・コミュニティ」は存在するものです。

しかも駐在員というのは、日本人で集まることが基本的に多いので、現地の日本人と相性が合わない場合、メンタル不調につながり、駐在員生活自体が辛くなる最大のデメリットがあります。

ですから、日本人コミュニティにうまく馴染めなかったり、人間関係をうまく作っていけていない場合は、海外駐在生活自体が全く楽しくなく、むしろ辛いと感じてしまうことも多いです。

4. 現地の生活習慣や文化、食事が合わない

現地の生活習慣や文化、食事が合わない点も、海外赴任を辞めたい、辛いと感じる理由の一つです。

海外は、使われている言葉も違えば、文化も全く異なる国です。現地の言葉が全くできない状態で現地へ赴任すると、思うようにコミュニケーションが取れず、最初のストレスは本当に大きいですよね。

日本では当たり前のような常識が、海外だと全く通用しない場面もよくあります。時間通りに物事が進まないことが当たり前ですし、仕事で依頼したことが全く守られない場面も多くありますよね。

加えて、発展途上国の場合、美味しい日本食を食べれないことも、辛さを感じる場面の一つですよね。

日本食は海外でも広まってきてはいるものの、日本で食べる日本食と、海外で食べる日本食はやっぱり味が違います。

このように、現地の生活習慣や文化、食習慣に馴染めないことも、駐在員で悩んでいる方が多く存在します。

海外駐在員が海外赴任を辞めたい・途中帰任や退職したいと思ったときの現実的な対処法

海外駐在員が海外赴任を辞めたい、途中帰任や退職したいと思った時の「現実的な対処法」は次の5つです。

1. 今の状態で悩みを解決できないかを考える

まず最初に考えるべきことは、今の状態で悩みを解決できないかを考えることです。

もし海外駐在員を辞めることなく、問題を解決できれば、それに越したことはないですよね。

ですから、今あなたが辛いと思っている原因、日本に帰りたいと思っている原因を、いま一度紙に書き出してみましょう。その上で、それぞれの原因が、駐在員として海外にいながら解決できないかを考えてみることをおすすめします。

例えば、日本にいる家族や友人、恋人に会えない孤独感や寂しさを感じているなら、定期的に電話をする時間を設ける、次に帰国する際の予定を立てて楽しみにしておくなど、物事の捉え方を変える方法があります。

または、現地の人間関係が合わない場合は、自分自身のその問題がないか、自分の責任として捉え、日々の行動を変えてみることもおすすめです。人間関係って、意外と自分自身に問題があるケースも多いです。自責で捉えて行動を変えるだけでも、改善されることはよくあります。

このように、海外駐在員として現地にいながら、今の辛さを改善できないかをまず考えてみましょう。

2. 別の国やエリアへ異動できないか、今の会社に打診する

今の赴任先に問題がある場合は、別の国やエリアに異動できないか、今の会社に打診することもおすすめです。

例えば中国に赴任していて、中国の環境がどうしても合わない場合、台湾や韓国など、他の国へ異動させてもらうことです。

多くの会社では、アジア、米州、欧州中近東アフリカなど、エリアごとに本部を持っていることが多いです。ですので、本部内の異動であれば、本部長の許可が取れれば、異動できるケースも意外とあります。

ですから、今の赴任先ならではの固有の問題があるなら、異動を申し出ることは良いと思いますよ。

3. 途中帰任させてもらえないか、今の会社に打診する

海外駐在員だと今の悩みを改善できない場合は、日本に途中帰任ができないか、今の会社に打診することが次の方法です。

この方法の場合、今の会社でのキャリアを続けながら、日本に帰ることができます。

もちろん、絶対に受け入れられる方法ではないので、会社に言ってみたものの、ダメなケースもあります。

でも、日本に帰れない場合に辞めるつもりで、かつ今の会社で働きたいと思うなら、言って損はないと思いますよ。

4. 退職を申し出て、日本に帰ってから次のキャリアを考える

今の会社に残るつもりはもうないなら、退職を申し出て、日本に帰ってから転職活動する方法もあります。

この場合は、日本への帰国手続きと退職手続きを両方進めることになりますので、日本に帰ったら仕事はなくなります。

ですが、時間はたっぷりと取れるので、少しの時間を休息に充てて、活力が出てきた段階で、転職活動に思いっきり時間をかけることができます。

ただ転職支援をこれまで行ってきた経験から言うと、次のキャリアが決まっていない状態で退職することはおすすめしていません。

ですので、今の会社を辞めるなら、次の方法がおすすめです。

5. 海外にいながら転職活動し、次のキャリアが決まってから退職する

今の会社を辞めることも検討に入れる場合におすすめは「海外にいながら転職活動を始め、次のキャリアが決まった段階で、退職を伝える方法」です。

海外赴任をしていると知らないと思いますが、実は海外駐在員として海外にいながらでも、日本での転職活動は進めることができます。

例えば、転職エージェントとのキャリア相談はオンラインでできますし、求人紹介や書類選考も、海外にいながらできます。

また最近だと「オンライン面接」も普及してきているので、最終面接以外はオンラインで、海外から面接を受けることも可能です。

一方で、最終面接だけは日本で対面のところが大半なので、全部の活動を海外でできるわけではありません。

ですが、最終面接だけは、日本に出張や休暇で帰国した際にまとめて受ければ、海外駐在員でも転職活動はできます。駐在員は企業側からのニーズも高いので、面接日程も融通を効かせてくれますよ。

この方法であれば、今の会社と他の会社の良さも、両方とも客観的に知ることができます。外の世界を見てみて、「それでもやっぱり今の環境は恵まれている」と感じることができたら、それはそれで良いことです。

一番よくないのは、自分自身の可能性を知ろうとしないまま、今の辛い駐在員生活を続けることです。

転職というのは年齢も影響してくるので、思考停止し年月だけが経過すると、転職したくてもできない状態になってしまいます。それはきついですよね。

ですから、今この段階で、自分自身にはどんな可能性が残されているか、その事実だけでもいち早く知っておくことが、今後のキャリアを考える上では極めて重要です。

海外駐在員を辞めたいと思ったときに、力になってくれる転職エージェント

参考までに、海外駐在員を辞めたいと思った時に使えるおすすめエージェントを紹介しておきます。

上記3つが、海外駐在員としての赴任経験を活かして、日本で良い会社を探せるエージェント・サービスです。どこもハイクラスの転職エージェント・サービスなので、大手上場企業を始め、役職の高い高年収求人などを多く保有しています。

海外駐在のない、日本勤務の外資系企業などは、海外駐在員を辞めたい人には特におすすめです。外資系企業は基本的に海外駐在がないので、日本に腰を据えて働くことができますよ。

上記の転職エージェント・サービスはそれぞれ持っている求人も異なります。だからこそ、全て登録し、相談しておきましょう。ここでしっかり情報リサーチをするかどうかで、自身の選択肢も大きく変わってきますよ。

より具体的な転職活動の進め方は「海外駐在員は転職に有利！駐在経験を活かした求人の探し方を専門家が解説」や「海外駐在中でも転職活動はできる！転職のプロが進め方を解説」で紹介しています。

まとめ

述べてきた通り、いまの会社で悩みを改善できるなら、まずは改善することを検討してみましょう。それでも、どうしても改善できないことも、海外駐在員の場合は特にあるかと思います。

最後にお伝えしたいのは、いまの会社が、あなたの人生の全てではないことです。

どんなに優秀な人でも、海外駐在員という働き方が合わない人は一定数います。海外駐在員を辞めたからと言って、キャリアに致命傷のような傷が付くこともありません。日本に帰ってきた理由をちゃんと伝えることができれば、企業の採用担当者はそこまで気にしませんよ。

だからこそ、まずは転職エージェントに相談するなりして、自分の選択肢や視野を広げて、今後の人生・キャリアをもう一度考えてみることが良いですね。

そうすれば、いまはまだ見えていない未来の選択肢が、はっきりと見えてくるようになりますよ。特に海外駐在員に選ばれたというキャリアがあれば、あなたがまだ知らないだけで、良い道はたくさん残されています。

行動してみて、「やっぱり海外駐在員をもう少し頑張ってみよう」と思うことも良いですし、「退職して日本に帰ろう」と思うことも良いです。人生に正解なんてないので、自分の心が思う方へ、誇りを持って進めばいいと思いますよ。

何より、海外駐在員として今日まで頑張って、耐えてきた自分を褒めてあげましょう。その上で、もう一踏ん張り頑張って行動しましょう。そうすれば、未来は明るいですよ。

今回は商社の海外赴任事情について、元海外赴任者の筆者がリアルをご紹介します。

私は海外赴任を通じて、赴任先の国を始め、世界中の国々を相手に仕事をしてきました。

その過程では、三菱商事を始め、伊藤忠商事や住友商事、豊田通商など、多くの商社マンのリアルな生活事情・仕事事情・懐事情までを聞いてきました。

商社だけでなく、メーカーや物流など、数多くの駐在員を見てきた立場でもあるので、他の業界と比較した商社ならではの駐在員事情も把握しています。

そのような経験をもとに、商社マンの駐在員事情について、リアルな情報をご紹介しますね。

商社マンの海外駐在員事情【総合商社と専門商社に分けて解説】

商社といっても、大きく以下2つに分けることができます。

1. 総合商社：様々な商品を取り扱う商社
2. 専門商社：特定の商品を取り扱う商社

海外駐在員事情は、総合商社と専門商社で異なりますので、それぞれで解説しますね。

海外駐在員が特に多いのは総合商社【社員5人に1人が駐在員が平均】

商社で海外駐在員が最も多いのは、圧倒的に総合商社です。

例えば以下の総合商社は、海外駐在員が特に多い企業です。

これらの総合商社は、私が実際に海外赴任している時も、現地に赴任されている方が多かった企業です。

上記総合商社は、社員数が大体3,000〜6,000名くらいです。このうち、海外駐在員として赴任している方は700〜1,300名くらいです。

つまり、総合商社の場合、大体5人に1人くらいが海外駐在員として赴任しているイメージですね。

上記は累計数ではないので、過去駐在していて現在日本に帰任している方は含まれていません。そう考えると、総合商社は5人いたら1〜2人くらいは駐在員になれるということです。

5人に1〜2人と考えると、かなりの割合で海外駐在員になれることがイメージできますよね。

総合商社の駐在員は様々な国・エリアにいる

私自身、海外勤務をしている中で多くの国・エリアの駐在員と仕事をしてきましたが、総合商社の駐在員は、本当にどんな国・エリアにもいました。

例えばアメリカのニューヨークや、イギリスのロンドンなど先進国・地域だけでなく、インドやアフリカなど、インフラが整っていない、発展途上国にも、総合商社の駐在員は赴任していたんですよね。

例えば私がお会いした住友商事の駐在員は、発展途上国、かつ全く知名度のない小さな田舎町に、ほぼ単独で赴任されていました。

これがトヨタ自動車などのメーカー（製造業）になると、トヨタの生産工場がある街に、大量のトヨタ社員、トヨタ関係会社（デンソーや豊田紡織など）の海外駐在員・長期海外出張者と共に赴任することが一般的です。

このように、どんな国・エリアにも海外赴任する可能性があるのが、総合商社の駐在員事情です。とはいえ大半は、アメリカや、タイのバンコクなど、メジャーな国・地域が多いですよ。

専門商社にも海外赴任できる穴場企業は多く存在【社員10人に1人が駐在員の専門商社も】

一方で専門商社の場合、総合商社と比べると、海外駐在員の数は大きく減ります。

とはいえ、専門商社の中でも、海外赴任できる穴場企業は多く存在するんですよね。

例えば以下の専門商社は、海外赴任者が実際に多く、私自身もこの中の企業の駐在員にはお会いしてきました。

これらの企業は大体社員数が1,000名〜3,000名くらいですが、海外駐在員数は100〜300名ほどです。

つまり、専門商社の場合、10人に1人は海外駐在員として現地赴任している状態ですね。

総合商社の例と同じく、上記は過去に駐在員だった方は含まれていません。ですから、大体10人いれば1〜2人は海外駐在員として赴任していると考えれば概ね正しいです。

専門商社の場合、一社当たりの海外駐在員数や、社員あたりの駐在員割合は総合商社より劣るものの、それでも1企業100名以上、10人に1〜2人くらいは駐在できる企業もあるということです。

これが総合商社と専門商社の海外駐在員事情です。

海外駐在における商社マンの仕事内容【トレーディングと事業投資】

商社の仕事は大きく分けると「トレーディング」と「事業投資」があります。

トレーディングとは物を右から左に流す、いわゆる貿易な仕事です。例えばアパレルを海外で仕入れて、日本で売るような仕事です。

一方で事業投資とは、外部の会社に出資を行って小会社とし、人を送り込んで経営に関与する仕事です。

トレーディングと事業投資、どちらであっても海外駐在員の仕事は存在します。

商社が海外赴任する会社はどこ？【現地法人と海外小会社の2つ】

総合商社の海外駐在員の場合、基本的に以下2つパターンどちらかで赴任することが多いです。

1. 現地法人に赴任するケース
2. 海外子会社に赴任するケース

現地法人に赴任するケース

現地法人に赴任するケースが一つです。例えば三菱商事の場合、「三菱商事のアメリカ法人へ赴任」というパターンです。

仕事内容は、現地法人近郊の投資会社の事業管理などがあります。

一方で、社長・取締役などの経営ポジションや、部長などの管理職であれば、事業責任を負いながら、現地の日本人駐在員や、現地採用の日本人・外国人スタッフのマネジメントも行います。

現地法人への赴任は、20代の若手、30代の中堅、40代以降のベテランなど、どんな年代でも駐在の可能性があります。

海外子会社に赴任するケース

もう一つが、トレーディングで出資した海外子会社（事業会社）に赴任するケースです。

海外小会社の事業成長に向けて、経営に積極的に参画したり、業績管理をしたり、トレーディング事業をしたりと、責任ある仕事を行います。

また現地小会社の社長など、会社のトップ・取締役クラスで赴任することもあります。この場合、職務内容のレベルが高い分、20代の若手というよりは、経験を積んだ中堅〜ベテラン以上の方が赴任することが多いです。

このように、商社の海外駐在の仕事内容は、現地法人と海外小会社に赴任するケースで分かれます。

海外駐在員になりやすい商社マンの職種

実は「海外駐在員になりやすい職種」というものが存在します。

営業職（総合職）や経理職が多い

商社マンでいうと上記の通り、「営業職」や「経理」が多いです。

一番多いのは営業職です。総合商社だと「総合職」と表記していることも多いですが、実際にやっていることは「営業」です。

そもそも総合商社は営業職（総合職）が花形であり、配属数も最も多いです。海外駐在員として赴任される方も、大半は営業職（総合職）出身ですね。

一方で、管理部門で海外駐在員になりやすいのは経理職です。これは総合商社に限らず、メーカーや国際物流など、多くの業界で共通しています。

逆に、人事や総務部などの管理部門は、海外駐在員の機会は圧倒的に少ないです。

商社で海外駐在員になりたくて、でも営業はできないと思う場合、狙い所は経理です。

商社の海外駐在員の収入・生活事情

一番気になるであろう海外駐在商社マンの収入・生活事情を紹介します。

まず収入事情は、以前に「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」でご紹介しましたが、海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば日本で「年収800万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,200万円」になるイメージです。

一方、年収800万円の手取りは約590万円ですので、こちらは約1.7倍となり「手取り約1,003万円」が相場となります。

総合商社の場合、30歳で年収1,000万円は十分到達できます。30歳年収1,000万円で赴任した場合、大体額面で年収1,500万円くらいのイメージですね。

ただこれは企業によっても若干異なるので、あくまで目安です。実際にはもっと給料が高い商社もあります。

例えば総合商社の海外駐在員で赴任していて、私が実際にお会いした方には、年収2,000万円〜年収3,000万円以上を得ている方もいました。夢がありますよね。

また収入だけでなく、住宅や福利厚生など「生活事情」も、特に総合商社の駐在員はかなり恵まれています。

• 日本では住めないような豪邸に、ほぼ会社負担で住める
• 家のことを全部やってくれるお手伝いさんがつく
• 移動のすべて運転手が代行してくれる
• 日本への帰国費用も、年数回分を会社が負担してくれる

このように、住宅や福利厚生もかなりの好待遇になっているんですよね。

このように、海外駐在商社マンの収入事情や生活事情は、日本にいる時よりも高水準となっています。もちろんその分、仕事の重責もありますが、責任の高さを考えても、恵まれていますよね。

ちなみに、なぜ額面より手取りが増えるかは、前述した「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で紹介しているので、こちらもチェックしてみてください。

商社の海外駐在・海外勤務は何年目からいける？

結論、企業によりますが、早い会社だと入社2年目から行っている人もいます。

商社の海外勤務パターンは、前述した「現地法人」への赴任や、「海外小会社」への赴任以外に、「海外研修」として海外赴任するケースもあります。

海外研修の場合、入社してすぐのタイミングで海外へ行くことも多いので、入社2年目くらいからでも海外勤務はあります。

特に総合商社の場合は20代でも海外勤務している人はかなり多いので、入社2〜8年目くらいでも、海外駐在や海外勤務はできますよ。

商社で海外赴任を目指す方法

あなたが学生なのか、それとも社会人かによって変わります。それぞれ分けてご紹介しますね。

学生の場合

学生の場合、就活で真っ当に内定を勝ち取ることです。

特に「総合商社」の採用はかなりの激戦ですので、自分自身の人間力を高めることが必要です。

ただ商社と言っても、伊藤忠商事のような体育会系の会社や、住友商事のような大人しめの会社など、各社でカラーがあります。ですので、こういう人なら必ず内定を取れる、というのはありません。

その中でも、商社全般で活かせそうな経験や能力は以下のような要素です。

• コミュニケーション能力
• リーダーシップ
• 地頭の良さ
• 英語力
• 海外経験など

この辺りは高い水準で求めることが多いです。

学生のうちに、組織のリーダーとして成果をあげた経験やプロセスを語れるようにしておくと良いでしょう。

また海外経験や、英語を筆頭にした語学力も、当たり前にできるようになっておくと、マイナス面を作らずに済みます。

特に総合商社は、内定までの道のりは高いですが、ちゃんと準備して臨むことで、内定を勝ち取っている学生も多くいます。

だからこそ、あなたが学生なら、準備できることを今のうちにしておくことが必要です。

社会人の場合

一方で社会人の場合、商社に強い転職エージェントを利用することが必要です。

学生の場合はポテンシャル採用でしたが、社会人の場合は「経験者採用」が一般的となります。

経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

ただ、この辺りは自分一人で考えても見えづらいものなので、商社の転職事情に強い転職エージェントに相談してみることをおすすめします。

参考までに、商社などのハイクラス・グローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「総合商社の中途採用求人」もありました。

専門商社だけでなく、総合商社への中途入社にチャレンジしたい方は、上記であげている転職エージェントを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェントは登録・利用ともに「完全無料」でできますよ。

まとめ

商社の海外駐在は、仕事のやりがいがある上に、待遇も抜群に良いです。特に待遇は他の業界と比べてもトップクラスに良いので、海外赴任を目指すなら、一番良い業界だと思います。

海外駐在・海外赴任という生き方も検討してみたいという場合は「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」でより具体的な方法を、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

「メーカーで海外駐在にいける業界や企業って、具体的にどこなんだろう？」

「メーカー駐在員の年収って、実際どのくらいもらえるのかな？」

…と、思っていませんか？

海外駐在員というと「エリート」「年収1,000万円以上」「プール付きの豪邸」など、とても華やかなイメージがありますよね。

特にメーカーは海外に工場がある分、駐在員になる方も多いです。メーカーの海外駐在員事情、実際どうなのか、すごく気になりますよね。

そこで本記事では、元々海外赴任をしていて、これまで多くのメーカー駐在員とお会いしてきた筆者が、メーカー駐在員の気になる海外赴任事情を徹底解説します。

本記事を読めば、メーカー駐在員の仕事や生活だけでなく、気になる懐事情まで知ることができますよ。

日系メーカー（製造業）の海外駐在員事情

まずは日系メーカーの海外駐在員事情に関して、以下5つの観点で実態を解説しますね。

1. メーカーで海外赴任している人の特徴
2. 仕事内容
3. 給与
4. 福利厚生
5. 働き方や生活面

1. メーカーで海外赴任している人の年代

結論、20代の若手から、50代以上のベテランまで、幅広い方が海外駐在として赴任しています。

例えばトヨタ自動車であれば、20代の若い方の多くが、トヨタの生産工場がある各国へ赴任しています。これは他のメーカーも同じですね。

また、メーカー企業の中には、入社数年目の若い方でも「海外研修」のような形で現地赴任することが多いので、意外と早いタイミングで海外転勤はできます。

一方で年齢が30代以上になってくると、役職付きの責任ある立場で、海外赴任する方も増えてきますね。

このように、メーカーの海外転勤は早ければ20代から、ボリュームゾーンは30〜40代くらいが特に多くなっています。

2. 仕事内容

メーカー駐在員の場合、仕事内容は現地工場での「製造」「管理」が多いです。

例えば自動車メーカーなら、海外に生産工場を持っていますよね。

手を動かすスタッフは現地の外国人がメインですが、日本人駐在員が彼らの上に立ち、製造工程をマネジメントしています。

仕事内容自体は、日本でやっていることと劇的には変わりませんが、周囲のスタッフがほとんど外国人なので、現地の言葉を使ってコミュニケーションしながら、仕事を進める必要があります。

3. 給与

海外駐在員の年収は、日本にいるときの「額面1.5倍」「手取り1.7〜1.8倍」になることが多いです。

例えば、日本で「年収700万円」の人が海外赴任したら、額面は1.5倍の「年収1,050万円」になるイメージです。

一方、年収700万円の手取りは約530万円くらいですので、こちらは約1.7倍で「手取り約900万円」くらいが相場となります。

このように、海外駐在員の場合「額面」「手取り」共に大きく上がりますが、中でも「手取り」が増える構造が、最大の特徴なんですよね。

ちなみに、手取りが増えるのは、メーカーだけでなく、他の業界の駐在員も同じです。

海外駐在員の年収事情や、手取りが多くなる理由は「海外駐在員の年収・給料事情は？元海外赴任者が解説」で解説しているので、興味があればこちらもチェックしてみてください。

4. 福利厚生

メーカーの福利厚生はかなり充実しています。

例えば以下のような福利厚生があります。

特に「住宅環境」は本当に恵まれていますね。日本では住めないようなプール付きのマンションや一軒家にも、メーカー駐在員であれば普通に暮らしています。

例えば物価の安いタイの駐在員なんて、本当にすごいところに住んでいますからね。

その他にも、運転が可能な国では車が支給されたり、運転ができない国（東南アジアのベトナムなど）は運転手がつくことが一般的です（これは20代若手駐在員でも基本つきます）

また赴任国が発展途上国の場合、ハードシップ手当も別途出ます。金額は様々ですが、月10万円程度はもらっている方が多いですね。

このように、メーカー駐在員の福利厚生面はかなり充実しています。

5. 働き方や生活面

結論、赴任する国や会社によって変わります。

例えば忙しい支店へ海外赴任した場合、平日は残業も普通にあります。

私の周囲のメーカー駐在員も、だいたい20時くらいまでは仕事をしていましたね。

また日本からの出張者が多い拠点の場合、出張者のアテンドで、平日夜に飲みにいったり、休日にゴルフや観光に付き合うことも、駐在員の使命の一つです。

例えば私の知人のメーカー駐在員は、週末は出張者とゴルフばっかりしていました（とはいえ、その方はゴルフがもともと好きだったので、全く苦ではなかったそうです）

一方で、仕事が忙しくない支店に赴任すると、仕事はかなり暇な上に、駐在員としての好待遇は享受出来ます。

例えば私の仲の良かったメーカー駐在員も、仕事はかなり余裕があったみたいですが、手取りで年収1,000万円は超えていて、プール付きのマンションで悠々自適に独身貴族として生活していました（笑）

また日本からの海外出張者が少ない国やエリアの場合、出張のアテンドも少ないので、平日夜や休日を趣味に使ったり、周辺国へ海外旅行に充てている駐在員もいました。

特に、東南アジアのタイやマレーシア、フィリピンなど物価が安い国の駐在員は、懐事情もかなり余裕があります。ですから、長期休暇を活用し、豪華な海外バケーションに行っている駐在員家族も多くいましたね。

以上がメーカー駐在員の海外赴任事情です。

海外駐在できるメーカーの業界・企業は？【自動車メーカーのトヨタ自動車などが代表的】

海外駐在できるメーカーの業界・企業はたくさんあります。

具体的なメーカーの業界や企業名を挙げると、代表的なところは以下の通りです。

結構多いですよね。上記はあくまで一部なので、他にももっとたくさんの、駐在員輩出業界・企業は存在しますよ。

海外駐在できるメーカーの職種は？

メーカーの海外駐在員に特になりやすい職種を紹介します。

一番多いのは技術系の職種

メーカーの海外駐在員で一番多いのは「技術者」です。

前述通り、メーカーの多くは、海外に生産工場を持っています。

そのため、工場で生産工程のマネジメントを行う技術系の方々が、海外赴任者としては多くなるんですね。

例えば日本で最も駐在員が多いトヨタ自動車も、駐在員の多くは技術系の方々となっています。

管理部門の経理も多い

また管理部門でいうと「経理職」も海外駐在員が多い職種です。

メーカーに限らず、経理は海外駐在員になる確率が高いんですよね。

しかも経理の場合、かなり若いタイミングから、海外赴任のチャンスを得られることも特徴です。

私が見てきた中だと、早い人だと入社3年目くらいで海外赴任する方も経理ではいました。

経理は専門職なので、転職もしやすい職種です。海外駐在員にもなりやすいですし、実は穴場な職種なんですよね。

関連記事：経理で海外駐在・海外勤務する方法は？元駐在員が解説

メーカーの海外駐在員を目指す方法

これからメーカーの海外駐在員を目指してみたい方向けに、海外駐在員を目指す方法をご紹介します。

学生の場合

あなたが学生であれば、海外駐在員を多く輩出しているメーカー企業をたくさん受けましょう。

例えば就活サイトのリクナビやマイナビには、数多くのグローバルメーカー企業の求人が掲載されています。

駐在員を多く輩出している企業へ内定を勝ち取り、日々の仕事に全力で取り組むのみです。

海外駐在員の割合が高い企業（常に全社員の10人〜5人に1人が海外赴任している企業）に入ることができれば、比較的高い確率で、駐在員になることができますよ。

もちろん、そういったグローバル企業は採用率も低いので、ちゃんと準備して就活に臨む必要があります。

ですから、学生のうちにリーダーシップ経験を発揮するなど、何かしらアピールできることを作った上で、選考に臨むことをおすすめします。

社会人の場合

一方で、あなたが社会人の場合、メーカーに強い転職エージェントを利用することが必要です。

社会人からの転職の場合、経験者採用が一般的となりますが、経験者採用の場合「過去に培ってきた経験を活かせるかどうか」が、転職の最大のポイントです。

「活かせる経験なんてないよ」と思った方もご安心を。

実は業界・職種経験がなくても、過去の経験の中から、転職先で活かせるものはよくあるんですよね。

ただ、どの経験が活かせるかは、自分一人で考えても見えてこないものです。

ですから、いろんな方のメーカー転職をサポートしてきている「メーカーの転職事情に強い転職エージェント」に相談してみることが、社会人からメーカー転職し、駐在員を目指す一番の近道です。

参考までに、メーカーのグローバル求人に強い転職エージェントは以下記事でまとめています。

上記で取り上げている転職エージェントには「海外駐在をたくさん輩出している大手グローバルメーカーの求人」もありました。

メーカーで海外駐在を目指したい場合は、doda Xを始め、上記であげている転職エージェント・サービスを複数併用してみてください。ほとんどの転職エージェント・サービスは登録・利用ともに「無料」でできますよ。

また、海外駐在という生き方を本気で検討してみたいという場合は、より詳しい方法「海外赴任したい人が駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」にて、就職・転職の専門家の視点でご紹介しています。こちらもぜひチェックしてみてください。

メーカーの海外赴任事情まとめ

述べてきた通り、メーカーの海外駐在は待遇や福利厚生も抜群に良いです。海外駐在員の生活自体が人生にとって貴重な経験になりますから、駐在員に興味がある場合、本気で目指してみることもおすすめです。

あなたがメーカーの海外駐在員に興味がある場合、メーカー駐在員を数多く輩出している企業の「募集要項」を、転職エージェントを通じてチェックしてみましょう。

そうすると、あなたに何が足りないか、いまどんなスキルや経験を積んでいけばいいか、その道筋が見えてきます。

一般的には、日系グローバルメーカーの多くの企業は「英語力」があるとプラスに働きますので、今のうちに「英語学習」をしておくこともおすすめです。

より詳しい海外駐在員を目指す方法は、前述した「海外赴任したい人が海外駐在員になるには？海外駐在できる仕事や方法を紹介」で紹介しているので、続けてチェックしてみてくださいね！